【参加無料】他社人事とともに「これからの人材育成」を学べる!現地体感型のモニターツアーを開催します
【人事担当者必見!】EY・パーソルから人事領域の専門家をゲスト招致!社会課題の現場で累計200社・8000名以上に対して人材育成を実践してきたリディラバが、人事向けの体感型セミナーを開催します
株式会社Ridilover(東京都文京区、代表取締役:安部敏樹)は、株式会社ローランズと共同で、企業の人事担当者に特化したモニターツアーイベントを開催いたします。
障害者雇用において先駆的な取り組みを実践するローランズ全面協力のもと、社会課題をテーマとした越境学習の一部を参加者自らが体感できるイベントとなっております。
またゲストとして、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社ピープル・コンサルティング パートナーの高柳圭介氏、パーソルホールディングス株式会社CEO Office 本部長の木下学氏をお招きし、人事領域の専門家とともに人事領域の課題と未来について会社横断で対話する機会をご提供いたします。
人事ご担当者で、越境学習にご関心のある方、他社とのネットワーキング機会をお求めの方など、皆さまのご参加をお待ちしております。

開催概要
◆ 日時:
〈第1回〉2026年2月6日(金) 17:00-21:00
〈第2回〉2026年2月20日(金) 19:00-22:00
※いずれかご都合の良い日程を選択してご参加いただけます
※途中参加・途中退出も承っておりますので、申込時にお申しつけください
◆ 場所:
ローランズ原宿店(東京都渋谷区/原宿駅または北参道駅から徒歩5分)
◆ 対象者:
人事・人材開発・組織開発・研修企画等のご担当者さま
※本イベントは、弊社プログラムへの関心をお持ちいただき、導入をご検討いただける企業・団体のご担当者さまを対象として開催いたします。 つきましては、近接領域にて事業を展開されている企業さまや、 上記趣旨に該当しない目的でのお申込みにつきましては、参加をお断りさせていただく場合がございます。
◆ ゲスト:

【第1回(2月6日)ゲスト】
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
ピープル・コンサルティング パートナー
高柳 圭介 氏
複数のコンサルティングファームにて一貫して組織・人事領域のコンサルティングに従事し、2018年、EYストラテジー・アンド・コンサルティングに参画。現在は人材戦略や人材育成といった領域にフォーカスするOWT Unitの共同責任者を務める。
専門領域は人材育成、人材戦略・ポートフォリオ策定、タレントマネジメント、戦略的要員・人件費管理等。その他、組織・人事領域の幅広いプロジェクト経験を有する。2024年より青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科(MBA)の非常勤講師を務める(「DXと組織・人事戦略」)。主な著書に、共著「スキルベース組織の教科書」(日本能率協会マネジメントセンター, 2025)、共著「HRDXの教科書」(日本能率協会マネジメントセンター, 2021)など。

【第2回(2月20日)ゲスト】
パーソルホールディングス株式会社
CEO Office 本部長
木下 学 氏
2000年3月に慶應義塾大学を卒業後、同年4月に株式会社インテリジェンス(現パーソルキャリア)入社。派遣営業、本社人事、マーケティング責任者/doda編集長、人事ならびにコーポレート本部責任者などを歴任。
2020年4月よりパーソルホールディングスに異動し経営戦略本部長を務め、2023年4月からはCEO Office本部長としてCEO補佐、政策渉外・業界団体対応を横断的に担っている。あわせて、パーソル総合研究所 機関誌「HITO」の編集長ならびに一般社団法人人材サービス産業協議会(JHR)の事務局部長も兼任し、厚生労働省の各種委員会にも参画している。
◆ 行程:
〈第1回(2月6日(金)17:00-21:00)〉

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17:00-17:40 |
現場解説パート |
会の趣旨説明、現場の取組事例の解説 |
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17:40-18:20 |
体感パート |
課題解決プレイヤーの現場体感、現場を活用した企業研修事例の紹介 |
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18:30-19:00 |
質疑対話パート |
人事領域の専門家をゲストにお呼びし、参加者・ゲストで座談 |
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19:00-21:00 |
交流会 |
ゲスト・参加者で自由交流会(軽食あり) |
〈第2回(2月20日(金)19:00-22:00)〉

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19:00-19:20 |
現場解説パート |
会の趣旨説明、現場の取組事例の解説 |
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19:20-19:45 |
体感パート |
課題解決プレイヤーの現場体感、現場を活用した企業研修事例の紹介 |
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19:45-20:00 |
質疑対話パート |
人事領域の専門家をゲストにお呼びし、参加者・ゲストで座談 |
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20:00-22:00 |
交流会 |
ゲスト・参加者で自由交流会(軽食あり) |
◆例えばこんな人におススメ:
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越境学習の効果を自分で体感してみたい
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人事領域に詳しいプレイヤーにいろいろ質問してみたい
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研修・育成プログラムに社会課題の視点を取り入れたい
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社会課題起点の新規事業創出を強化したい
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「ダイバーシティ」「DE&I」「障害者雇用」などの領域に関心・課題感がある
プログラムパートナーについて

