８割近い学生、リモート勤務制度がある企業は「志望度が上がる」。優先度は「最優先ではないが重視」が最多。「出社基本でリモートはあったら嬉しい」の声

株式会社学情（本社：東京都中央区）は、2027年３月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、「リモート勤務」についてインターネットアンケートを実施しました。リモート勤務制度がある企業は「志望度が上がる」と回答した学生が８割近くに上りました。「柔軟な働き方ができて生活と仕事のバランスを取りやすくなる」「通勤時間が短縮され、他のことに使える時間が増える」「社員の生活のことを考えている会社だと思える」といった声が上がっています。フルリモートや居住地自由の企業については「志望度が上がる」との回答が７割強。ただ、リモート勤務制度の有無をどの程度重視するかについては「最優先ではないが重視する」42.9％が最多で、「働きやすくなるが仕事の内容やチームとの連携の方が重要」「出社が基本でリモートはあったら嬉しいという感じ」といった声が寄せられました。

【TOPICS】

（1）リモート勤務制度がある企業は「志望度が上がる」と回答した学生が８割近く

（2）フルリモートや居住地自由の企業は「志望度が上がる」との回答は７割強

（3）リモート勤務制度の有無は、就活で「最優先ではないが重視する」が最多の４割強

 

【調査の背景】

コロナ禍を機にリモート会議やオンライン商談が一気に普及しました。フルリモートや居住地自由など出社しない働き方を取り入れる企業も話題になりましたが、コロナ禍が収束すると一転、「リアル」の価値が見直され、オフィス回帰の動きが目立っています。2027年卒の学生は「リモート勤務」をどのように捉えているか、アンケートを実施しました。

 

（1）リモート勤務制度がある企業は「志望度が上がる」と回答した学生が８割近く

　リモート勤務制度がある企業の志望度について尋ねたところ、「志望度が上がる」と回答した学生が33.2％に上りました。「どちらかと言えば」を合わせると計77.5％となり、８割近くを占めました。「柔軟な働き方ができて生活と仕事のバランスを取りやすくなる」「通勤時間が短縮され、他のことに使える時間が増える」「社員の生活のことを考えている会社だと思える」といった声が上がりました。

（2）フルリモートや居住地自由の企業は「志望度が上がる」との回答は７割強

　フルリモートや居住地自由の制度がある企業については「志望度が上がる」との回答が33.2％で、「どちらかと言えば」を合わせると計72.6％に上りました。「自分の生活スタイルや体調に合わせて柔軟に働ける点に魅力を感じる」「親の介護で地元に戻る可能性がゼロではないので」といった声が上がりました。一方で「普通に出社したい」「完全リモートの場合は仕事上の悩みや困りごとを気軽に相談できる体制があるかどうかも重視したい」「居住地自由なら実家を出るタイミングを失いそうだし、フルリモートは仕事のモチベーションが下がる」といった声もありました。

 

（3）リモート勤務制度の有無は、就活で「最優先ではないが重視する」が最多の４割強

　就職活動においてリモート勤務の有無をどの程度重視するかを尋ねたところ、「最優先で重視する」は11.4％にとどまり、「最優先ではないが重視する」42.9％が最多でした。「働きやすくなると感じるが仕事の内容やチームとの連携の方が重要なので、リモート勤務の有無だけで判断することはない」「出社が基本でリモートはあったら嬉しいという感じ」といった声が寄せられました。

■調査概要

・調査期間：2025年６月30日～2025年７月13日

・調査機関：株式会社学情

・調査対象：スカウト型就職サイト「Ｒｅ就活キャンパス（※2025年３月１日より、あさがくナビからブランドリニューアル）」へのサイト来訪者

・有効回答数：289件

・調査方法：Web上でのアンケート調査

※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合があります。 

■株式会社学情とは

東証プライム上場・経団連加盟企業。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数260万人の「20代向け転職サイト６年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年～2024年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位）や「30代向けダイレクトリクルーティングサービス〈Ｒｅ就活30〉」、会員数60万人の「スカウト型就職サイト〈Ｒｅ就活キャンパス〉（2025年３月１日より、あさがくナビからブランドリニューアル）」を軸に、20代・30代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。

また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、「転職博」や「就職博」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。

［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会、一般社団法人 日本人材紹介事業協会、日本就職情報出版懇話会、公益財団法人 森林文化協会］

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