Centric PXM、小売業の商品データのパーソナライズとCX向上に関する調査を実施

～約9割が「商品情報は購入率に影響」と回答、CX向上の鍵は“量”より“質と運用”に～

商品情報管理（PIM）のクラウドサービスプロバイダーであるCentric PXM（旧Contentserv）は、年商50億円以上の小売企業における「商品データのパーソナライズと顧客体験（CX）向上」に関する実態調査を実施しました。

この調査は、7月に発表した「小売業におけるデジタル変革と商品情報管理に関する実態調査」に続く第2弾として、商品情報の質・見せ方が購買行動や顧客ロイヤルティにどのような影響を与えているのか、またその取り組み実態と課題を明らかにするものです。

調査の結果、商品情報の重要性は強く認識されている一方で、運用面では依然として属人化・手作業に依存しており、CX向上の足かせになっている実態が明らかになりました。

▪️ 調査サマリー

• 約9割が「商品ページの情報は購入率に影響」と回答

• 約8割が商品情報充実に取り組み、CX向上の効果を実感

• 約5割で「商品はあるが情報未整備で販売できない」状況が発生

• 約6割が商品説明文・画像作成に最も時間・コストがかかると回答

• パーソナライズ実施企業の8割超がロイヤルティ向上を実感

【調査結果概要(一部公開)】

▪️商品ページの情報が購入率に影響すると約9割が回答

商品画像、説明文、仕様情報などの商品ページ情報が購買判断に与える影響について、「非常に大きく影響する」「ある程度影響する」と回答した企業は全体の約9割にのぼりました。

商品情報の質が、ECにおけるCXの中核要素となっている実態が浮き彫りになっています。

◼ 約8割が商品情報充実に取り組むも、作業負荷が集中

過去1年間で商品情報の充実に「積極的に」「部分的に」取り組んだ企業は約8割。

具体的な施策では、商品説明文の詳細化、商品画像の追加、レビュー・評価情報の強化、といった「人手に依存する施策」が中心となっています。

その結果、約6割が「商品説明文の作成」、「商品画像の撮影・編集」に最も時間とコストがかかると回答しました。

◼情報未整備による「販売機会損失」が半数で発生

「商品はあるが、掲載用の商品情報が準備できていないため販売できない」状況について、約5割が「頻繁に」または「時々」発生していると回答。CX向上を目的とした情報充実の一方で、情報整備の遅れが販売機会そのものを失わせている実態が浮き彫りになりました。

◼ パーソナライズ施策は高い効果を発揮

購入履歴や閲覧履歴に基づくレコメンドなど、パーソナライズされた商品情報を提供している企業では、8割超がCX向上・ロイヤルティ向上を実感しています。

一方で、AIを活用した自動化・高度なパーソナライズへの取り組みは限定的であり、

多くの企業が「効果は分かっているが、運用が追いつかない」段階にとどまっています。

◼ 小売企業は、CX向上に直結する商品情報の品質改善とパーソナライズ強化を、今後の最優先課題として捉えている

小売企業の関心が「新しい表現手法や先端技術」よりも、まずは「信頼できる商品情報を、適切に届けること」に向いていることが明確になりました。

特に注目すべき点は、パーソナライズ強化（36.5%）が、AI活用（17.3%）やAR導入（5.8%）を大きく上回っていることです。これは、多くの企業が「AIを使うこと」自体ではなく、「CXを改善するために、商品情報をどう活用するか」を現実的な優先課題として捉えていることを示しています。

◼まとめ：CX競争の分岐点は「商品情報の運用力」

本調査から、小売業におけるCX競争は、「商品情報をどれだけ持っているか」ではなく、「どれだけ効率的に運用・最適化できているか」へと移行していることが明らかになりました。

商品情報の質から一貫性、スピードを支える基盤がなければ、パーソナライズやCX向上の取り組みは、一部の担当者に依存した「持続しない施策」になりかねません。

CX向上と売上成長を両立するためには、

• 商品情報を一元管理する基盤

• 手作業を前提としない運用設計

• チャネル・顧客ごとに最適化された商品体験の提供

が不可欠です。

こうした課題とPIMとDAM（デジタルアセット管理）を活用したユーザー企業の最新取り組みについて、Centric PXM （旧Contentserv）年次カンファレンスProduct Experience Summit Tokyo 2025のオンデマンドコンテンツでも詳しく解説しています。

