約8割が、サイト離脱率「50%以上」の実態！離脱対策を実施するも、約3人に1人が「成果を感じられていない」と回答

85％以上がLINE活用による離脱防止に意欲。一方で立ちはだかる「費用対効果」と「予算」の壁。

DOTZ

2025年7月16日 14時30分

LINEを専門とするマーケティングカンパニー、DOTZ株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：稲益仁、以下「DOTZ」）は、現在LINEを活用したマーケティング施策は未実施ながら、今後の導入を検討しているD2C企業のマーケティング担当者111名を対象に、「D2C企業のデジタル集客実態調査」を実施しました。

◾️調査トピックス

①D2C企業の約8割「サイト平均離脱率50%以上」と回答、サイト離脱対策を様々行うも、

　成果を実感できていない企業も3割超

②LINE施策に期待は85%以上と高水準、「新規顧客獲得」「継続的コミュニケーション」に期待大

③導入ハードルは「費用対効果」と「予算確保」が最多、ノウハウ・社内体制の課題も浮上

近年、SNSや広告などデジタルを活用した集客施策が多様化し、D2C企業では自社サイトへの流入拡大に日々取り組んでいます。しかし一方で、「ユーザーがすぐに離脱してしまう」「広告費が成果につながらない」といったサイト離脱率への課題も多く、マーケティング担当者の約3人に1人が「成果を感じられていない」と回答しています。

対策としては「ページ表示速度の高速化」や「チャットボットの設置」、「UX/UI改善」などが挙げられますが、施策が分散し、効果が見えにくいという課題も浮き彫りになっています。

そうした中で注目されているのが、LINEを活用したコミュニケーション施策です。「新規顧客の獲得」や「継続的なコミュニケーション」への期待が高く、即時性や双方向性を活かして離脱防止や再アプローチに効果的であると考えられています。しかし一方で、「コスト」や「運用ノウハウ」「社内体制の整備」など、LINE施策の導入におけるハードルになっていることがわかりました。

　本調査では、ECサイトにおける離脱の現状・具体的な対策・その成果実感の有無・LINE施策への期待と導入障壁など、マーケティング現場のリアルな声が浮き彫りになっています。

カリトルチャットサービスURL：https://dotz.co.jp/service/karitoruchat/

＜インターネット調査概要＞

調査名称：D2C企業のデジタル集客実態調査

調査期間：2025年6月17日〜6月18日

調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の

　　　　　企画によるインターネット調査

調査対象：D2C企業に勤めており、現在はLINEを活用した施策を実施していないが、

今後LINEでの施策を強化したいと考えているマーケティング担当者111名

D2C企業のデジタル集客実態調査

◆ サイト訪問者の平均離脱率「50%以上」が約8割を占める結果に

今回の調査では、D2C企業のマーケティング担当者である78.4％といった約8割が、自社ECサイトにおいて「訪問者のサイト平均離脱率が50％以上である」と回答しました。中でも、離脱率が「90％以上」と深刻な状況にある企業が10.8％存在することも明らかとなりました。

◆ 離脱対策は多様化し、施策が分散する傾向に

離脱対策として最も多く実施されているのは「ページ表示速度の高速化（61.3％）」で、多くの企業が取り組みやすい改善策として注力しています。次いで「チャットボット/友人チャットの設置」や「サイトUX/UIの改善」、「コンテンツ拡充」など、ユーザー体験の向上を目的とした施策が続いています。

◆離脱対策の手応えは、約3社に1社が「成果を感じていない」

サイト離脱に対して対策を講じている企業のうち、約3社に1社が「成果を感じていない（34.5％）」と回答しました。その理由としては、「実施施策がターゲットユーザーに合っていない（52.6％）」、「離脱の原因が特定できていない（39.5％）」、「離脱後の再アプローチの仕組みが弱い（39.5％）」と続く結果となりました。

Q2で、　「特に対策は実施していない」「わからない/答えられない」以外に回答した方に質問

◆ 今後の離脱防止施策として、LINEを活用した施策をしたいが約8割以上

離脱防止施策におけるLINEの活用については、「かなり高い」「やや高い」と回答した企業が85.6％にのぼり、多くの企業が前向きな意向を示しました。「全く高くない」「わからない」との回答はなく、LINEチャネルに対する高い関心がうかがえます。日常的な利用の多さに加え、即時性や双方向性といった特性が、離脱防止や再アプローチの手段として効果的だと評価されていることが考えられます。

◆LINE施策の期待は「新規顧客獲得」と「継続的コミュニケーション」

LINE施策に対して最も期待されているのは「新規顧客獲得（55.0％）」で、多くのD2C企業が購買につながるチャネルとして重視していることがわかりました。また、「継続的なコミュニケーション」や「リピート促進」など、関係性の維持・強化を目的とした活用も上位に挙がっています。さらに、ブランド理解や顧客データ活用など、中長期的なマーケティング効果への期待も一定数見られました。