KDDIエボルバ、2月25日CCAJコンタクトセンター・セミナー2021登壇～コロナ禍によって変化した2021年に求められる「デジタルシフト対応」とは？

日本コールセンター協会主催オンラインセミナー

アルティウスリンク

2021年1月22日 13時33分

株式会社KDDIエボルバ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：若槻肇、以下KDDIエボルバ）は、一般社団法人日本コールセンター協会（所在地：東京都千代田区、会長：下村芳弘、以下CCAJ）主催の「CCAJコンタクトセンター・セミナー2021（会期 2021年2月24日・25日／オンライン・Zoom）」に、ゲストスピーカーとして登壇いたします。

新型コロナウイルス感染症の影響を受け、クライアント企業様とその先にいらっしゃるお客さまをつなぐ社会の重要な生活インフラの役割を担うコンタクトセンターは、「従業員の安全・健康の確保」「感染拡大の防止」「事業の継続性」に取組んでおります。

その一つの方法論が、非対面・非接触のコミュニケーション手段となるデジタルシフト対応です。
「テレワーク対応」推進が求められる中、コンタクトセンター運営の企業様は、セキュリティや運用・マネジメントなど、さまざまな課題を抱えていらっしゃいます。

CCAJコンタクトセンター・セミナー2021のKDDIエボルバ登壇セッションでは、「withコロナ時代におけるコンタクトセンターのあるべき姿を考える」を共通テーマに、コンタクトセンターのテレワーク・在宅化の鍵となる分散運用の実現に必要な顧客接点・業務・企業の「デジタルシフト対応」課題に焦点を当て、最新の取組事例を交えた課題解決策を提供いたします。

CCAJコンタクトセンター・セミナー申込 https://ccaj.or.jp/event/contact_20210224.html

■KDDIエボルバ登壇セッション 2月25日（木）13:30-15:00
もう戻らない！コロナ禍によって変化した2021年に求められる「デジタルシフト対応」とは？

(スピーカー)
・株式会社KDDIエボルバ　企画本部コンサルティング部　部長　田村敏紀
・株式会社オフト　代表取締役社長　川野真吾様
(モデレーター)
・株式会社オウケイウェイヴ　ソリューションビジネス本部　エキスパート　大矢聡様

生産性向上が目的とされたAIチャットボットやWeb、RPAなどのデジタルシフト対応は、コロナ禍によって大きく目的が変わりました。世の中がデジタル化していく中で、リスクをより少なく、お客さまの使い勝手を追求することが求められています。つまり、手段と目的を明確にしたITソリューションの導入とその効果の最大化が求められています。

情報漏洩対策を筆頭に「お客さまが安心してサービスを利用するために」見直していくポイントを、最新の事例と共に振り返り、コロナ禍の対応に有効な方法論をご紹介いたします。

デジタルシフト対応を実践する企業様が重視しているポイント、目的、実践に向けて着手すべき優先順位など、明日から役立つ情報を凝縮したセッションです。皆さまのご参加・ご視聴をお待ちしております。

■KDDIエボルバスピーカープロフィール
企画本部コンサルティング部　部長　田村敏紀

2005年入社。BPO・コンタクトセンターのマネジメントを経て、AI・RPAでBPRを実証するデジタル専門部隊を立上げ、2020年に企画本部コンサルティング部長に就任。ニューノーマル時代の企業BPRを人とICTで解決するアセスメント・コンサルティングサービス（※）を牽引し、エンゲージメント、CXを高める施策を推進。

※KDDIエボルバのアセスメント・コンサルティングサービスについて
「アセスメント・コンサルティングサービス」は、クライアント企業様ごとに異なる潜在課題を可視化し、改善策を提示します。また、センター運用の実績・ノウハウを基に、人とデジタルの業務仕分けと設計、AI・RPAソリューションの導入・構築、BPO運用などの施策実行、検証まで提供しております。

https://www.k-evolva.com/services/assessment-consulting/

豊富なBPO・オペレーション実績で培った知見・ノウハウに基づいたアセスメント
業務改善に向けたアウトソーシングまで提供
カスタマーサポート、チャットボット、FAQナレッジなどクライアント企業様のご要望に合わせた5種類のアセスメントを用意

KDDIエボルバは、今後も、真のCXを高めるBPO・コンタクトセンターサービス、最新のテクノロジーを駆使したビジネスソリューションで磨いたノウハウや、知見、技術を通じて、「顧客体験価値の向上」と「クライアント企業様の本業に貢献」という二つのカスタマーサクセスの実現を目指してまいります。

本リリース本文中の製品名および会社名は、各社の商標または登録商標です。