パナソニックコネクトのグローバルPIM、ロート製薬のPIMを活用した社内DXの取り組みについて、直接お客様のお話をお聞きいただけます。

■ Product Experience Summit Tokyo 2025（PXS25）オンデマンド

商品情報管理PIM・CX・PXMの最新トレンドと実践事例を紹介

オンデマンド視聴はこちら:　https://www2.centricsoftware.com/pxs25-ondemand

■ 調査概要

• 調査名称：小売業における商品データのパーソナライズと顧客体験（CX）向上調査

• 調査方法：IDEATECH「リサピー®」によるインターネット調査

• 調査期間：2025年6月16日〜8月28日

• 有効回答数：104名

  （年商50億円以上の小売企業／EC・マーケティング・商品管理・CS担当者）

  ※1｜合計を100%とするため、一部の数値について端数の切り上げ処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。

＜本調査データの引用・利用について＞

本調査のデータを資料する際に、情報の出典元として「株式会社Contentserv（現Centric PXM）」と記載してください。

■ Centric Softwareについて

シリコンバレーに本社を置くCentric Softwareは、小売業者、ブランド、メーカー向けに、AIを活用した革新的な商品企画コンセプトから市場投入までをカバーするデジタル基盤を提供しています。ファッション、アウトドア、ラグジュアリー、ホーム、マルチカテゴリー小売、食品・飲料、化粧品・パーソナルケア、家電など、急成長する消費財業界の専門知識を活かし、以下の最先端ソリューションを展開しています。

• Centric PLM™：消費財向けのPLMソリューションで、商品企画から開発、調達、製造までのプロセスを最適化し、生産性を最大50%向上、市場投入期間の60%短縮を実現します。

• Centric Planning™：クラウドネイティブのAIソリューションにより、リテールおよび卸売ビジネスの計画を最適化し、最大110%の利益率の向上を実現します。

• Centric Pricing & Inventory™：AIを活用した価格および在庫最適化により、プレシーズンからシーズン終了まで最大18%の収益向上を実現します。

• Centric Market Intelligence™：AIを活用したマーケットインテリジェンスプラットフォームにより、消費者トレンドや競合の価格情報を分析し、競争力の強化、初期価格設定の最大12%向上を支援します。

• Centric Visual Boards™：視覚的にデータを整理し、消費者に最適な商品展開、アソートメント開発の期間を劇的に短縮します。

• Centric PXM™（旧Contentserv）：AIを活用した商品情報管理（PIM）、デジタルアセット管理（DAM）、オンボーディング、チャネル連携、コンテンツ配信、デジタルシェルフ分析（DSA）を統合したクラウドプラットフォーム。社内外に散在する商品データを一元化し、正確で鮮度の高い情報をECや店舗、マーケットプレイスへ一貫して配信することで、ブランド体験の向上、販売チャネルの拡大、売上効率の最大化を実現します。

Centric Softwareのソリューションは、世界中で高く評価されており、ユーザー採用率・顧客満足度ともに業界トップクラスを誇ります。短期間で投資効果を実感できる点も特長で、数々の業界アワードを受賞し、世界有数の調査機関レポートでも継続的に高い評価を獲得しています。

Centric Softwareは、3Dデザインソフトウェア、3Dデジタルモックアップ、PLMソリューションの世界的リーダーであるDassault Systèmes（Euronext Paris：#13065、DSY.PA）の子会社です。

Centric Software Webサイト: https://www.centricsoftware.com/ja/

Centric PXM 製造業向けソリューション: https://www.centricsoftware.com/ja/industrial-manufacturing/

Centric PXM FMCG/小売向けソリューション: https://www.centricsoftware.com/ja/centric-pxm/

Centric Softwareは米国およびその他の国におけるCentric Software, Inc.の登録商標です。Centric PLM、Centric Planning、Centric Pricing & Inventory、Centric Market Intelligence、Centric

Visual Boards、Centric PXM はCentric Software, Inc.の商標です。その他すべての第三者商標は、それぞれの所有者に帰属します。