「makeshop byGMO」、決済フォームが一体化したLPが作成できる新アプリケーション「LP Direct Order」を提供開始【GMOメイクショップ】

スムーズな購買導線とコンバージョン率向上でEC事業者の売上をサポート

　GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社（代表取締役社長CEO：向畑 憲良、以下、GMOメイクショップ）は、2025年11月19日（水）より、「makeshop byGMO」において、決済フォームを組み込んだLP（ランディングページ）を簡単に作成できる新アプリケーション「LP Direct Order」の提供を開始いたします。これにより、集客から購入までを1ページで完結させ、スムーズな購買導線とコンバージョン率の向上に寄与します。

　本アプリケーションを利用することで、EC事業者は商品詳細やキャンペーン情報と決済手続きを一体化したシームレスなページを作成でき、ページ遷移や入力の手間を最小限に抑える快適な購買体験を提供できます。ページ遷移に伴う入力ステップを抑え、購買導線をスムーズにつなげるより快適な購買体験を実現します。

　また、リリースを記念して、月額費用が半額となる「『LP Direct Order』半額キャンペーン」を実施します。

【提供の背景】

　EC市場の急速な拡大に伴い、顧客との接点をより深く、効果的に築くことが事業成長の重要要素となっています。EC事業者には、これまでのECサイトの商品ページやLPから一歩踏み込んだ、より積極的なコミュニケーションの仕組みが求められるようになっています。
　従来のLPは、商品の詳細やキャンペーン告知に適していましたが、外部リンクや別ページへの誘導が必要で、ユーザーが次のアクションへ進むまでに複数ステップを要しました。このため、ページ離脱率が高まり、潜在的な顧客を逃すリスクがありました。

　「makeshop byGMO」では、定期購入オプションの利用者数・流通総額が増加しており、リピートビジネスの強化が一層重要になっています。
　こうした課題を解決するため、GMOメイクショップはLP内に決済フォームをシームレスに組み込む「LP Direct Order」の提供を開始しました。

　「LP Direct Order」により、EC事業者は従来の情報提供型LPから、入力のしやすさと1ページ完結の導線を活用して、ユーザーの行動を促すLPへと進化させ、コンバージョン率の向上が期待できます。

　さらに、「LP Direct Order」を定期購入オプションと組み合わせることで、D2Cや単品通販にも完全に対応できるようになります。1サイト内で単品通販と総合通販の併用も可能にしており、事業戦略に合わせた柔軟な販売形態を実現します。

【「LP Direct Order」のメリット】

・通常商品/定期購入商品の認知・売上拡大
　定期購入商品のイメージが強い決済フォームが一体化したLPですが、通常商品でもLPを作成することで、商品に関する深い情報提供とスムーズな購入体験を提供できます。これにより、ユーザーエンゲージメントを高め、定期購入商品をメインとする単品通販事業者はもちろん、複数商材を販売する総合通販事業者の事業成長にも貢献します。

・離脱率を大幅に低減
　従来のLPでは、情報閲覧後に申込や購入ボタンをクリックし、別ページで入力フォームに遷移する必要があり、その過程で離脱が発生しやすいという課題がありました。決済フォームが一体化したLPは、このステップを省略することで、ユーザーの負担を軽減して離脱を抑え、コンバージョン率の向上に貢献します。

・広告運用との相乗効果
　Google広告やSNS広告と連携した場合でも、決済フォームが一体化したLPは、ユーザーが1ページ内で購入まで完結できるため、広告の品質スコアや顧客満足度の向上が期待でき、クリック単価（CPC）の抑制や広告配信効率の向上が期待できます。また、LPごとにユニークのパラメーターを付与することで、媒体別やクリエイティブ別の成果を計測し、広告効果を確認することができます。

・スマートフォンユーザーにストレスのない体験を提供
　スクロールだけで自然にフォームに到達でき、プレースホルダーや自動住所入力などの入力フォームも最適化されているため、スマートフォンユーザーにストレスフリーな体験を提供し、コンバージョンを促進します。近年増加しているスマートフォンからのアクセスにおいて、利用者の満足度と成約率を高める重要なポイントとなります。

