booost technologiesとファッションブランド ファクトリエが「CO2排出量が見えるTシャツ」を共同作成

製品のカーボンフットプリント算定パートナーとして、衣服のGXを推進

　GHG排出量可視化ソリューション売上シェアNo.1*１のbooost technologies株式会社（東京都品川区、代表取締役：青井宏憲 以下 booost社）と、日本の語れるものだけを届けるファッションブランド「ファクトリエ」（運営：ライフスタイルアクセント株式会社、熊本県熊本市、代表取締役：山田敏夫　以下 ファクトリエ）は共同で、「CO2排出量が見えるTシャツ」を作成しました。

■ 背景

　booost社は、より持続可能でNET-ZEROな未来の実現をミッションに掲げており、CO2排出量可視化を行うGHG排出量可視化ソリューションにおける売上シェアNo.1*1を獲得しています。日本の温室効果ガス総排出量の約7.5％のマネジメントを行うTechnologyパートナーとして、企業や自治体へのソリューション提供や包括的な支援でＧＸ・ＳＸを加速させています。

　ファクトリエは、世界に誇れる技術を持った日本の工場・職人とお客様を直接つなぎ、高品質でこだわりのものを、その裏にある職人の想いやものづくりのSTORYとともに販売するファッションブランドです。

　この度、カーボンフットプリント（以下 ＣＦＰ）算定のソリューションおよびＧＸ推進のノウハウを持つbooost社と、高品質でこだわりの製品を工場直結で提供し、活動量データを有するファクトリエが共同で、製品の脱炭素化やCO２排出量の削減の第一歩となるＣＦＰの算定に取り組み、「CO2排出量が見えるTシャツ」を作成しました。


カーボンフットプリント（CFP）：
商品やサービスの原材料調達から廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO2に換算して、商品やサービスに分かりやすく表示する仕組み。

■「CO2排出量が見えるTシャツ」について

・対象商品の特徴

　今回CFP算定の対象となった商品は、有名アーティストのツアー公演Tシャツなどにも採用されています。両脇を裁断することなく身頃を作ることができる「丸胴」と呼ばれる生地のため、縫製工程での生地廃棄が少ないのが特徴。また、耐久性にも優れており、長く使えるTシャツです。

 

・CFPの表記について

　今回は、booost社のオリジナルグッズとして右袖に右の画像のようなデザインで表記しました。

■ 算定結果について
対象商品の原材料調達から廃棄までの各過程のCO2排出割合

　当該商品の「原材料調達」「生産（染色、縫製、加工およびその間の輸送）」「使用」「廃棄」の過程における、全体のCO2排出量は3.52㎏CO₂eでした。

■ 両社コメント

ライフスタイルアクセント株式会社 （ファクトリエ）　代表取締役　山田 敏夫 氏
　「ファクトリエ」は日本の語れるものだけを届けるファッションブランドです。メイドインジャパンの工場直結で中間流通を省き、高品質なアイテムの適正価格での提供を実現しています。昨今、サステナビリティへの取り組みが進む中、ファクトリエでは業界初の「水平リサイクル」を取り入れたTシャツの開発や、山梨県でオーガニックコットンファームを作り環境や人に負荷をかけない素材作りにも着手してまいりました。

　一方で、アパレル業界のCFP算定は大きな課題ととらえていた中、今回のbooost社との本取り組みを実施できたことはうれしく思います。工場直結という形態であることで輸送過程のCO2排出量が比較的少ないこと等、今回の算定結果やプロセスの学びもありました。これらを踏まえて、今後の脱炭素化へのアクションを吟味していきたいと思います。

booost technologies株式会社　代表取締役　青井 宏憲

　メイドインジャパンの職人の情熱と技術がつまった語れるものを工場直結で作ってお届けされているファクトリエ様に、本取り組みのような貴重な機会をいただけたことをうれしく思います。当社は、エンタープライズ企業をはじめ多くの企業様のパートナーとして、GX推進へ寄与しておりますが、アパレル業界のサステナビリティおよびCO2排出量の算定や製品ごとのCFP算定は、特に難易度が高いと感じています。今後もアパレル企業様のパートナーとして、当社のソリューションを通じでGXの推進を支援してまいります。

