TMJ、お見舞金の支払い対象を三大疾病および長期入院にまで拡大

～従業員が心身ともに安心して働ける環境づくりを目指し、福利厚生制度を充実～

コールセンター・バックオフィス（事務処理センター）の構築・運営を行うセコムグループの株式会社TMJ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：丸山 英毅、以下TMJ）は、福利厚生制度の見直しを行い、従業員へのお見舞金の支払い対象を、三大疾病の罹患、および各種治療・療養に伴う長期入院時まで拡大しました。

• 福利厚生制度拡充の理由
  日本人の半数の死因といわれる 三大疾病リスクを軽減し 『 働き盛り世代 』 の不安解消を目指す

三大疾病とは日本人の死因上位を占める「がん」、「心疾患」、「脳血管疾患」の総称で、日本人のおよそ2人に1人が三大疾病により死亡されていると言われています。特に『働き盛り世代』である30代後半からこの傾向は高まると言われ、入院治療の長期化や医療費が高額になりがちなため、万が一の際の治療費や生活費の維持などの不安が伴います。
このようなリスク不安の解消を目指し、この度TMJは福利厚生の１つであるお見舞金の見直しを行いました。具体的には、働き盛り世代が安心して働ける環境整備を目指し、従来の死亡保障に加え、三大疾病および長期入院保障を対象に加え、福利厚生制度を拡充します。

【三大疾病お見舞金】
三大疾病と診断された場合にお見舞金（100万円～50万円）を正社員/職種･地域限定正社員の方に支給します。

【長期入院お見舞金】
三大疾病以外の病気･ケガで長期療養（60日以上の入院、自宅療養を継続）した場合に、お見舞金（50万円～25万円）を正社員/職種･地域限定正社員の方に支給します。

TMJは、今回の現役世代への福利厚生制度の拡充に加え、子育て世代への支援、DEI（ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン）を促進する取り組み（※1）など、一人ひとりが活躍でき、働きやすい環境整備を推進し、従業員のウェルビーイング実現を目指しています。
今後も引き続き、支援策や制度の柔軟な見直し、また従業員・お客様との対話を通じて、誰もがいきいきと働き、多様なスタイルを尊重する風土を育み続けてまいります。

※1　直近の取り組み
　  「育児短時間勤務制度を利用できる対象を小学校卒業までに拡充」
　  https://www.tmj.jp/news/20230524_21864/
 

• 株式会社TMJについて（ https://www.tmj.jp/ ）

TMJは、株式会社福武書店（現・株式会社ベネッセコーポレーション）のインハウスコールセンターより独立分社化する形で1992年に設立。世界でも例のない継続型の会員制事業で培った生産管理、品質管理のノウハウを活かし、多種多様なクライアント企業のコールセンターの設計・運営から、調査・分析、人材派遣、人材育成などのサービスを提供しています。2017年には、セコム株式会社の100％子会社となり、より強固で安全性の高いグループネットワークを活かし、クライアントビジネスの成功をサポートします。