オリゼが象印マホービンの炊飯試験時のごはんからアップサイクル甘味料を製造！

アップサイクル甘味料を利用したグラノーラの売上の一部を農業振興活動団体へ寄付。

株式会社オリゼ

2024年3月22日 13時00分

日本の伝統発酵技術を用いて社会課題解決を目指す株式会社オリゼ（本社：東京都目黒区、代表取締役：小泉泰英以下、当社）と、象印マホービン株式会社（本社：大阪府、代表取締役社長執行役員：市川典男）は、持続可能な社会に向けたサーキュラエコノミー（循環型経済）の実現を目指し、象印マホービンが炊飯ジャーを開発する際に炊飯試験で炊いたごはんを原料にアップサイクルさせた「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を製造しました。2024年3月22日より、この「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を利用した砂糖不使用の米麹グラノーラ「ORYZAE GRANOLA」を数量限定で発売いたします。アップサイクルによって生まれた利益を農業振興へ還元するため、売上げの一部は然るべき手続きのもと日本の農業振興活動団体へ寄付を行います。

炊飯試験時のごはんをアップサイクルさせて「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を製造した背景

当社は、創業当時より発酵技術を用いて日本の社会課題を解決する「FIVE WIN」の実現に向けた事業を展開しています。主力商品の「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」は、市場に出回ることのない規格外米からも商品価値を生み出すことができる、発酵を活用したアップサイクル技術です。「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」によって日本の米の需要を増やし、日本の農業や米産業を取り巻く課題解決を目指しています。

象印マホービンでは、持続可能な社会に向けたサーキュラエコノミーの実現を目指し、炊飯ジャーを開発する際に炊飯試験で炊いたごはんのアップサイクルの可能性を模索していました。これまでに、ごはんの発酵エタノールを使った除菌ウェットティッシュやごはんを原料に使ったクラフトビールの開発を行っています。今回の取り組みは、これらの持続可能な社会に向けた未利用資源の再生・循環パートナーシップの第3弾です。

「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」製造において炊飯したごはんの活用は、今回が初めての取り組みとなります。象印マホービンの持続可能な社会に向けた未利用資源の再生・循環パートナーシップにおいて、活用量を増やしていくため更なる協業を目指しています。

商品概要

【商品名】

ORYZAE GRANOLA（プレーン）

【価格】

1,080円（税込）

【原材料】

オーツ麦（フィンランド、オーストラリア産）、米麹、米、米油

【販売場所】

オリゼ自社ECサイト（https://oryzae.shop/）

【発売日時】

2024年3月22日

売上の一部を農業振興活動団体へ寄付します。

「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」は、古米やくず米などの販売価値が低下してしまう規格外米にも新たな商品価値を生み出し、日本の米の新たな需要喚起と農業への貢献を目指して開発されました。今回の取り組みは、当社として初の企業との連携によるアップサイクルの取り組みです。これらの売上を企業の利益とするだけでなく、一部を日本の農業振興に役立てるべく、寄付というかたちで還元いたします。

・内容

対象商品の売上の10%を農業振興活動団体に寄付します。

・対象商品

象印マホービンの炊飯試験時のごはんを活用した「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を使ったORYZAE GRANOLA

今後の展望

炊飯したごはんをアップサイクルして作る「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を生み出すことにより、実際に食品ロス削減の成果をあげることができました。今後は、アップサイクルした「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を活用した象印マホービンとの新商品開発も検討しています。

また、当社では「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」を通じて日本の農業推進に貢献する新たな取り組みを模索して参ります。

「オリゼ甘味料（米麹発酵糖分）」とは

世界最古のフードテック技術”発酵”によって作られる米麹由来のサステナブル甘味料。需要が減少する米の新たな活用を提案し、古米や屑米のアップサイクルで食品ロス削減にも貢献します。糖分の選択肢拡大や日本の伝統発酵技術・麹の継承など、健康領域、文化領域においても持続可能な社会を実現します。

オリゼの発酵アップサイクルの取り組み

オリゼは発酵技術を活用して社会課題を解決することを目指すスタートアップ企業です。日本が誇る発酵技術である「麹」を活用し、食品にとどまらない製品の企画・製造・販売を行っています。加えて、企業との提携により販売規格外品や製造時の残渣を自社のリソースを用いて「発酵アップサイクル」する取り組みも行っています。

今後も、企業との連携を通じて「発酵アップサイクル」による資源の活用を行い、持続可能な社会の実現を目指して参ります。