女性が更年期もそれ以降も、自己実現を目指せる社会へ 40代50代女性向けLINE健康相談サービス「menopeer」開始

更年期障害で離職を考える女性は約7割。その経済的損失は約4,200億円　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

株式会社menopeer（東京都渋谷区）は、更年期症状や女性特有の健康課題に悩む女性へ向けたLINE健康相談サービス「menopeer（メノピア）を2023年１月31日（火）にスタートします。更年期医療の臨床現場において多種多様なケースを経験してきた看護師など医療職のプロフェッショナルへ気軽に相談ができるサービスです。
https://www.menopeer.com/  

menopeerはLINE通話を通じて、40代、50代の女性の健康全般、食事や睡眠といった生活習慣、病院選びについて幅広く相談できるサービスです。

対応する専門家は、婦人科や更年期専門クリニックで勤務経験のある看護師や助産師、管理栄養士です。ほぼ全員がメノポーズ（更年期）カウンセラー*2の資格を有しており、キャリアコンタルト、サプリメントアドバイザー、睡眠改善インストラクターの有資格者でもあります。医療職の中でも更年期領域の専門性を有する人材は少ない中、他の健康相談サービスと異なり、更年期医療のプロフェッショナルでチームを形成しているのが特長です。チームには、医療監修者として市川総合病院 産婦人科准教授 小川真里子が、アドバイザーとして日本更年期と加齢のヘルスケア学会 理事の江藤亜矢子が参画しています。
 

• サービス概要

名称：menopeer（メノピア）
サービス内容：・更年期を中心とした女性の健康全般を対象とした相談サービス
・LINEセルチェックTYPE診断（医師監修・アドバイス付き）
・更年期や女性の健康、生活習慣に関する記事をLINEで定期配信
サービス開始日：2023年1月31日（火）
利用方法：下記URLからLINEのお友達登録（登録無料）
https://lin.ee/d1VkZ2i
価格：相談サービス　30分　3,190円～（税込）
URL：https://www.menopeer.com/
医療監修：小川真里子（東京歯科大学市川総合病院産婦人科准教授）
アドバイザー：江藤亜矢子（日本更年期と加齢のヘルスケア学会 理事）

　　*1　menopause（更年期）とpeer(仲間）を組み合わせた言葉
　　*2　日本更年期と加齢のヘルスケア学会を運営するNPO法人更年期と加齢のヘルスケアが認定している資格
 

• 【医療監修者からのコメント】

 

小川真里子（東京歯科大学市川総合病院産婦人科准教授）

【資格・学会・役職】

日本女性医学学会ヘルスケア専門医、指導医、幹事
日本女性心身医学会 認定医師・幹事長・評議員
女性医学、中でも更年期医療学の専門家。東京歯科大学市川総合病院の更年期外来にて15年以上の臨床経験を有し、数多くの更年期女性の診療に従事。また、女性の健康とメンタルヘルス、婦人科がんサバイバーのヘルスケアについても精通している。

「初経を迎えた女性は、いずれ誰もが閉経を迎えることになります。40代に始まる閉経移行期からのさまざまな症状は個人差が大きく、また閉経以降の骨粗鬆症予防などのヘルスケアの観点からも、更年期は女性が自分の心身と向き合うべき大事な時期ですが、どのように対応が必要かわからない方も多いです。また、『更年期かも？』と思われる症状に悩んだ際、相談できる医療機関がある方は多くはありません。一方、インターネット等にあふれる情報はまさに玉石混交で振り回される方も多いと思います。menopeerは、更年期をはじめとする女性ヘルスケア全般に関する正確な知識を持ち経験も豊富なスタッフに、LINE通話で健康全般について相談できる理想的なサービスです。一人でも多くの日本中の悩める女性たちがmenopeerを通じ救われることを願っています」
 

• 【更年期が注目される社会的背景とサービスローンチの経緯】

社会的な更年期への関心の高まり
2021年4月、NHKスペシャルにて「#みんなの更年期」が放送されたことをきっかけに、ハッシュタグがSNSでにぎわうなど、大きな反響がありました。2022年2月、岸田首相が衆院で、「女性の更年期支援策を検討する」と発言。3月には厚労省が「更年期症状・障害に関する意識調査」を実施するなど、現在日本では更年期への関心の高まりがみられます。

