〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜 ビジネスギフトとしてのソーシャルギフト活用が浸透。利用経験者の43.7%が企業から受け取り体験あり、未体験者の8割も関心

■本レポートの概要

オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」（https://giftmall.co.jp/souken/）は、利用者が増加している「ソーシャルギフト」の動向を踏まえ、ソーシャルギフト利用経験者に特化した実態調査を実施いたしました。全国の15歳～59歳の男女、合計2,250人（2024年7月からの1年間にギフト購入経験があり、ソーシャルギフトを贈った・受け取った経験がある人）を対象とした本調査の結果を、全16回にわたって順次発表するレポートのうち本レポートは第5回目の発表となります。

今回のレポートでのトピックは、ソーシャルギフト利用経験者の43.7%が個人のみならず企業からのギフト（以下「ビジネスギフト」）の受け取り体験があるという事実です。これまで個人間のコミュニケーションツールとしての印象が強かったソーシャルギフトは、企業の販売促進やマーケティング活動にも広く活用されていることが明らかになりました。また、企業からソーシャルギフトを受け取った経験のある人の95.6%が継続希望を示していることから、ビジネスギフトシーンにおけるソーシャルギフトの存在は今後さらなる拡大が期待されます。

企業から受け取ったソーシャルギフトの受け取りシーンを分析すると、販売促進・キャンペーンが55.4%で最多、次いで景品（イベント・コンペ）が26.7%、成約記念品が13.3%となっています。さらに注目すべきは、未体験者の80.3%が「ビジネスギフトを貰ってみたい」と潜在的な関心を示しており、ビジネスギフト市場の大きな成長ポテンシャルが確認されました。

ギフトモール オンラインギフト総研の小川安英所長は「ソーシャルギフト利用経験者の43.7%が企業からの受け取り経験を持っているという結果は、ビジネスギフトとしてのソーシャルギフト活用が、1つの潮流として確立されつつあることを示している。また、体験者の95.6%が継続希望を示す点を踏まえると、企業にとってのBtoC関係強化のための手法としてさらに普及していく可能性が高い」と分析しています。

ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英

1998年リクルート（現リクルートHD）入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020年7月ギフトモールに参画。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。総研立ち上げ以降、様々な調査を定期的に実施・発表し、数々のセミナーへの登壇、テレビや新聞、雑誌などメディアへの出演実績を重ねながら、次世代ギフトの形を精力的に探求。

■詳細調査結果

1.【ビジネスギフトの受け取り実態】ソーシャルギフト利用者の43.7%が企業からも受け取り経験あり

企業からソーシャルギフト受け取り経験

調査対象者2,250名（全員がソーシャルギフト利用経験者）のうち、983名（43.7%）が企業からソーシャルギフトを受け取った経験があると回答しました。ソーシャルギフトが個人間のコミュニケーションツールとしてだけでなく、ビジネスギフトとしても広く活用されていることが明らかになりました。

また、企業からソーシャルギフトを受け取った体験者の95.6%は「また貰いたい」と回答しており、継続を望まない消費者はわずか4.4%でした。ビジネスギフトとしてのソーシャルギフトはギフトの受け取り手にとって非常に好意的に受け入れられています。

一方、企業からのソーシャルギフトの受け取り未体験者1,267名のうち、1,018名（80.3%）が「貰ってみたい」と回答しており、企業がソーシャルギフトを顧客や従業員、取引先等との関係性強化ツールとして活用することの有効性ポテンシャルが確認されました。

2.【企業の活用目的分析】BtoC施策が中心、「販売促進・キャンペーン」が過半数

企業がソーシャルギフトを活用する目的TOP5

この結果から見えてくるビジネスギフトの特徴的な2つのポイント

◆ポイント1：販売促進・キャンペーンが55.4%と首位、続いて景品での活用が26.7%

ソーシャルギフトでは販売促進・キャンペーンを目的としたものが過半数、イベントやコンペなどの景品としての利用が1/4を超えています。デジタル配信の即時性や手軽さを活かした企業のマーケティング・販促活動の新しい手法として定着してきていることを示しています。

企業にとってのソーシャルギフトのメリット

• 即時配信：キャンペーン実施と同時にリアルタイムでギフト配布することができる

• コスト効率：ギフトの発注、在庫管理、発送手続きの手間などの削減

• データ活用：どんなギフトが喜ばれたかなど、データ分析が容易

◆ポイント2：成約記念品やお中元など高価格帯ギフトでの利用拡大が進む

マーケティングや販促目的が多い一方、成約記念品（13.3%）やお中元・お歳暮（9.6%）など、やや価格帯の高いギフトにおいても一定の活用が進んでいます。これは電子チケットのようなデジタルギフトのみならず、現物のアイテムを贈る従来のビジネスギフト領域にもソーシャルギフトが徐々に浸透し始めていることを示しており、今後のさらに活用されることが予想されます。

また、販促活動や顧客向けのギフト以外に、従業員向けのギフトとしてソーシャルギフトを活用する企業が一定数あります（11.0%）。リモートワークやハイブリッドワークなど、働き方が多様化する中で、従業員帰属意識の向上や従業員への感謝を伝える手段としてソーシャルギフトを活用する企業が増加していることも新しい潮流として今後注目されます。

3.【今後の展望】

この「ビジネスギフトとしてのソーシャルギフトの活用」は、以下の理由で、今後さらに拡大していくと予想します。

1. 販売促進・景品活用のさらなる拡大：現在既に多くの企業がソーシャルギフトを活用している販売促進・キャンペーン分野では、活用企業数のさらなる増加が予想されます。デジタルマーケティングの浸透と共に、よりタイムリーで効率的な顧客接点ツールとしての認知が広がることで、活用企業の裾野が拡大していくと考えられます。

