購入数量が10%減少！カタリナ消費者総研、2023年上半期における消費者の購買行動変化レポートを発表

2023年上半期（1月～6月）、消費者の普段の買い物行動にはどのような変化があったのか？

カタリナマーケティングジャパン株式会社(所在地：東京都)のカタリナ消費者総研は、国内最大級の購買データを集積するカタリナネットワークのデータを活用して、2022年上半期（1月～6月）と比較して、2023年上半期（1月～6月）の消費者の購買行動にどのような変化があったのかを分析し、レポートとして発表いたします。

当レポートについて
当レポートは、カタリナが扱う年間売上10兆円規模の実購買データをもとに構成しています。これは日本のGMS・SMの年間売上の実に6割をカバーする規模です。実購買データ（ID-POS）をもとにした当レポートは、消費者の購入実態をそのままお知らせするものとなっています。カタリナはこのように、事実データを基にして実利をもたらすマーケティング（事実マーケティング）を重視し、活動を行っています。

本データについて
当レポートは、カタリナネットワーク内で、2021年7月1日～2023年6月30日の104週間を前52週と後52週に分け、それぞれ12回以上買い物をした且つ2022年上半期（1～6月）と2023年上半期（1～6月）の両方で買い物をした消費者だけを抽出して分析しています。
また、消費者だけでなく、対象の小売店舗についてもカタリナネットワークに同期間（上述）の104週間継続して加入している店舗に限定しています。

実購買データによる前年同期比較ダイジェスト
2023年上半期（1月～6月）の「購入金額」は前年同期比96.9％と約3％減少しました。「購入数量」は対前年同期比90.7％と約10％と大きく減少しており、「買い物回数」も対前年同期比94.7％と約5％減少しました。

＜上半期サマリ＞

1人あたりに換算した変化
次に、上半期サマリの結果を1人あたりの数字に直したものを見てみましょう（下記参照）。

「1人あたり購入金額」は2,788円減少（前年同期比96.9％）しています。また、「1人あたり購入数量」は36個減と、2022年上半期と比較すると買い物かごに入れられたものが36個減ったことになります。さらに「買い物回数」は2回減少しており、そもそも買い物にでかける事自体が減少していることになります。
もちろん、全てが減少しているわけではありません。2022年上半期と比較して増加しているものがあります。それは「平均購入単価」です。様々な商品が値上げされており、昨年と同じものを同じ量を購入しようとするとお金が足りなくなるため購入数量を少なくすることになります。そこにさらに買い物に行く回数まで減少してしまった結果、購入数量が大きく減少する結果となっています。

※2023年上半期の1回あたりの購入金額や平均購入単価などの詳細は、ダウンロード版レポート本編でご覧いただけます。

商品カテゴリ別の購買行動変化
2023年上半期（1月～6月）の購買状況をカテゴリ別に見てみます。以下の図表は、購入者数（ID数）の対前年同期比での減少が大きいTOP15カテゴリを示しています。全46カテゴリ中、44カテゴリで購入者数が対前年同期比で減少しており、ほぼ全カテゴリで購入者数が減少しています。また、上半期購入数量を見ると、図表にあるほぼすべてのカテゴリで前年同期比が80％台となっており、購入数量が大きく減少していることがわかります。

以上、ここまでがダイジェスト版となります。以下記事のフォームからレポート本編をご請求いただけます。より詳細な分析、購買の構造分析や月別の変化、46カテゴリの一覧、消費者アンケートの一部などもご覧いただけます。
https://jp.catalina.com/knowledge/catalina-report-firsthalf-2023-idpos/

また、レポート本編のダウンロードを申し込まれた方には、特典としてご希望の商品カテゴリの分析を付加したものを別送いたします。問い合わせフォームより選択ください。レポート本編にはサンプルレポートとして、「粉物類」を掲載しております。

カタリナマーケティングジャパン株式会社について
国内最大規模の質と量を誇るID-POSデータをはじめ、レシートデータからなるデモグラデータなどの各種データを活用し、小売業様、メーカー様のマーケティング戦略立案・施策の実施をサポート。オンライン・オフライン問わずプロモーションやブランディング、企業の意思決定まで、あらゆるフェーズで実データに基づく最適解をお届けしています。
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