Braze、ギャップジャパンの顧客属性・行動に合わせたきめ細やかなサービス展開実現に向けて支援開始

消費者と企業の結びつきを強化するSaaSソリューション「Braze」を提供するBraze株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：菊地　真之、以下Braze）は、ギャップジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：秋山 玄、以下ギャップジャパン）が、オンライン・オフラインを融合させたマーケティング（OMO）戦略の一環として、顧客の属性に合わせてメール・アプリといった複数チャネルで適切な情報を配信し、かつ顧客（以下ユーザー）のチャネル利用習慣に基づき、タイミングを合わせた配信を行うために、Brazeを採用したことをお知らせします。

米国発Gap、Banana Republicのブランドを日本で運営するギャップジャパンは、これまでメールやアプリ等、複数のチャネルを利用したユーザーとのコミュニケーションに努め、商品やプロモーションなどの情報、お誕生日メールなどを送信し、店舗、オンラインストアへの誘導を促してきました。
しかしコミュニケーションチャネルが多岐にわたるが故に、ユーザーそれぞれに合わせて最適なコミュニケーションチャネルを選択できるようにしたいなど、よりユーザーに寄り添った方法で情報をお届けしたいとのニーズがギャップジャパンに生まれました。

今回Brazeを導入いただいたことで、すべてのメールやプッシュ通信をユーザーに送信するのではなく、ユーザーが本当に必要としている情報を厳選して届けることができるようになります。

さらには、ユーザーの属性だけではなく、「その人がメール/アプリのどちらに反応するのか」「メールを閲覧する時刻/アプリを起動する時刻」など、ユーザーのチャネル利用状況にあわせて、そのユーザーが一番アクセスしやすい方法/時刻にメール/プッシュ通知を送ることができるようになります。

本件により、アプリや実店舗など、異なるチャネル経由でコミュニケーションをとっていたユーザーデータを統合するだけでなく、プラットフォームの垣根を取り払い、ユーザーに対して一貫したコミュニケーションが可能となります。加えて、リアルタイムなパーソナライズ施策の強化によりユーザーとの心の触れ合いを重視した顧客エンゲージメントを実現します。

【導入により期待される効果】

• ユーザーの年齢層・性別・家族構成に合わせ、そのユーザーが一番必要としている衣服の情報を送信する
• ユーザーの購入履歴データをもとに、ユーザーが興味を持ちそうな情報を厳選して配信できる
• ユーザーのチャネル利用習慣に基づき、ユーザーがスマホ/パソコンを通じて一番ギャップジャパンからの情報にアクセスしやすい時刻/チャネルに的を絞って厳選した情報を配信する
• 例えばオンラインショッピングにおいて、ユーザーが以前カートに入れて、結局購入しなかった製品について、その製品が値下がりした場合にその情報を届けるなど、ユーザーの購入最再考を促す
• ユーザーがある製品を購入した場合、その製品を勧める情報の送信をストップする

【ギャップジャパンがBrazeを選択した理由】
マーケティングソリューションが数ある中で、ギャップジャパンには「メールやアプリ等、複数のチャネルを跨いだシナリオ設計の容易さ」「設計・運用・操作のしやすさ」「データ連携のしやすさ」「リアルタイムなデータ更新」というBrazeの強みを評価いただきました。

ギャップジャパン株式会社 マーケティング部 シニアディレクター 岡 咲也子氏のコメント
ベビーからメンズ、ウィメンズまで、幅広いファッションアイテムを取り扱うGapでは、お客様の多様な好みを把握し、パーソナライズされたメッセージを展開していくことが重要です。そこで、複数チャネルで適切なタイミングで送信することができるBrazeを採用させていただきました。現在、BrazeではEメールの配信を中心に行っていますが、今後は、アプリやLINEなど、複数のコミュニケーションをBrazeで一元管理する予定です。これにより、お客様一人ひとりのお好みに合う、最適なチャネルでコミュニケーションを図っていくことが可能になると考えています。Brazeのソリューションで、お客様の満足度を向上させ、さらなるエンゲージメント強化ができることを期待しております。

Braze株式会社 代表取締役社長 菊地 真之のコメント
多様な文化、パーソナリティ、そしてナショナリティが重奏的に織りなす時代において、Gapが提供するファッションアイテムは、ファッションという定義を超越した一つのダイバーシティを表現するアイテムの一角をなしています。そこには、Gapのアイテムとお客様とそのアイデンティティには、無数の選択肢を紐付けるストーリーが、様々なチャネルを介して存在していること意味しています。Brazeは、そのプラットフォームの機能性を活かし、Gapの目指す世界観とお客様との間に、パーソナライズされた出会の演出を支援し、お客様の心情に寄り添うカスタマーエンゲージメントを推進していくことをお約束致します。

ギャップジャパン株式会社について
https://www.gapinc.com/ja-jp
ギャップジャパン株式会社はGap Inc. (本社：米国サンフランシスコ)の日本法人であり、Gap、Banana Republicのブランドを通して、メンズ、ウィメンズ、キッズ向けのウェア、アクセサリー、パーソナル･ケア製品を展開しています。1995年東京･銀座にGap 1号店、2005年にBanana Republic 1号店をオープン。Gap、Banana Republicの商品はオンライン販売( https://www.gap.co.jp/ / https://bananarepublic.gap.co.jp/ ) でも商品を提供しています。

Brazeについて
日本語：https://www.braze.co.jp/
英　語：https://www.braze.com/
Brazeは、消費者とブランドとの間のインタラクションを強化する、統合型カスタマーエンゲージメント・プラットフォームのリーディングカンパニーです。Brazeを利用することで、グローバルブランドは顧客データをリアルタイムで取り込み、処理し、文脈に応じたクロスチャネルマーケティングキャンペーンを編成・最適化し、顧客エンゲージメント戦略を継続的に進化させることができます。Brazeは、Great Place to Work誌の「Fortune's 2022 Best Workplaces in New York」「Fortune's 2022 Best Workplace for Millennials」「2021 UK Best Workplaces for Women」に認定されています。ニューヨークに本社を置き、オースティン、ベルリン、シカゴ、ロンドン、パリ、サンフランシスコ、シンガポール、東京、トロントにオフィスを構えています。
​​最新のお客様事例の紹介（日本）：https://www.braze.co.jp/customers

＜将来の見通しに関する記述について＞
本プレスリリースには、Brazeのプラットフォームから提供を見込んでいる性能・機能・メリット、Brazeが見込んでいる製品開発の取り組み、および将来的なBrazeの製品や機能のリリース見込みに関する記述を含みますが、これらに限定されない、1995年私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項が定めるところによる「将来予想に関する記述」が含まれている可能性があります。これらの将来予想に関する記述は、Brazeの現時点における想定、期待および信念に基づいており、重大なリスク、不確実性、想定、状況の変化の影響を受けるものであるため、Brazeが実際に実現する結果、業績または成果は、将来予想に関する記述に明示または暗示される将来の結果、業績または成果とは大幅に異なる可能性があります。Brazeの結果に影響し得る潜在的な要因の詳細については、Brazeが2022年9月13日に米国証券取引所に提出した、2022年7月31日終了年度のForm 10-Q四半期報告書、およびBrazeが米国証券取引所に提出したその他の公開情報に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるBrazeの見解に過ぎず、法律に義務付けられる場合を除き、Brazeはこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を負わず、また更新する意向もありません。