26卒学生のプレエントリー社数、「21社以上」が５割近くに。選考参加社数は４人に１人が「11～20社」、企業を絞り込む傾向に歯止め

株式会社学情（本社：東京都中央区）は、2026年３月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象に、「プレエントリー・選考参加」についてインターネットアンケートを実施しました。プレエントリーした社数は「6～10社」と回答した学生が17.1%で最多ですが、前年同時期の調査では４割弱だった「21社以上」の合計が46.1％と５割近くに増えたのが目立ちます。この数年、売り手市場のもとプレエントリーを絞り込む傾向が続いていましたが、今回は歯止めがかかった形です。プレエントリー社数が「十分だったと思う」との回答は６割を超えました。選考参加社数は「11～20社」が４分の１を占め、「11社以上」の合計が前年より伸びて44.6％に。選考参加社数も、前年よりやや多い傾向が分かりました。

【TOPICS】

（1）プレエントリー社数は「６～10社」が17.1%で最多だが、「21社以上」が５割近くに

（2）プレエントリー社数は「十分だったと思う」の回答が６割超

（3）選考参加社数は４人に１人が「11～20社」、前年より多い傾向

（4）選考参加社数は「十分だったと思う」の回答が６割。５人に１人は「少なかったと思う」

 

【調査の背景】

就職マーケットでは売り手市場の傾向が続き、「プレエントリー」や「選考参加」する企業を絞り込む傾向が続いてきました。2026年卒学生のプレエントリー社数・選考参加社数の傾向に変化はあったのか、10月の内定式を前に調査しました。

 

（1）プレエントリー社数は「６～10社」が17.1%で最多だが、「21社以上」が５割近くに

　プレエントリーした社数は、「6～10社」と回答した学生が17.1%で最多でした。次いで「11～20社」16.4%、「21～30社」14.5%、「51社以上」12.7%が続きます。前年同時期の調査と比べると、前年は39.9％だった「21社以上」の合計が46.1％に増え、５割近くを占めたのが目立ちます。売り手市場のもとで続いていたプレエントリーを絞り込む傾向に歯止めがかかった形です。

（2）プレエントリー社数は「十分だったと思う」の回答が６割超

　プレエントリー社数について、「十分だったと思う」の回答が62.5%でした。６割以上の学生がプレエントリー社数は「十分だった」と振り返っています。

（3）選考参加社数は４人に１人が「11～20社」、前年より多い傾向

　選考参加社数は、「11～20社」が25.1％と４分の１を占めました。次いで「3～5社」と「6～10社」が20.7%で並びました。前年同時期と比べると、前年は合わせて40.1％だった「11社以上」が今回は計44.6％を占めました。プレエントリー社数と同様に、選考参加社数もやや多い傾向にあることが分かりました。

 

（4）選考参加社数は「十分だったと思う」の回答が６割。５人に１人は「少なかったと思う」

　選考参加社数については「十分だったと思う」が59.3%で、６割近くに上りました。一方で、「少なかったと思う」は19.6%と２割近く。５人に１人は選考参加社数が不十分だったと振り返っています。

■調査概要

・調査期間：2025年８月20日～2025年９月２日

・調査機関：株式会社学情

・調査対象：スカウト型就職サイト「Ｒｅ就活キャンパス（※2025年３月１日より、あさがくナビからブランドリニューアル）」へのサイト来訪者

・有効回答数：275件

・調査方法：Web上でのアンケート調査

※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合があります。

■株式会社学情とは

東証プライム上場・経団連加盟企業。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数260万人の「20代向け転職サイト６年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年～2024年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位）や「30代向けダイレクトリクルーティングサービス〈Ｒｅ就活30〉」、会員数60万人の「スカウト型就職サイト〈Ｒｅ就活キャンパス〉（2025年３月１日より、あさがくナビからブランドリニューアル）」を軸に、20代・30代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。

また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、「転職博」や「就職博」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。

［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会、一般社団法人 日本人材紹介事業協会、日本就職情報出版懇話会、公益財団法人 森林文化協会］

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