25卒学生の5月末時点の内々定率は<81.3%>。半数近い学生が採用広報解禁からわずか3ヵ月で“内定(内々定)を獲得し、就活を終了”
「あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」にて、「内々定の獲得状況」をテーマにアンケートを実施しました。
【TOPICS】
(1)5月末時点の内々定率は「81.3%」。1ヵ月で11.2ポイント上昇
(2)文理別では文系が「78.2%」、理系が「87.8%」。理系の内々定獲得率は9割に迫る
(3)“内定(内々定)を獲得し、就活を終了”した学生は「45.2%」
(4)内々定先企業からのフォロー対応として「懇親会(対面)」と回答した学生が「50.5%」に上る
(1)5月末時点の内々定率は「81.3%」。1ヵ月で11.2ポイント上昇
2025年卒学生の6月度の内々定率(5月末段階)は「81.3%」と、3月1日の採用広報解禁から3カ月で8割を超える結果に。4月末時点から1ヵ月で11.2ポイント伸長しており、伸び率も前月を上回る結果となっています。
(2)文理別では文系が「78.2%」、理系が「87.8%」。理系の内々定獲得率は9割に迫る
文理別では、文系が「78.2%」、理系が「87.8%」。理系の内々定獲得率は9割に迫る結果となりました。
(3)“内定(内々定)を獲得し、就活を終了”した学生は「45.2%」
就職活動率は「53.4%」で前月より14.4ポイント減。“内定(内々定)を獲得し、就活を終了”した学生は「45.2%」と、半数近い結果となっています。
(4)内々定先企業からのフォロー対応として「懇親会(対面)」と回答した学生が「50.5%」に上る
内々定獲得企業からのフォローに関して、「懇親会(対面)」と回答した学生が「50.5%」に上り、前月の「38.3%」から大きく伸長しました。前年同時期は「35.5%」という結果になっており、今年は前年と比較しても「懇親会(対面)」での内々定者フォローが増加していることがわかります。
■調査概要
・調査期間:2024年5月24日~ 2024年5月31日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:2025年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生
・有効回答数:354件
・調査方法:インターネットでのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%とならない場合があります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万人、学生満足度2年連続No.1のスカウト型就職サイト(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数4年連続No.1(※2020年~2023年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、職種別掲載機能を実装し“ジョブ型採用”を可能にするなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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