国内No.1タクシーアプリ「JapanTaxi」が「KARTE for App」を導入
ユーザーが最もタクシーを呼びたいホットなタイミングを逃さず、 最適なコミュニケーションを「KARTE for App」で実現
*App Annie調べ タクシー配車/ライドシェアアプリ内における、日本国内累計ダウンロード数/月間平均アクティブユーザー数(iOS/Google Play合算値)調査期間:2017年10月1日〜2018年9月30日
「JapanTaxi」アプリにおける「KARTE for App」の導入背景やマーケティングの課題
「JapanTaxi」アプリは、これまでのマスおよびデジタルでの各種プロモーション施策の結果、ビジネスパーソンを中心に全国で600万ダウンロードを達成しています。日本全国を網羅する国内最大のタクシー配車アプリとしての地位を確立してきたものの、ダウンロードしたユーザーの継続利用・定着化に課題を抱えていました。
このような課題の解決に向けて、「JapanTaxi」アプリは乗客とタクシーとの最適なマッチングの実現を目指しています。「タクシーを呼ぶ」という利用シーンは、ユーザーごとの属性はもちろん、時間帯や地域によっても、非常に多岐に渡ります。そのため、個々のユーザー毎のニーズに合わせてユーザー接客を提供し、柔軟なシナリオ設計ができる環境を整えるという観点から、「KARTE for App」を導入いただきました。
「JapanTaxi」アプリでは過去にもアプリ接客ツールを導入していましたが、ユーザー一人ひとりに対してきめ細やかで、しかも適切なタイミングで施策を実施するという部分では課題がありました。「KARTE for App」であればこの点を解決できるという評価もいただいています。
「JapanTaxi」アプリにおける今後の「KARTE for App」活用について
「JapanTaxi」アプリでは、「KARTE for App」で以下のような活用を想定しています。
●ユーザー毎の属性や状況・行動に合わせた接客アクションのリアルタイム提供
「KARTE for App」ではユーザーの属性や状況、行動を精細に、リアルタイムに把握して接客アクションに活かすことができるので、例えばそのユーザーが最もタクシーを呼びたいであろうホットなタイミングを逃すことなく、最適な接客アクションを提供することができます。
●「KARTE Datahub」も活用し、各種ツール・データベースと連動させたリアルタイム接客の実現
「JapanTaxi」アプリはGoogle BigQuery/Adjustなどの各種ツールを利用しています。「KARTE Datahub」も同時導入し、それらのデータを統合して、ユーザーのこれまでの経験から、「いまこの瞬間」までを精緻に把握したうえで、リアルタイム接客を実現します。
●「KARTE for App」を共通基盤とした、社内全体での施策・効果の可視化
「JapanTaxi」アプリでは、「KARTE for App」をマーケティング部門のみではなく、ユーザーを徹底的に理解するため共通基盤として社内全体で活用していくことを想定しています。施策やその効果を可視化し、全体で共有することで、接客アクションの最適化だけでなく、「JapanTaxi」アプリというプロダクト自体を顧客視点でアップデートしていくためにも活用していきます。
「JapanTaxi」アプリについて
全国47都道府県で約7万台のタクシーをネットワークする「JapanTaxi」アプリは、2011年にサービスを開始した日本初のタクシー配車アプリです。アプリマップ上で指定したピン位置へのタクシー手配や、ネット決済によるキャッシュレス降車など、タクシーの新たな使用スタイルやシーンを創出しており、グループ会社である日本交通株式会社への配車リクエストは、現在約7割がアプリ注文と、電話ではなくアプリでの注文がスタンダードとなっています。現在アプリダウンロード数は600万を突破し、対応エリア、対応台数のほか、ビジネスパーソン利用率*2、対応決済数など、数あるタクシーアプリの中で最大のアプリです。
*2 Appliv調べ 2018年3月調査
KARTEについて https://karte.io/
「KARTE」は、ウェブサイトやアプリを利用するお客様の行動をリアルタイムに解析して一人ひとり可視化し、個々のお客様にあわせた自由なコミュニケーションをワンストップで実現するCX(顧客体験)プラットフォームです。2015年3月にサービスを開始しました。
高い拡張性を備えており、オンサイトに限らず様々なシーンでのマーケティング課題やニーズに合わせた活用が可能です。KARTEは、あらゆるデータを個客軸で統合・解析することで圧倒的な顧客理解を可能とし、エンドユーザーにおける体験価値(CX)の向上を実現します。
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