約8割が「ポータブルスキル」の習得を重視。「終身雇用ではないので、どこでも活用できるスキルを身に付けたい」の声
【TOPICS】
(1)約8割が「ポータブルスキル」の習得を重視
(2)就職活動で、企業の研修・教育制度を知ると「志望度が上がる」の回答が9割に迫る
【調査の背景】
終身雇用が当たり前ではなくなりつつあることを受け、会社や業界を移っても活用できる「ポータブルスキル」を磨くことが重要になっています。就職活動をする2025年卒の学生は、「ポータブルスキル」をどのように捉えているかアンケートを実施しました。
(1) 約8割が「ポータブルスキル」の習得を重視
ポータブルスキルを身に着けることについて、「重視する」と回答した学生が38.9%に上りました。「どちらかと言えば重視する」40.1%を合わせると、約8割の学生が「ポータブルスキル」の習得を重視していることが分かります。「1つの企業、1つの部署でのみ役立つスキルではなく、どこでも活用できるスキルを身に付けたい」「就職した会社から転職するかもしれないので、どこでも通用するスキルを習得したい」「会社が倒産するなど、転職しないといけなくなった際に困らないようにしたい」「終身雇用ではないので、必須だと思う」「ポータブルスキルがあれば、より選択肢が拡がると思う」などの声が寄せられました。
(2) 就職活動で、企業の研修・教育制度を知ると「志望度が上がる」の回答が9割に迫る
就職活動において、企業の研修・教育制度を知ると「志望度が上がる」と回答した学生が46.9%に上りました。「どちらかと言えば志望度が上がる」38.9%を合わせると、9割に迫る学生が、研修・教育制度を知ると志望度が上がるとしています。「研修内容を知ると、入社後のキャリアを想像しやすい」「身に付けられるスキルを意識して、応募する企業を決めている」「就職後も学び続け、知識やスキルをアップデートすることが必要だと思う」などの声が上がりました。
■調査概要
・調査期間:2024年2月8日~2024年2月26日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)へのサイト来訪者
・有効回答数:501件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万人、学生満足度2年連続No.1のスカウト型就職サイト(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数4年連続No.1(※2020年~2023年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、職種別掲載機能を実装し“ジョブ型採用”を可能にするなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/services/asagakunavi/
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、就職イベント来場数2年連続No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年~2024年 東京商工リサーチ調査 就職イベント 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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