「人材戦略の可能性をひらく”事業構造から制度を最適化する”2つのレポートを公開」33.8万人データから見えてきた新しい視点（組織行動科学®）

自社の構造を理解すれば、人材投資の成果はより確実に積み上がる。戦略人事・CHRO・人的資本経営を加速させるための最新知見。

人的資本開発プランニング®センター／OrgLogLab®（組織論理学®研究センター）を運営するリクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は、日本企業において人事制度が期待した成果につながらない理由を、“制度そのものの巧拙”ではなく、制度が前提とする価値創造構造との整合という観点から解明した2つの決定版レポートを無料公開いたしました。

本セットは、①「構造を診断するレポート」＋ ②「制度適用の限界と処方箋を示すレポート」という役割分担で制作されており、両方を読むことで「なぜ制度は成果にならないのか？」と「どうすれば機能する状態にできるのか？」が初めて立体的に理解できる構造となっています。

■ セット構成（役割が異なる2つのレポート）

①『人事制度が“機能する事業”の条件』 

— 自社の事業構造を診断し、“制度が機能しやすい／しにくい”を見極めるレポート —
本レポートは、制度導入の成功・失敗を左右する最大要因が、事業が「内部完結型」なのか「外部協働型」なのかという構造の違いにあることを、33.8万人・980社のデータから明らかにしています。 

● このレポートの役割

•  制度が効く“構造条件”を見える化する「診断編」

• 自社がどの型に近いかを判定する“構造スクリーニング”

• 内部KPI／外部KPIの区分など、構造に応じた実務設計の基本軸を提供

 ● 核心メッセージ

 制度の成否は、制度の良し悪しではなく、因果連鎖（人材投資→能力→業績）が内部で閉じる構造かどうかで決まる。

■ ダウンロード（無料）※pdf 30ページ

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②『日本企業における人材制度の適用条件』 

— 制度が届く領域／届かない領域を切り分け、事業側の“自前化”領域を示すレポート —
こちらは①を踏まえ、さらに踏み込み、「制度が届かない領域をどう扱うべきか？」という問いに答える“適用条件編”です。 

● このレポートの役割

•  制度の“限界”を明確化し、事業側が補完すべき領域を定義する「処方箋編」

• 外部協働型産業で制度効果が途中で失われる構造を分解

• 協働プロセス、専門職能、経験デザインなど“事業が自前化すべき能力”を提示

 ● 核心メッセージ

 制度を高度化しても成果が出ないのは、制度が想定する“内部完結構造”と自社の実態が一致していないため。届かない領域は制度でなく、事業側の専門職能として設計し直す必要がある。

■ ダウンロード（無料）※pdf 26ページ

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■ なぜこの2つは「セット」で読む必要があるのか？ 

①は「診断」、②は「処方箋」

• ①だけでは「現状把握」で止まってしまう

• ②だけでは「何を前提に適用条件を考えるのか」が曖昧になる

 両者を組み合わせることで初めて、「（A）自社はどの構造にいるのか →（B）だから制度はここまで届く／届かない →（C）不足部分はどう補うか」という“戦略人事の全体設計図”が完成します。

 構造 → 限界 → 再設計 という一連の流れを体系化した初のレポートセット 

多くの企業が直面している「制度は整ったのに成果が出ない」という問題を、属人的な運用や現場理解の不足ではなく、構造レベルで説明し、解決の道筋を示す点が最大の特徴です。

■ 公開の背景 

人的資本経営の推進、CHRO機能の強化、ジョブ型制度の導入が加速する一方で、「制度を整備しても事業成果に転換しない」という構造的な課題が顕在化しています。

 本セットは、この根本原因を“制度の問題”ではなく“構造との不整合”として再定義し、企業が何から着手すべきかを明確に示すために制作されました。

■ 想定される主な読者 

• CHRO／人事戦略部門責任者

• 経営企画・事業部門の責任者

• 人的資本開示・KPI設計の担当者

• 外部協働が多い産業（建材、住宅設備、SI、物流、保守サービス等）の企業

• 専門職能の「自前化」を進めたい企業

■ 問い合わせ 

お問い合わせ：

• OrgLogLab®（組織論理学®研究センター）

• 人的資本開発プランニング®センター

• E-mail: [e-mail]

リクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は「より善くを目的に」を掲げ、33.8万人の働く人のデータに基づいた組織行動科学®を基盤に、7つの研究機関が980社を支援している企業です。

組織行動科学®は組織で働く私達の思考と行動が「なぜ起こり」「なぜ続くのか」を5つの理論領域（行動制御理論・動機報酬理論・関係構築理論・認知思考理論・習慣形成理論）で解明し、より善く再現する手段。

【会社概要】

社名：リクエスト株式会社

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