【HR総研】「ウェルビーイングと健康経営」に関する調査結果を公開
～ウェルビーイングの取組みに前向きな企業、パーパス浸透企業で8割近く～
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤 康介）の研究機関であるHR総研は、「ウェルビーイングと健康経営」に関する調査を行いましたので、結果を報告いたします。
近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営」への注目が改めて高まっています。
テレワークをする従業員が増えることで、運動不足やメンタル面での不調など、個人の健康管理における新たな課題も見られる中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営に取り組んでいるのでしょうか。
HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等に関する調査を実施しました。今回は特に、「ウェルビーイング」についてご報告いたします。
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2022年9月26～10月3日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・担当者
有効回答：221件
●重視度はパーパス浸透企業で7割、パーパス浸透との関係性に注目
●ウェルビーイングの実施、大企業で8割
●ウェルビーイングの経営戦略等での位置付け、3割未満にとどまる
●推進の目的は「社員のモチベーション・エンゲージメント向上」が7割近く
●取組み施策に「多様な働き方の推進」「健康経営の推進」が半数
●ウェルビーイング推進の社員浸透度は4分の1、「（あまり）浸透していない」は4割
●ウェルビーイング推進に関する課題に「効果の可視化」が圧倒的
●ウェルビーイング推進の効果に「社員のエンゲージメント・モチベーション向上」が過半数
●ウェルビーイングの推進情報、「効果の状況」の情報公開に消極的か
●定量評価が進まない現状、効果の可視化を困難に
●ウェルビーイングの推進意向は大企業で過半数、中堅・中小企業では「取り組む予定はない」が3割
＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞
▼企業規模別「ウェルビーイング」の認知度
▼企業規模別「ウェルビーイング」の実施状況
▼パーパス社員浸透度別 「ウェルビーイング」の実施状況
▼「ウェルビーイング」の実現に向けた施策実施の目的
▼「ウェルビーイング」の推進で得られている効果
ウェルビーイングとは直訳すれば「幸福」だが、このような極めて個人の内面的で主観的な領域に対して、企業が関わろうとしていることは興味深いことだ。しかも、ウェルビーイングの程度を可視化する方法もわからず（ある意味、当然だが）、そのためか受益者である社員自身にも取り組みがあまり浸透していないにも拘らず、である。
一方で、ウェルビーイング推進によって、社員のエンゲージメントやモチベーションが向上しているとの回答が半数を超えており、効果は一定以上実感できているというのも面白い。「幸福」を明確に定義したり可視化したりすることは困難ではあるものの、確かに何らかの実体がそこにはあり、社員に好影響を与えているということである。
ウェルビーイング＝「幸福」とは個人の究極の目標である。それに企業が関心を持つという姿勢がプラスの効果を生み出しているのではないか。ウェルビーイングの本質は企業が個人の幸せを「思いやる」こと自体にあるように思う。
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長/HR総研 客員研究員
▶「ウェルビーイングと健康経営」に関するアンケート 結果報告【ウェルビーイング編】
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52992
▶関連の調査レポート
「健康経営とウェルビーイング」に関するアンケート 結果報告【健康経営編】
～「健康管理システム導入」「産業医の配置」など健康経営の予算増加、離職防止に効果か～
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52993
▶過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
▶HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://hr-souken.jp/
■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、経営層向け情報サイト『経営プロ』、
CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、職種特化型アンケートメディア
『PRO-Q』の運営、人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の
開催などメディア事業、イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
テレワークをする従業員が増えることで、運動不足やメンタル面での不調など、個人の健康管理における新たな課題も見られる中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営に取り組んでいるのでしょうか。
HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等に関する調査を実施しました。今回は特に、「ウェルビーイング」についてご報告いたします。
- ・調査概要
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2022年9月26～10月3日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・担当者
有効回答：221件
- 【調査結果サマリー】
●重視度はパーパス浸透企業で7割、パーパス浸透との関係性に注目
●ウェルビーイングの実施、大企業で8割
●ウェルビーイングの経営戦略等での位置付け、3割未満にとどまる
●推進の目的は「社員のモチベーション・エンゲージメント向上」が7割近く
●取組み施策に「多様な働き方の推進」「健康経営の推進」が半数
●ウェルビーイング推進の社員浸透度は4分の1、「（あまり）浸透していない」は4割
●ウェルビーイング推進に関する課題に「効果の可視化」が圧倒的
●ウェルビーイング推進の効果に「社員のエンゲージメント・モチベーション向上」が過半数
●ウェルビーイングの推進情報、「効果の状況」の情報公開に消極的か
●定量評価が進まない現状、効果の可視化を困難に
●ウェルビーイングの推進意向は大企業で過半数、中堅・中小企業では「取り組む予定はない」が3割
＜調査データより一部抜粋してご紹介いたします＞
▼企業規模別「ウェルビーイング」の認知度
▼企業規模別「ウェルビーイング」の実施状況
▼パーパス社員浸透度別 「ウェルビーイング」の実施状況
▼「ウェルビーイング」の実現に向けた施策実施の目的
▼「ウェルビーイング」の推進で得られている効果
- 【HR総研 客員研究員からの分析コメント】
ウェルビーイングとは直訳すれば「幸福」だが、このような極めて個人の内面的で主観的な領域に対して、企業が関わろうとしていることは興味深いことだ。しかも、ウェルビーイングの程度を可視化する方法もわからず（ある意味、当然だが）、そのためか受益者である社員自身にも取り組みがあまり浸透していないにも拘らず、である。
一方で、ウェルビーイング推進によって、社員のエンゲージメントやモチベーションが向上しているとの回答が半数を超えており、効果は一定以上実感できているというのも面白い。「幸福」を明確に定義したり可視化したりすることは困難ではあるものの、確かに何らかの実体がそこにはあり、社員に好影響を与えているということである。
ウェルビーイング＝「幸福」とは個人の究極の目標である。それに企業が関心を持つという姿勢がプラスの効果を生み出しているのではないか。ウェルビーイングの本質は企業が個人の幸せを「思いやる」こと自体にあるように思う。
曽和 利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長/HR総研 客員研究員
▶「ウェルビーイングと健康経営」に関するアンケート 結果報告【ウェルビーイング編】
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52992
▶関連の調査レポート
「健康経営とウェルビーイング」に関するアンケート 結果報告【健康経営編】
～「健康管理システム導入」「産業医の配置」など健康経営の予算増加、離職防止に効果か～
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52993
▶過去のHR総研のレポート一覧はこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52994
▶HR総研の各調査のマンスリーレポートなどホワイトペーパーはこちら
https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=52995
■お問い合わせ先
HR総研(ProFuture株式会社内)
担当 ： HR総研 久木田・高槻
E-mail： souken@hrpro.co.jp
HR総研サイト：https://hr-souken.jp/
■会社概要
企業名 ： ProFuture株式会社
代表者 ： 代表取締役社長CEO 寺澤 康介
所在地 ： 〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立 ： 2007年7月
事業内容 ： 人事ポータルサイト『HRプロ』、経営層向け情報サイト『経営プロ』、
CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、職種特化型アンケートメディア
『PRO-Q』の運営、人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の
開催などメディア事業、イベント事業、ソリューション事業、人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/
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