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MediaMath Japan株式会社
会社概要

MediaMath、Econsultancyと共同でマーケターに対し調査を実施

91%の回答者が消費者を最優先にしたマーケティングの必要性を感じているものの、実際に実践できているのは半数以下だと判明

MediaMath Japan株式会社

【ニューヨーク - 2018年9月10日(米国本社プレスリリース抄訳)】
MediaMathはEconsultancyと共同で実施した調査レポートを発表しました。昨今、消費者のプライバシー保護や広告体験のパーソナライゼーションに関する協議が盛んに行われていますが、この調査ではほとんどのマーケターが消費者を最優先にしたマーケティングの重要性を理解しているにも関わらず、多くがそのベストプラクティスを実践できていない現状が浮き彫りとなりました。
全世界400人以上のマーケターを対象に調査した「 Dream vs. Reality: The State of Consumer-First and Omnichannel Marketing」と題されるレポートでは、91%のマーケターが全てのマーケティング活動において消費者を最優先に置くことの重要性を理解していますが、過半数はそれを完全に実践できていないことが判明しました。一方、広告主の92%はテクノロジーとデータを統合することにより、シームレスかつ効果的な広告活動が実現できることに同意していますが、このような統合を実際に達成できているのは回答した企業のほんの一部に過ぎません。また、広告主の約3分の2 (63%) と代理店やテクノロジープロバイダの96%という圧倒的な割合が、アドテクノロジーとマーケティングテクノロジーの統合が行き届いていないと考えていることが分かりました。

MediaMathでマーケティング兼戦略最高責任者を務めるDan Rosenbergは次のように述べています。「この調査結果から、新しいテクノロジー基準を定めること、透明性とコントロールを継続的に高めること、そして消費者のプライバシーを尊重し、彼らに迎え入れられるようなメッセージを伝えることにおいては、未だ大きな課題が残されていることが分かりました。マーケティングはエコシステム全体に良い影響をもたらすべきだ、ということを今一度心に止めるべきでしょう。」

その他の主な調査結果は次の通りです。
  • 67%がオーディエンスをダイナミックにセグメンテーションする機能を手に入れたいトップ3の機能として挙げている
  • 広告主の82%、代理店の86%が、GDPRがマーケティング活動に影響を与えていると考えている
  • 46%がプライバシー規定を遵守するアイデンティティ・ソリューションを持っている
  • 36%の企業が現在使用しているテクノロジーに「非常に満足」している
  • 広告主の53%は、ペイドメディア、オウンドメディア、アーンドメディア全体でのテクノロジー統合が「非常に重要」であると考えている
  • 88%は、人工知能によって効果を向上できると期待している

消費者最優先のオムニチャネルアプローチを採用しなければ、マーケティング及び広告の効果と消費者体験に悪影響を及ぼす可能性があります。例えば、複数のチャネルをまたいだマーケティングの効果測定及びアトリビューションは、オムニチャネルアプローチ無しでは事実上、実現不可能です。この調査では、オムニチャネルの広告アプローチを採用していない10社中7社が、オンライン広告費をオフラインチャネルに正確にアトリビューションする能力に欠けてることが分かりました。

同調査で、MediaMathのメディア兼グロースチャネル担当ジェネラルマネージャーのLewis Rothkopfは次のように述べています。「今日の消費者は急激に変化しており、購買ファネル全体において適切かつ逐次的に対処する必要があります。しかし、その目標を達成するためのチャネルを正しく選ぶことは度々困難です。さらに、オムニチャネルを実行するための既存ツールは使いにくく、消費者との全てのタッチポイントに対処できないこともあります。これを解決するには、一元化された場所でキャンペーンを最適化できる能力に加え、全チャネルでシームレスなオーディエンスの活性化、ターゲットの設定、クリエイティブの管理、そしてキャンペーン効果の分析ができるような統合されたテクノロジーが必要です。」

調査のハイライトをまとめたティップシート(日本語)は以下のリンクからダウンロードしていただけます。
http://bit.ly/2CJ5UCa 

MediaMath について
MediaMathはパーソナラィズされたデジタル広告をすべてのタッチポイントを通して届けることでマーケターをサポートしています。世界42カ国、9500名以上のマーケターが毎日MediaMathのプラットフォームを使ってモバイル、ビデオ、オーディオ、ソーシャル、DOOHやアドバンスドTVなどのチャネル上でデジタル広告キャンペーンのローンチ、分析、最適化を行なっています。2007 年にプログラマティックのパイオニアとして誕生したMediaMathは、2017年に米国のリサーチ会社、Forrester Researchにデータマネジメントプラットフォーム(DMP)のカテゴリーでトップ、そしてデマンドサイドプラットフォーム(DSP)のカテゴリーでリーダーと評価されました。ニューヨークに本社を置くMediaMathは世界に17の市に支局を有しています。MediaMath に関する詳細情報はツイッターアカウント、@mediamath または https://www.mediamath.com/jp をご参照ください。

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種類
調査レポート
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http://bit.ly/2CJ5UCa

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MediaMath Japan株式会社

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URL
https://www.mediamath.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都品川区上大崎2-15-19 MG目黒駅前
電話番号
03-5792-5835
代表者名
豊福直紀
上場
未上場
資本金
-
設立
2009年07月
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