8割超の学生が、就活準備に「動画活用」を希望。「効率よく情報を得ることができる」の声
株式会社学情(本社:東京都中央区)は、2026年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生を対象に、インターネットアンケートを実施。今回は、「就職活動準備における動画活用」に関して調査しました。8割超の学生が、インターンシップに関する情報収集や就職活動準備の情報収集に、「動画を活用したい」と回答。「効率よく情報を得ることができる」「通学中に動画で情報収集をしたい」「文章だけよりも企業のイメージが湧きやすい」といった声が寄せられました。また、企業理解を深めるために参考にしたいものは「先輩社員の話」が最多。次いで「人事担当の話」、「第三者の声や評価」が続きました。「客観的な視点で情報収集したい」「先輩社員に話を聞くことでより沢山の学びがあると思う」「人事担当の話と、年齢や立場が近い先輩の話、両方を聞きたい」といった声が上がっています。
【TOPICS】
(1)就職活動準備に「動画を活用したい」と回答した学生が8割超
(2)動画を視聴したいタイミングは「インターンシップのエントリー前」が最多
(3)企業理解を深めるために参考にしたいものは「先輩社員の話」が最多
【調査の背景】
2026年卒の学生は、Z世代と呼ばれる世代です。Z世代は、デジタルネイティブな世代と言われており、情報収集においては、企業からの広告よりも、SNSや動画での情報収集を好む傾向があると言われています。就職活動の情報収集において、「動画での情報収集」はどの程度重視されているのか、アンケートを実施しました。
(1)就職活動準備に「動画を活用したい」と回答した学生が8割超
インターンシップに関する情報収集や就職活動準備の情報収集に、「動画を活用したい」と回答した学生が55.1%に上りました。「どちらかと言えば活用したい」29.8%を合わせると、8割を超える学生が、就職活動準備に動画を活用したいと考えていることが分かります。「効率よく情報を得ることができる」「通学中に動画で情報収集をしたい」「文章と画像だけよりも企業のイメージが湧きやすい」といった声が寄せられました。
(2)動画を視聴したいタイミングは「インターンシップのエントリー前」が最多
就職活動準備に関する情報収集で動画を視聴したいタイミングは、「インターンシップへのエントリー前」が81.2%で最多となりました。他の項目を大きく引き離す結果となっており、応募行動をとる前により具体的な情報を得たいという意向がうかがえます。
(3)企業理解を深めるために参考にしたいものは「先輩社員の話」が最多
企業理解を深めるために参考にしたいものは、「先輩社員の話」が66.7%で最多。次いで、「人事担当の話」59.9%、「第三者の声や評価」39.9%が続きました。「客観的な視点で情報収集したい」「先輩社員に話を聞くことでより沢山の学びがあると思う」「人事担当の話と、年齢や立場が近い先輩の話、両方を聞きたい」といった声が上がっています。
■調査概要
・調査期間:2024年5月13日~2024年6月5日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:「あさがくナビ2026(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・有効回答数:564件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数230万人の「20代向け転職サイト5年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2023年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万人の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、就職イベント来場数2年連続No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年~2024年 東京商工リサーチ調査 就職イベント 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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