YEデジタル提供の「デジタル教科書キャッシュ機能」、鹿児島市教育委員会の検証で「ヒット率平均９０％以上」

小中学校38校での本格運用決まる！

株式会社YE DIGITALが提供する、「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」を搭載した、学校ネットワークアクセス管理装置「NetSHAKER W-NAC」を、この度、鹿児島市教育委員会において、市内の大規模校を含む小中学校、計３６校への採用を決定し、11月から運用を開始します。同市では、検証校２校を含め合計３８校で運用が始まることとなります。

• デジタル教科書の積極的な活用を推進するなか、通信負荷軽減が課題

鹿児島市教育委員会は、2020年から始まったGIGAスクール構想の下、児童生徒１人１台端末での「学習者用デジタル教科書」や学習コンテンツ等の活用を推進しています。
しかし、デジタル教科書やデジタルドリルを使うため一斉にインターネットにアクセスをするとベストエフォート型の回線では、状況によっては回線に負荷がかかり、通信遅延が発生し、「ページの読み込みに時間がかかる、コンテンツがなかなか表示されない」など、状況改善のための通信負荷軽減が課題になっていました。

• 通信環境の改善をめざして

通信負荷の増大イメージ

鹿児島市教育委員会は、より安定した通信環境の実現のための1つとして「キャッシュ機能」を搭載した「NetSHAKER」を試すことに。

まずは、小中学校それぞれ1校ずつに「NetSHAKER」を設置し、5月31日より検証を開始。きちんと「キャッシュ」できるか、また通信負荷の状態などを確認いただきました。

• キャッシュ機能を搭載した「NetSHAKER」は想定外の効果が！

●「NetSHAKER」の検証結果

・デジタル教科書はもちろん、更にデジタルドリルの「キャッシュ」ができることを確認できた。「キャッシュヒット率90％以上」

・ キャッシュ対象が「キャッシュ」できたことでインターネットへの通信負荷が軽減でき、授業が止まるリスクを大幅に削減できた。

・ キャッシュ対象以外のもの（先生方の調べもの等）も、通信負荷が軽減したことで、快適に使用できた。

≪参考≫「NetSHAKER」のキャッシュレポート（2023年6月10日、8時～9時小学校の授業参観日）

[NetSHAKER]キャッシュレポート

• 「学習者用デジタル教科書キャッシュ機能」とは

配信クラウドから取得したコンテンツを、「NetSHAKER」 内に一時的に保存。

同じコンテンツに児童生徒がアクセスする際に、保存したコンテンツから応答させる機能です。

インターネットへのアクセス量を削減でき、回線の負荷を軽減します。 

これにより、アクセスが集中することの多いデジタル教科書の快適な活用環境の構築につながります。

学習者用デジタル教科書キャッシュ機能クラウドイメージ

デジタル教科書配信クラウド会社、以下2社のプラットフォームに格納されているデジタル教科書のコンテンツをキャッシュできます。

・株式会社Lentranceの「Lentranceプラットフォーム」

・富士ソフト株式会社の「みらいスクールプラットフォーム」　※順不同

学習者用デジタル教科書以外にも、NHK for School視聴も可能。

• 学校ネットワークアクセス管理装置「NetSHAKER W-NAC」とは

1人1台端末時代の「GIGAスクール構想の実現・拡充」に向けたICT環境の導入・運用・管理を支援する学校ネットワークアクセス管理装置。

[NetSHAKER W-NAC]機能イメージ

・学校インターネット環境で必要となる各種サーバ機能だけでなく、文部科学省の「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン（令和元年12月版）」で推奨されている各種セキュリティ機能を搭載。

・ローカルブレイクアウト（インターネットブレイクアウト）構成にも対応。
ボトルネックが生じることがないよう、学校から直接インターネット接続を行うことが可能。

YEデジタルの学校向けサービスは、「実績35年以上」。

学校にインターネットが接続されるようになった2000年前後から、パソコン教室整備向けのセキュリティ製品を提供し、安心・安全な通信環境づくりを支援しています。

※ 記載されている会社名、商品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。
※ 掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。

（会社概要）
<商号> 株式会社YE DIGITAL (YE DIGITAL Corporation)
<設立> 1978年2月1日
<代表者> 代表取締役社長 玉井裕治
<本社所在地>福岡県北九州市小倉北区米町二丁目1番21号
<事業内容>
・ビジネスソリューション
  ‐ ERPグローバル展開支援
  ‐ 顧客業務システム導入
  ‐ 健康保険システムの構築
  ‐ システムコンサルティング
・  IoTソリューション
  ‐ ソーシャルIoT
  ‐ AI・ビッグデータ分析
・  サービスビジネス
  ‐ 運用支援
  ‐ アフターコンサル
<沿革>
・1978 安川情報システム（株）創立
・2003 東証2部上場
・2019 社名を（株）YE DIGITALに変更
・2020 本社を北九州市小倉北区に移転
<企業ホームページ>
https://www.ye-digital.com/