　なお当社は、自社のCO2排出量の算定開示、削減にも積極的に取り組んでおり、今回、製作頻度の高いオリジナルTシャツを、耐久性のある良質なものでCFPを表記して作成することができました。今後も、当社自らがNET-ZEROリーダー*2としての取り組みを公表し、さらなる脱炭素化・ＧＸの加速に貢献してまいります。

*1 デロイト トーマツ ミック経済研究所

「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移（2022年度見込）、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移（2022年度見込）
*2 NET-ZEROリーダー：NET-ZEROの実現に向けて先進的に取り組み、各業界を牽引する個人や企業

NET-ZERO：CO2排出量を極限まで削減したうえで残余を吸収量と除去量により差し引いて合計をゼロにすること

■CFPを算定したソリューション「booost Sustainability Cloud（booost GX）」について

＜booost Sustainability Cloud＞

    booost technologiesは、NET-ZERO/ESGを牽引する企業のTechnologyパートナーとして、サステナビリティ経営の加速を支援するためのプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX（旧ENERGY X GREEN）」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy（旧ENERGY X）」を展開しています。
サービスサイト：https://booost-tech.com/solutions/bsc/

＜booostGX＞

　「booost GX」は、「booost Sustainability Cloud」のアプリケーションの一つで、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進します。各業界のNET-ZEROリーダーから選ばれ、1000社以上に導入いただき、16.8万拠点で利用されています。製品・サービスごとの排出量が可視化でき、計画に沿ったCO2の削減（省エネ、再エネ、非化石証書の購入等）を実行できます。さらに、国際イニシアティブ（RE100、SBTi、TCFD等）や温対法等の各種報告レポートを自動で作成。効率的な脱炭素経営をサポートします。                        

サービスサイト：https://booost-tech.com/solutions/bsc/gx/

■ファクトリエについて

　ファクトリエは2012年に創業した、メイドインジャパンの工場直結ファッションブランド。

世界ブランドを手掛けるような日本のアパレル工場と、中間流通を省き直接提携し、こだわりのつまった一流の“語れる逸品”を開発。高品質なアイテムを適正価格でお客様にお届けしています。加えて、工場には適正な利益を還元する仕組みを取り入れています。

　ネット通販をベースに、銀座・熊本に試着専門店を構え日本から世界ブランドを作るべく取り組んでいます。

アパレル国産比率は1％台に激減している中、日本の工場に焦点を当てたファクトリエの独自の取り組みは、テレビ東京「カンブリア宮殿」「ガイアの夜明け」をはじめとしたあらゆるメディアにも取り上げられています。

＜会社概要＞

会社名：　ライフスタイルアクセント株式会社

本社所在地：　熊本県熊本市中央区手取本町4-7

設立： 2012年1月20日

代表者： 代表取締役 山田 敏夫

事業内容： メイドインジャパンの工場直結ファッションブランド「Factelier（ファクトリエ）」の展開

サイト： https://factelier.com/

 

■booost technologies株式会社について

　持続可能な未来を次世代に残すため、Technologyの力でNET-ZEROの実現を目指します。

　GHG排出量可視化ソリューション売上シェア、ESG情報開示ソリューション売上シェアNo.1*の、サステナビリティ経営を加速するためのプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX（旧ENERGY X GREEN）」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy（旧ENERGY X）」を展開しています。また、サステナビリティ領域のコンサルティングサービスも提供しており、NET-ZERO/ESGリーダーのSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を一気通貫で支援しています。

*デロイト トーマツ ミック経済研究所

「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移（2022年度見込）、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移（2022年度見込）

＜会社概要＞

会社名： booost technologies株式会社

所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階

設立： 2015年4月15日

代表者： 代表取締役 青井 宏憲

資本金： 1億円（2023年6月30日時点）

事業内容： booost Sustainability Cloud（booost GX、booost Supplier、booost ESG、booost Energy）の開発運営

コーポレートサイト： https://booost-tech.com/