【概要】

概要	「makeshop byGMO」をご利用のEC事業者 　∟独自ドメイン適用中・常時SSLを利用中の方 　∟クリエイターモードを利用中の方 　∟makeshopペイメント（GMOイプシロン決済）、GMOペイメントゲートウェイ決済、Amazon Payを契約中の方
ご利用料金（※1）	■月額費用：18,000円（税別） ■年額費用：180,000円（税別） ※12月11日より年額プラン提供予定（12月11～15日にてプラン変更可能）
お申し込み方法	「makeshop byGMO」の管理画面、または「makeshop apps byGMO」からアプリをインストールください
詳細URL	https://apps.makeshop.jp/view/item/000000000173

（※1）別途、「makeshop byGMO」のご利用料金がかかります

【キャンペーン概要】

　「LP Direct Order」のリリースを記念して、「「LP Direct Order」半額キャンペーン」を実施します。12月10日までにアプリケーションをインストールし、利用を開始すると、2025年内の利用料金が半額にディスカウントされます。

対象	・「makeshop byGMO」をご利用中のEC事業者 ・申込み期間中に「LP Direct Order」のアプリケーションをインストールし、利用を開始したEC事業者
お申し込み期間	2025年11月19日（水）～2025年12月10日（水）
キャンペーン 特典内容	「LP Direct Order」を12月10日までにインストールした事業者に限り、2025年内の月額費用を半額にて提供 ＜キャンペーン詳細＞ 11月30日までに利用開始の場合 11月利用分は日割り料金に対して半額、12月利用分が通常の月額費用18,000円（税別）から半額の9,000円（税別）にて提供 12月1日以降に利用開始した場合 12月利用分が日割り料金に対して半額にて提供
注意事項	・キャンペーン期間中に「makeshop byGMO」の利用を終了した場合、キャンペーンは適用されません ・本キャンペーンは予告なく変更・終了する場合があります ・他のキャンペーンとの併用はできません ・「makeshop byGMO」との契約が別途必要です
詳細URL	https://www.makeshop.jp/main/function/pay-lp/

【今後の展望】

　GMOメイクショップは、今後もEC事業者様の運営効率化と成長支援のため、時代のトレンドやお客様ニーズに即した機能開発・サービス拡充を続けてまいります。

【GMOメイクショップ株式会社について】

　GMOメイクショップは「Commerce for a better future.／商取引でより良い未来に」をミッションに掲げ、ネットショップ支援事業を展開しています。EC構築支援をはじめ、ECマーケティング支援やEC運用受託にも対応しており、さらに、運営資金調達のための補助金・助成金の申請支援や、EC売上を最短即日で入金可能な『即日売上入金サービス』提供を通じて、キャッシュフローの改善も支援するなど、EC領域における一気通貫の支援体制を構築しています。
　13年連続で業界No.1（※2）のECサイト構築SaaS「makeshop byGMO」に加え、アドオン開発に対応する上位版サービスとして、「GMOクラウドEC」も提供しており、スタートアップから大規模ECまで、あらゆるビジネスのEC化をサポートしています。
　今後もGMOメイクショップは、広範なEC領域において店舗様が抱えるさまざまな課題を解決できるよう、サービスのさらなる強化を図り、国内EC市場のさらなる活性化に貢献してまいります。

（※2）ECサイト構築サービス運営企業各社の発表数値よりSaaS型の数値を比較（GMOメイクショップ調べ 2025年4月時点）

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【サービスに関するお問い合わせ先】

●GMOメイクショップ株式会社

　サポート窓口

　TEL：[phone]

　E-mail： [e-mail]

【GMOメイクショップ株式会社】　（URL：https://www.makeshop.co.jp/）

会社名　　GMOメイクショップ株式会社　

所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー

代表者　　代表取締役社長CEO　向畑　憲良

事業内容　■ネットショップ支援事業（EC構築支援・ECマーケティング支援・EC運用受託）

資本金　　5,000万円

【GMOインターネットグループ株式会社】　（URL：https://group.gmo/）

会社名　　GMOインターネットグループ株式会社（東証　プライム市場　証券コード：9449）

所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー

代表者　　代表取締役グループ代表　熊谷　正寿

事業内容　持株会社（グループ経営機能）

　　　　　■グループの事業内容

　　　　　インターネットインフラ事業
　　　　　インターネットセキュリティ事業
　　　　　インターネット広告・メディア事業
　　　　　インターネット金融事業
　　　　　暗号資産（仮想通貨）事業

資本金　　50億円

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