障害者雇用の現状
障害者雇用は、「企業はどうすれば法定雇用率を達成できるか」「福祉事業所はどうすれば待遇を向上できるか」といった、表面的で目立つ論点に注目が集まりやすい。しかし、「そもそも社会全体では、障害者雇用がいまだに浸透していない」という厳しい現実と向き合わなければ、本質的なアクションは成し遂げられません。ひいては、人口がピークアウトを迎えたこれからの日本において、減りつづける労働力という産業構造の根本にかかわる問題に対して、私たちはどう向き合うべきかという、より大きなアジェンダも問われています。
現在、日本で法定雇用率を達成していない企業は約半数。さらには「ゼロ雇用企業」とも呼ばれる、障害者雇用が義務づけられているにもかかわらず1人も雇用していない企業が全体の3割を占めているとされています。

ローランズとは
「みんな みんな みんな 咲け。」というビジョンを掲げ、人を“咲かせる”しくみを社会に届けている企業です。人を咲かせる花屋として13年目を迎え、「人を咲かせる人であれ」を合言葉に、日々の事業づくりに取り組んでいます。
その結果として「障害者雇用率70%」という驚異的な事業モデルを築き上げると同時に、更なるアクションとして東京都国家戦略特区と連携し、中小企業と福祉事業所を取り結ぶ新たなビジネスモデル=「障害者共同雇用組合」の第一人者としても注目を集めています。
リディラバが実践する「越境学習」



「越境学習」とは、慣れ親しんだ環境から飛び出して、未知の課題にゼロベースで挑むことで、非線形の能力開発を目指す実践型の人材育成です。
リディラバでは、2009年の活動開始以来、生徒・学生から大人まで、あらゆる方々に越境の機会を提供してきました。
15年以上の知見とリレーションをフル活用して、定型化された人材育成プログラムの提案にとどまらず、会社ごとの課題感・目的に応じて個別でプログラム造成も行っております。
「こういう企画は作れますか?」
「明確な目的はあるが、具体的に何をして良いのかわからない」
「越境に興味があるが、まずは小さく取り組みを始めたい」
など、どのようなご相談でもお待ちしております。
【近年の主なオーダーメイド開発例】
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電通/電通コーポレートワン(自社のミッション再定義を目的とした半日越境)
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日本政策投資銀行/IHI/水ing(ネイチャーポジティブの体感越境を通じたサステナビリティ推進・企業間連帯の形成)
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トヨタ自動車(課題探索/ボトルネック特定を通じて具体的な新規事業開発への伴走)
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日本情報通信(若手選抜社員を対象とした課題解決プログラム)
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大手金融機関(社会的OKR策定ワークショップ)
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大手BtoCメーカー(社内リーダー塾内の1コンテンツ造成・起業家交流セッション)
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大手電機メーカー(研修担当者向け越境体感プログラム)
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大手サービス業(リブランディングのための社会実態調査フィールドワーク)
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大手IT企業(ビジコン応募者向けインセンティブプログラム)
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大手インフラ企業(新規事業開発のためのフィールドリサーチ)
他多数
【異業種合同プログラム「フィールドアカデミー」主な導入企業実績】
トヨタ自動車、NTT西日本、花王グループカスタマーマーケティング、 デンソー、三井不動産、リクルート、三井住友銀行、ロート製薬、日立ハイテク、マルイグループユニオン、ポーラ・オルビスHD、セガサミーHD、他多数
株式会社Ridilover(リディラバ)とは

ミッションは「社会の無関心の打破」。2009年に活動を開始し、2013年に株式会社を設立。これまで400種類以上の社会課題を取り扱い、あらゆるセクターに対して事業を展開している。
中学・高校向けのスタディツアー事業では年間10,000人以上の生徒が参加し、調査報道Webメディア「リディラバジャーナル」では『構造化』メソッドを活用して1,000本以上の記事を公開。社会課題の現場ネットワークや調査・構造化力を活かして、企業向けにはこれまで200社以上に対して越境学習や各種研修を提供、また新規事業開発支援や省庁・自治体向け調査・実証等の各種事業にも取り組んでいる。
所在地:東京都文京区本郷3-9-1 井口ビル2階 設立:2013年
代表者:代表取締役 安部敏樹
事業内容:社会問題を扱うウェブメディア・コミュニティ事業、社会問題に関する教育・研修事業、カンファレンス事業、教育事業、企業・官公庁との協働事業
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