「人事部門は、本当に会社を変えることが出来るのか？」人や組織のことを本気で悩む人事担当者を対象にしたオンラインイベント「HRダダ」が好評のうちに閉幕。ダイジェスト動画・レポート資料を配信中。
株式会社Maxell's HOIKORO(マクスウェルズ ホイコーロー、代表：前山匡右、本社：大阪府大阪市西区)は、「本当の人的資本経営を実現する唯一のサーベイアプリケーション」を標榜する「TSUISEE（ツイシー）」を提供するスタートアップ企業です。2024年6月25日、26日の2日間、今のHR領域を取り巻く環境を見つめなおし、あらゆる企業の担当者や経営者が人や組織の介入について、冷静に深く考えるためのオンラインイベント「HRダダ」を開催いたしました。
「HRダダ」（エイチアール ダダ）の開催趣旨について
人手不足を背景に「人的資本経営」が経営の中心テーマとなる今、人材の重要性は、日々その重さを増しています。人や組織に関わる今の「人事」に、その重さを背負う準備が出来ているか、一度立ち止まって考える必要があります。
うがった見方をすると、「人事」の世界では、その時々の流行にしたがって、効果がありそうな施策が「なんとなく実施されている」ように捉えられます。極端な言い方をすれば、横行するバズワードの表面的なブームに、無意識的に踊らされ、一見効果のありそうな施策を実施する、というサイクルを繰り返しているように見受けられます。
自らの組織にとって本当に必要であるかどうか分からない施策を「やらないよりも、やった方が良い」と繰り返すことが「人事」部門の本来の仕事ではないはずです。
より良い組織、会社にしたいけれど、効果を実感できないことに、徒労感を抱える担当者の方々を私たちは多く見てきました。私たち自身も、そうした経験をしたメンバーが複数います。
こんな状況にいる方々が、ご自身と、ご自身の毎日のあり方を少しでも変えていけるように。そんな希望を込めて、人や組織について本気で悩む方を対象に、学び考えるための、正直でシンプルな場を設けることを決めました。
私たちはこのイベントを通じて、今後HR領域で流行する「新説」を広めたいわけではありません。そうした流行からは距離を置いて、ご自身の組織に直に向き合うために必要な内容に焦点を当てます。
かつての芸術運動「ダダ」に由来するイベント名で示す通り、私たち株式会社Maxwell's HOIKOROは、今のHR領域をわずかでも変えていく必要があるという素朴な気持ちを根底に持って、人と組織に関わるための、地味で、地道で、正直で、誠実な知見を発信します。
開催セミナー1. 効果がないエンゲージメントサーベイを卒業し、「診断」を「変化」につなげる。
エンゲージメントの向上は重要な経営テーマであると言われ、多くのシステムやサービスで溢れています。けれど、本当に活用できている会社は極めて少ないように思います。
測定したものの、結局「あとは現場で対話して考えてください」と丸投げして終わってしまう。それだけならまだマシで、実はエンゲージメントサーベイとは名ばかりで、測定自体がいい加減なものもあるような・・・。本当の組織診断とは何か？データを変化に繋げるためのポイントは何か？サーベイを活用できていない会社、これから導入を検討する会社の方々に頭を整理する機会となるでしょう。
開催セミナー2. 無駄な研修だと、もう現場に言わせない。研修効果を測定し、人を育てるＨＲへ。
5,000億円とも言われる市場がある研修業界。しかし、いつまでもその効果は分からないまま。人材育成の中心に君臨する研修は、効果が測定されないまま、なんとなく繰り返されています。「人材育成は大切だ」といいながら、「学んだことを生かすように」とか「本当は効果はあるのか？」と経営は問いますが、ＨＲはなかなか答えることができません。一方で現場社員からは、研修に際して不満や愚痴が上がってきます。「人事の研修はやっても無駄だ」と。
そんな板挟みを、テクノロジーの力と学術知見で乗り越えてみましょう。研修の効果を測定することで、人を育て、組織を変えるプロセスが始まります。
開催セミナー3. 新入・若手社員の定着と成長を促すアプローチを探求する。
新入社員や若手社員の離職はもう珍しくありません。売り手市場の現状も手伝って、今企業のＨＲやマネジャーは、若手社員に振り回されていると言っても過言ではありません。せっかく採用したのに、離職されては困るのです。そうなると、寄り添って、居心地の良い職場をつくろうとする力学が働きます。一方で、成長するためには、優しいだけではダメなのではないだろうか？そんな疑問も沸々と湧き上がってきます。ＶＵＣＡの時代、挑戦し、変化する人材に育てていく必要もあるのでしょう。新入・若手社員の定着と成長を促す関わりと考え方について企業ケースを参考にご紹介していきます。
開催セミナー4. 「仕事の経験から学んでください」の向こう側。データが明らかにするパフォーマンスにつながるＯＪＴ・経験学習の急所。
