「帝国主義の原理原則から学ぶAI時代の勝者の条件」と題して、(株)NTTデータ経営研究所 松岡 良和氏によるセミナーを2025年7月8日(火)に開催!!

ビジネスセミナーを企画開催する新社会システム総合研究所(SSK)は、下記セミナーを開催します。

────────────【SSKセミナー】───────────

【GAFAM/Magnificent 7などの覇権ビジネスの本質】

帝国主義の原理原則から学ぶAI時代の勝者の条件

~ローマ帝国から生成AIまでの支配構造とその共通点を解明する~

─────────────────────────────

[セミナー詳細]

https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=pt_25279

[講 師]

株式会社NTTデータ経営研究所

執行役員/パートナー ビジネストランスフォーメーションユニット長 

松岡 良和 氏

[日 時]

2025年7月8日(火) 午後4時~6時

[受講方法]

■会場受講

 SSK セミナールーム

 東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F

■ライブ配信 (Zoomウェビナー)

■アーカイブ配信(2週間、 何度でもご都合の良い時間にご視聴可)

[重点講義内容]

AIに代表される先進技術の登場は、新たな競争ルールを生み出し、従来的な商習慣やビジネスモデルの革新、ライフスタイルの劇的な変化をもたらしている。これまでも情報処理技術の革新やインターネットの登場は、従来存在しえなかった新しい価値を創造し、各界に様々なゲームチェンジをもたらし、サービスや商品のサプライヤーとユーザー双方に、新たな常識感と競争原理を植えつけるに至っているが、そこで中心的な役割を担っているのがGAFAMやMagnificent 7と称される“帝国主義”化したITのメガプレーヤーの存在である。彼らの徹底した“帝国主義”運営はグローバルレベルで日々影響力を強めており、他の追従を許さない状況となっているが、その強さの秘訣は“帝国主義”という思想を追求し続ける姿勢そのものにあると考えられるため、ITを取り巻く今後の世界を占ううえでは “帝国主義”という考え方の普遍的な原理原則を学ぶことが肝要といえる。

本講義では、歴史を振り返り、“帝国主義”で一時代を築いたリアルな帝国の興亡とその時々のイノベーションの関係を紐解き、帝国そのものの存立とイノベーションが台頭した歴史の”狭間(はざま)“に着眼することで、絶対的な強者とイノベーションが生み出されるために必要となる”条件“とゲームチェンジ後に覇権を担うために求められる国家や企業としての”要件“を明らかにしていく。

1.GAFAM/Magnificent 7に代表されるITの世界は“帝国主義の権化”

2.何故、ITの世界で“帝国主義”化が加速化するのか?

3.帝国主義の本質的な意味合い

4.歴史から学ぶ帝国主義運営の普遍的な原理原則

  ①古代メソポタミア文明期 

  ②古代ギリシア・ローマ時代 

  ③中世 

  ④近代

5.AIを取り巻く帝国主義運営の将来シナリオ

6.日本企業の帝国主義化が期待されるビジネスシーンとその成立要件

7.質疑応答/名刺交換

【お問い合わせ先】

新社会システム総合研究所

東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F

 Email: info@ssk21.co.jp

 TEL: 03-5532-8850

 FAX: 03-5532-8851

 URL: https://www.ssk21.co.jp

【新社会システム総合研究所(SSK)について】

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来28年以上 法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。

SSKセミナーは、多様化するビジネス環境下で、ハイレベルな経営戦略情報、マーケティング情報、テクノロジー情報等をスピーディーに提供し、事業機会の創出に貢献することを目的としております。

また、セミナー事業を軸に多様なビジネスを展開しており、セミナー企画運営代行サービス・講師派遣、BtoB広告・受託調査・市場調査レポート販売・セミナーオンデマンド販売等お客様の事業の成功・拡大に必要な情報、サービスを提供しております。

SSKは常に最先端の情報を発信し、お客様の戦略パートナーであり続けます。

すべての画像


会社概要

URL
https://www.ssk21.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F 
電話番号
03-5532-8850
代表者名
佐久間 健光
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
1996年12月