【意識調査2025】シニア層の認知症対策に関する本音と実態調査

シニア専門の調査プラットホームコスモラボ（会社名：コスモヘルス株式会社、本社：東京都港区、代表取締役社長小塚崇史）が認知症対策に関する市場調査・アンケートリサーチのレポートをリリースしました。

コスモヘルス株式会社

2025年3月26日 11時50分

シニア・高齢者に特化したマーケティングリサーチコスモラボ

調査のポイント

▶「もの忘れ」が認知症の代名詞に
認知症の主な症状として思い浮かぶものとして「もの忘れがひどくなる」を挙げた回答者は88.1%に達し、「同じことを繰り返す」（79.9%）、「徘徊をする」（71.2%）が続いています。シニア層の認知症イメージは、日常生活での変化を中心に形成されていることが分かります。

▶会話と運動で脳を活性化
認知症予防の取り組みとして「人と会話をする」が75.8%と最多で、「適度な運動（有酸素運動）を行う」（63.5%）、「色々なことに興味や関心を持つ」（63.0%）が続きます。人とのつながりを保ち、心身を積極的に動かすことが効果的な予防策として認識されています。

▶初期症状の知識が早期発見の鍵
早期発見に役立つ情報として「早期の症状や変化についての知識」が42.5%と最も求められており、「医師や専門家への相談方法」（20.5%）が続きます。変化に気づくための正しい知識と、適切な相談先が重要視されています。

１：認知症の主な症状としてどれが思い浮かびますか（複数回答可）（有効回答者数：219名）

シニア層の認知症イメージは「もの忘れがひどくなる」（88.1%）を筆頭に、「同じことを繰り返す」（79.9%）、「徘徊をする」（71.2%）と、一般的に知られている症状に集中しています。特に記憶障害に関する症状への認識が高く、日常生活での変化として捉えられていることが分かります。

「介護施設に入るなどサポートが必要になる」との回答も59.4%あり、症状だけでなく生活への影響まで意識されています。

２：認知症を予防するために心がけていることはありますか（複数回答可）（有効回答者数： 219名）

「人と会話をする」（75.8%）が最も実践されている予防策で、「適度な運動（有酸素運動）を行う」（63.5%）や「色々なことに興味や関心を持つ」（63.0%）も高い割合を示しています。これらの活動は脳の活性化や社会的つながりの維持に役立ち、認知機能の低下防止に効果があると考えられています。特に会話を通じたコミュニケーションは、社会的孤立を防ぎ、脳に新たな刺激を与える効果が期待されます。

３：認知症の早期発見について、どのような情報があれば役立つと思いますか（複数回答可）（有効回答者数： 219名）

早期発見に必要な情報として「早期の症状や変化についての知識」が42.5%と最も求められています。次いで「医師や専門家への相談方法」（20.5%）、「定期的な認知テストやスクリーニングの重要性」（18.7%）が続き、変化に気づくための知識と適切な対応策が重視されています。

４：将来的に自分や家族が認知症になった場合、どのようなサポートが必要だと思いますか（複数回答可）（有効回答者数：219名）

認知症になった場合のサポートとして「日常生活の支援と介助」が79.9%と圧倒的に高く、「医療的な治療とケア」（49.8%）、「感情的な支えと精神的なケア」（43.8%）が続いています。

総評

今回の調査から、シニア層の認知症への理解と予防意識の実態が明らかになりました。認知症の症状として「もの忘れがひどくなる」（88.1%）や「同じことを繰り返す」（79.9%）が広く認識される一方、予防策としては「人と会話をする」（75.8%）、「適度な運動（有酸素運動）を行う」（63.5%）といった日常的な活動が重視されています。

特筆すべきは、早期発見のために「早期の症状や変化についての知識」（42.5%）を求める声が多いことです。適切な情報提供が早期対応の鍵となると認識されています。また、認知症になった場合には「日常生活の支援と介助」（79.9%）が最重要視され、生活面での不安が大きいことが窺えます。

これらの結果からは、シニア層が認知症を他人事ではなく身近な課題として捉えていることが読み取れます。特に注目すべきは、予防の取り組みが専門的な医療行為ではなく、会話や運動・趣味といった日常生活に無理なく組み込める活動が中心となっている点です。これは、認知症予防を特別なものではなく、健康的な生活習慣の一部として実践しようとする現実的な姿勢を表しています。

同時に、「早期の症状や変化についての知識」への高いニーズは、変化に気づくための正確な情報が不足していると感じている現状を示唆しています。認知症は進行性の疾患であり、早期発見・早期対応が重要となるため、分かりやすい情報提供と相談しやすい環境づくりが求められていると言えるでしょう。

今後は、日常的な予防活動の推進と正確な情報の普及、そして認知症になった場合の生活全般をカバーする包括的なサポート体制の構築が、シニア層の不安軽減と認知症対策の効果的な推進につながると考えられます。