PRIZMA、調査リリース×メディアリレーションズ「n=FACT（エヌファクト）」の提供を開始

株式会社PRIZMA

2025年2月25日 13時00分

企業・団体の広報・PR活動において課題とされている、「社内リソース不足」「メディアリレーションの強化」に対して、「リサーチ力」「企画力」「メディアリレーションズ」の3つの要素で調査リリースを企画・制作・配信を提供する株式会社PRIZMA（本社：東京都渋谷区　代表取締役：杉本昂輝以下「PRIZMA」）は、調査リリース作成とプラットフォーム上での広報・PR支援を掛け合わせした「n=FACT（エヌファクト）」の提供を2025年2月25日（火）より開始いたします。

本サービスは、マーケティングコミュニケーションを総合的に支援するマテリアルグループ株式会社（本社：東京都港区　代表取締役CEO：青﨑曹以下「マテリアルグループ」）傘下の株式会社CONNECTED MATERIAL（本社：東京都港区　代表取締役社長：河野貴浩以下「CONNECTED MATERIAL」）と広報担当者と報道関係者、双方向のコミュニケーションをリアルとデジタルで提供する広報・PRプラットフォーム『CLOUD PRESS ROOM』のパッケージサービスです。

■サービス開始の背景

広報業務委託を活用したことがある広報担当者503名を対象に、「広報の業務委託活用実態に関する調査」を実施したところ、約9割が広報リソースの不足を回答しています。

また、広報業務の委託内容としては「プレスリリースの作成・配信（43.1%）」が最も多く、委託理由については、社内のリソース不足の次に、「メディアリレーションの強化（29.0％）」や「社外の専門知識の活用（28.8%）」とメディアとの関係構築と専門性のある広報スキルが求められている結果となりました。

この需要に対応するために、累計5000件以上の調査実績のあるPRIZMAによるデータを基にした情報発信と約1,400名のメディア登録者数を有する『CLOUD PRESS ROOM』活用におけるメディアとの関係構築形成により、継続的かつ一気通貫での広報活動の支援が提供可能になりました。

調査概要：「広報の業務委託活⽤実態」に関する調査

調査期間：2024年10⽉31⽇（⽊）〜11⽉1⽇（⾦）

調査方法：PRIZMAによるインターネット調査

調査⼈数：503名

調査対象：調査回答時に広報業務委託を活⽤したことがある広報担当者と回答したモニター

調査元：株式会社PRIZMA

モニター提供元：PRIZMAリサーチ

■「n=FACT」のサービス概要

本サービスの提供内容は下記のとおりです。

1.調査リリースの企画および実施からレポーティング

・調査リリースの企画立案

・市場調査実施、結果分析

・プレスリリース作成、グラフ制作

・レポーティング

2.CLOUD PRESS ROOM

・PRメディアセミナー

・メディアミートアップ

・情報募集

・プレスキット

詳しくはこちら

■各社コメント

＜CONNECTED MATERIAL　河野貴浩＞

新サービス「n=FACT」をリリースできることを大変嬉しく思います。PRIZMA様がご提供されている調査リリースと、弊社のCLOUD PRESS ROOMが掛け合わさることで、多くの企業様のPRに関する課題を解決できると確信しております。「PRへの取り組みが中々進まない、社内での理解が得られない」ことは、多くの広報担当者の課題だと思います。今回の新サービス「n=FACT」では、PRの切り口やネタ作りのご提案から精度の高いリリースの作成・配信をおこない、年間で100名以上の報道関係者とのリレーションを構築することができます。まさに、ありそうでなかったサービスです。スタートアップや中小企業様のPRをスタートさせる一歩にも、中堅・大手企業様のサポートにもご活用いただけます。PRIZMA様との取り組みをキッカケに、 PR市場の活性化に繋がるよう取り組んでまいります。

＜PRIZMA　杉本昂輝＞

「n=FACT」のリリースによって、より網羅的なPRがご提供可能になります。 PRIZMAで提供している調査リリースを用いPRの切り口やネタを作り、CONNECTED MATERIAL様が提供するクラウドプレスルームを用いてオフライン/オンライン問わず実際のメディアリレーションの構築が実現できます。 PRにおける上流から下流までを一気通貫でサポートできる体制としてご提供することにより、PRをより取り組みやすいものに変えていきたいと思います。