2. 従業員・取引先向けの高価格帯のギフトでの活用が進む：従業員や取引先向けのより単価の高いビジネスギフト領域での活用が進むと予想されます。特に、一定規模以上の従業員や取引先に対してギフトを贈ることが必要な企業にとっては、購入や発送手続きの手間の少ないソーシャルギフトは企業活動の生産性向上に役立つ手法として支持され始めていると考えられます。

3. 多様な顧客に対する細分化された販売促進の手法としての活用が拡大する：マーケティング活動として高度な広告運用を行っている企業などで、差別化のためにソーシャルギフトの活用が進むことが考えられます。販促キャンペーンごと、対象顧客ごとに、ギフト商材の入れ替えやその効果測定が容易なソーシャルギフトは、マーケティングのツールとしてもさらに活用が進む可能性があります。

デジタル時代の新しい企業コミュニケーションツールとしてのソーシャルギフトはまだ黎明期にあるものの、受け取り手が「また貰いたい」という意向は高く、企業と顧客、企業と従業員の関係性をよりよくするための新しい手法として今後さらに活用が進むと考えられます。

■FAQ形式でのトピックス整理

Q1. ソーシャルギフト利用経験者のうち、企業からの受け取り経験はどの程度？

A. 43.7%が受け取り経験があり、半数以上（56.3%）はまだ未経験という状況です。ソーシャルギフトの親和性の高い本調査における回答者においても、まだ半数以上は受け取り経験がないことを踏まえると、ビジネスギフト市場はまだ大きな成長余地があると言えます。

Q2. 企業からソーシャルギフトを受け取った人の継続希望はどの程度？

A. 体験者の95.6%が「また貰いたい」と回答しており、継続を望まない消費者はわずか4.4%です。多くの方が継続希望を示していることから、ビジネスギフトシーンにおけるソーシャルギフトの存在は今後さらなる拡大が期待されます。

Q3. 企業はどのような目的でソーシャルギフトを活用している？

A. 1位は「販売促進・キャンペーン」で55.4%です。次いで「景品（イベント・コンペ）」26.7%、「成約記念品」13.3%となっており、顧客や取引先へのギフトの目的での利用が多くなっています。一方、従業員向けのギフトとしての利用も11.0%あり、企業によっては従業員の帰属意識の向上のためにソーシャルギフトを活用しているケースもあります。

■ギフトモールのソーシャルギフト

国内最大級のオンラインギフトサービス「ギフトモール」（https://giftmall.co.jp/）では、ソーシャルギフトで贈れる商品が約94万点以上と豊富にラインナップされており、企業向けのソーシャルギフトソリューションも提供しています。販売促進・キャンペーンから従業員向け福利厚生まで、企業の様々なニーズに応じたソーシャルギフト活用が可能です。

ギフトモールのソーシャルギフト： https://giftmall.co.jp/socialgift/guide/　

<調査概要>

実施時期：2025年6月

実施内容：インターネット上のパネルによる調査

調査主体：株式会社ギフトモール オンラインギフト総研

回答人数：全国15歳〜59歳の男女2,250名（ソーシャルギフトの贈った・受け取った経験がある人）

調査URL：https://giftmall.co.jp/souken/

※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。

※本調査結果をご利用いただく際は、【ギフトモール オンラインギフト総研 調べ】とご明記ください。

レポート掲載先　ギフトモール オンラインギフト総研：

https://giftmall.co.jp/souken/report/corporate-socialgift-adoption　

■関連プレスリリース

2025年8月6日配信

～2025年版ソーシャルギフト利用実態調査～誕生日ギフトをソーシャルギフトで贈る「新常識」。ソーシャルギフト利用者の7割以上が誕生日プレゼントにも活用

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000048025.html　

2025年8月14日配信

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜誕生日ギフトをソーシャルギフトで贈る「新常識」 ソーシャルギフト利用者の7割以上が誕生日プレゼントにも活用。これまでギフトを贈る機会が少なかった相手にも気軽にギフトを贈る時代へ

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000048025.html　

2025年8月20日配信

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜ソーシャルギフトの現時点の主流は「電子チケット」。ソーシャルギフト利用者の86.6%が「電子チケット」を贈ったことがあると回答

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000073.000048025.html　

2025年8月27日配信

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜 「気持ち」を贈る新文化。気軽に「気持ち」を贈る10～20代、50代では1万円以上の本格ギフトも贈る人も

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000048025.html　

■ギフトモール オンラインギフト総研について

ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起・提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現に貢献するために2021年に発足。

自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報の発信を行います。

オンラインギフト総研 公式サイト：https://giftmall.co.jp/souken/　

■株式会社 ギフトモールについて

「MAKE MORE SMILES〜世界により多くのスマイルを。」をPurpose（存在意義）に、「The World of Giftization〜テクノロジー・データの力で世界のすべてをギフトで満たす」をVision（実現したい世界・未来）に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業。

日本とシンガポールを拠点に、日本・インド・インドネシア等グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進中。約94万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱う「Giftmall（ギフトモール）」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny（アニー）」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営。

グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇る。

Giftmall（ギフトモール）公式サイト：https://giftmall.co.jp/　

Anny（アニー）公式サイト：https://anny.gift/　

Annyお祝い体験（アニーおいわいたいけん）公式サイト：https://oiwai.anny.gift/