経験学習という言葉の感染力、伝播力は並々ならぬものがあります。「人は仕事の経験から学ぶ」という知見は、驚くほど新しいわけではありません。私たちの人生は、日々の生活からの学びで彩られているのですから。この言葉がこれほどＨＲ業界で伝染すると、ともすると「人は職場で成長するものだ。現場の上司の方々、人材育成を宜しく！」という文脈で手前勝手に使われてしまう危険を想像してしまいます。経験から人は学ぶ。では、学びが生まれる、そしてパフォーマンスにつながる学びとは、一体どのようなものなのでしょう？データが明らかにする知見をもとに、経験学習をデザインするＨＲへと到るヒントが得られます。
開催セミナー5. 組織を変える上司の働き。１ON１、その限界と可能性の中心。
１ON１が流行っている、らしい。こう書くと、なんだか気持ちが悪い表現です。マネジャーが部下と話すのは、マネジメントの日常ですから。それを殊更に１ＯＮ１と名を冠して施策として展開しているところに、2024年現在のマネジメントの現在地があるように思います。本当のところ、どれほど価値のある施策なのでしょうか。組織が求められる役割を果たし、そこで挑戦が生まれるには、上司にはどんな働きが求められるのか。その中で、１ＯＮ１にはどのような意味があるのか。私たちが目撃するのは、限界なのか、溢れる可能性なのか。
開催セミナー6. 人事施策は、会社を未来へ導くのか？
コンティンジェンシー理論をもとにデータで探究するＨＲに求められるチャレンジ。
テクノロジーの進化は凄まじく、日本も様々な点で曲がり角に立っている昨今、パーパスという言葉が使われはじめました。そしてまた、そのパーパスを体現せしめるカルチャーが必要だと言う専門家も増え、分かったような、けれどどこか雲をつかむようなことが、どうやら企業経営では大切なようなのです。企業の再生や変革に携わるとき、それらは核となるものですから、そこに反論は全くありません。気になるのは、その先です。ＨＲ部門が実施する様々な施策は、会社を未来に導くものなのか。近く遠くカルチャーをかたちづくる人事施策は、一体どのような力を持つのか。会社を変えるために、今の施策を一歩超えたＨＲに求められる役割の拡張について探究します。
開催を終えて－ダイジェスト動画、レポート資料を配信中－
当初に想定していた定員を大きく超え、2日間で600名以上の方にご参加いただきました。オンラインの一歩通行の発信でありながら、終了後にも、人事担当者の本音が吐露された質問やアンケートを多くいただき、またとない機会となりました。
開催後にも多くのご要望をいただいたことから、本編終了後に後日、ダイジェスト動画を収録し、レポート資料をご準備しています。
視聴希望の方に向けて、下記のURL（弊社の提供する「TSUISEE」WEBページ）から「動画視聴の申し込み」、「レポート資料のダウンロード」を受け付けております。
ご関心のある方は、ぜひご活用ください。
【ダイジェスト動画を視聴希望の方はこちらから】
https://tsuisee.com/news/0830dada01/
【レポート資料のダウンロードはこちらから】
【オウンドメディア WEBサイト】
https:/maxwellshoikoro.com
会社概要
株式会社Maxell's HOIKORO
代表取締役社長 前山匡右
大阪府大阪市西区土佐堀2-1-6 TOSABORI IVY3階
https:/maxwellshoikoro.com
協力 株式会社Consulente HYAKUNEN
株式会社Maxwell’s HOIKORO
私たち株式会社Maxwell`s HOIKORO（マクスウェルズ ホイコーロー）は、株式会社Consulete HYAKUNEN（コンスレンテ ヒャクネン）を母体とする、データサイエンス技術を用いたHRテック分野のスタートアップです。
大手シンクタンクにて企業の変革・成長支援を多数行ってきたメンバーと、人材育成を通して地方創生に取り組む人材、社会的課題解決に従事する研究者、経営学者からなります。
経営学だけでなく、脳科学、心理学、哲学、歴史、などさまざまな分野の理論・知見とデータ解析技術をもとに、規模や業種を問わず、あらゆる企業・組織・団体と向き合いながら、地道に変革や事業創造、人材・組織創りを行っています。
こうした背景をもつ、わたしたちの提供するアプリケーション「TSUISEE（ツイシー）」は「It’s not HR Tech, But TSUISEE」を標榜します。
決してインスタントではないサーベイとしてリリース直後から、他とは一線を画すサーベイであると認知されてきました。
組織の変革を実現させるための質の高いサーベイツールとして、多くの企業から高い評価を受けています。
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