女性の更年期離職による経済的損失は約4,200億円
働く女性およそ3,000万人のうち、45歳から54歳までの「更年期世代」は約4分の1。現在、36歳から55歳までの女性の約半数以上が何らかの更年期症状を抱えていて*3、40〜50代女性の約9.4%が更年期症状/障害を理由に退職*4しているというデータがあります。その経済的損失は約4,200億円*4にも上るとされています。女性ホルモン関連の不調をはじめとして、更年期など女性特有の健康課題が現れてくる40〜50代は、女性にとってちょうどキャリアアップの重要な時期に重なります。女性が男性と同等に長く働く制度や環境は整備が進んでいる一方で、更年期症状によって女性が自己実現を断念してしまうことがあるのです。

 

　　 *３ 日本ヘルスケアアドバイザーズ「更年期の実態調査2017」

　　*4 NHK「更年期と仕事に関する調査2021」

産婦人科医は医師全体のわずか約4%*5　更年期医療専門の医師不足は地方でより顕著

 

産婦人科医数は元々不足しており、医師全体のわずか約4%。更に、産婦人科医の中でも更年期医療に専門性を有する医師は限られており、特に地方ではこのような傾向が顕著。通院へのハードルが高い状況にあります。また、不調があっても半数以上の女性が誰にも相談せずに放置しがち*6といったデータもあります。
多くの女性が更年期症状に悩んでいる状況下、オンラインでいつでも専門家にアクセスできる環境が整えば、地方の女性たちも早期に適切なケアに辿り着ける可能性が高くなります。


代表・木村琴子自身が悩んだ経験から
menopeer代表・木村も会社員時代に複数の婦人科疾患に悩みに悩み、早期に適切な医療にたどり着けず後悔した経験がありました。こうした経験もあり、退職後に進学したイギリスの大学院では、女性のヘルスケア、特にイギリスと日本の更年期を取り巻く状況について調査し、知見を深めてきました。その中で、女性の心と体は女性ホルモンに大きく影響を受け、適切な情報や医療に早くたどり着けるかどうかで人生が大きく左右されること、一方で、特に更年期領域においては、そもそも適切な情報や医療にアクセスすること自体が容易ではない実態に気づき、それらを解決するためのサービスを提供したいと考えるに至りました。
日本では女性の2人に1人が50歳以上になり、多くの女性が更年期症状に悩んでいるにもかかわらず、半数以上の女性が誰にも相談せず、何もしていない*6のが現状です。こうした状況下、menopeer（メノピア）は、女性のホルモンレベルが大きく変化する40代、50代の女性の健康サポートに特化したサービスを通じて、多くの女性をエンパワーしながら、更年期もそれ以降も、健康を維持し、自信を持ち、自己実現に向かっていける社会づくりに貢献していきたいと考えています。
　　*5厚生労働省「令和２(2020)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」
　　*6 日本ヘルスケアアドバイザーズ「更年期の実態調査 2017」
 

• 【menopeer 代表紹介】

木村琴子（株式会社menopeer 代表取締役）

 

2006年に上智大学卒業後、三井物産株式会社に入社。入社から退職までコンシューマーサービス事業本部にて、不動産開発事業など複数の事業に従事。2019年に退職後、英国ロイヤル・カレッジ・オブ・アート（RCA）のサービスデザイン修士課程に進学。個人プロジェクトでは、日本人女性向け更年期のケアサービス開発をテーマとする。
2022年1月に株式会社menopeerを設立。同年9月、東京都女性ベンチャー成長促進事業（APT Women）第7期に採択される。
 

 

• 《会社概要》

会社名：株式会社menopeer

設立：2022年1月
代表取締役：木村琴子
所在地：東京都渋谷区上原1-3-9
事業内容：女性の健康に関する研修、セミナーの開催 / LINE女性の健康相談窓口提供 / 更年期のセルフケアサービスの開発、提供


【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社menopeer（メノピア） 担当：木村
Mail:[e-mail]