従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出す企業！「人材育成部門」第11回ホワイト企業アワード受賞企業が決定

お互いが同じ方向に向かって成長するための取り組みを行い、組織力の強化を図っている企業として、最終エントリー数296社の中から受賞企業2社が決定！

ホワイト財団

2024年11月13日 12時00分

ホワイト企業認定を展開する⼀般財団法⼈⽇本次世代企業普及機構(本部：⼤阪市北区、代表理事：岩元翔、通称：ホワイト財団)が、ホワイト企業認定を取得した企業の中で注⽬すべき社内制度や労働環境を表彰・発信する『第11回ホワイト企業アワード』の受賞企業が確定しましたのでお知らせいたします。ホワイト企業アワードの詳細はイベント公式サイト（https://jws-japan.or.jp/lp/award-11th/）にてご確認いただけます。

第11回ホワイト企業アワード「人材育成部門」受賞企業が決定！

一般財団法人日本次世代企業普及機構（ホワイト財団）は、第11回ホワイト企業アワードにおける「人材育成部門」の受賞企業を決定しました。

●「人材育成部門」の特徴とは？

従業員と企業の関係を対等に捉え、お互いが同じ方向に向かって成長するための取り組みを行い、組織力の強化を図っている企業を選出・表彰してます。従業員の成長をサポートするだけでなく、企業そのものの発展を牽引する人材育成プログラムを実践してい企業が評価されます。

今回受賞した企業は、従業員一人ひとりが成長できる環境を提供するだけでなく、その成長が企業全体の競争力向上にも直結するような革新的な人材育成プログラムを積極的に実施しています。

●11月20日にYouTube LIVEにてホワイト企業アワード表彰式を無料配信いたします！

日本No.1のビジネスセミナーを開催するラーニングエッジ社に学ぶ基調講演や、人事担当者と就活生による「就活のウソと本音」についてのクロスディスカッションなど、豊富な有益コンテンツをご用意しています。

この貴重な機会を、ぜひお見逃しなく！

無料LIVE視聴に申し込む

厳正な最終選考を経て、受賞企業として2社が決定しましたので、授賞理由とともにお知らせいたします。

受賞企業の発表

株式会社建新

受賞理由：株式会社建新様は、社員一人ひとりの成長を支援する人事評価制度と人材育成プログラムを展開し、企業全体の成長に貢献する人財を育成する取り組みを高く評価いたしました。

まず、従来の「数値重視型」の人事評価制度から大幅に転換し、従業員の個性や貢献の多様な側面を公平に評価する「新人事評価制度」を確立しました。業績だけでなく日々の行動やチームへの貢献も評価対象となり、自己目標設定による成長の促進と、従業員のモチベーション向上に繋がっています。

また、2020年に設立された人財開発部による「建新マネジメントプログラム」が、全従業員に必要なスキルを段階的に習得させる画期的な制度として注目しました。このプログラムは、コミュニケーションスキルやリーダーシップ能力、業務マネジメントスキルなど、必要不可欠なスキルを体系的に学べる内容で、従業員の成長を促進しています。さらに、プロのコーチによる実践的な研修が提供され、高品質な指導が行われています。

従業員のキャリアアップを支援するため、研修内容は役職ごとにカスタマイズされており、階層に応じたスキルを学ぶ環境が整っています。

それぞれの成長に合わせ教育制度の中で、企業の求める人材像を実現できる体制を築かれており、従業員の長期的な成長と企業の持続的な発展に寄与しています。

株式会社リアルソフト

受賞理由：株式会社リアルソフト様は、「Make Everyone Happy with IT Solutions」の理念に基づき、社員が主体的に成長できる場を提供する独自の人材育成体制を構築しています。

その中でも特に目を引いたのが「新人研修」です。株式会社リアルソフト様の新人研修は「経験不問・文理不問」の採用を行い、これまでプログラミングに触れたことがない方でもスムーズに業務を行えるようになるため、３か月間の座学研修が用意されています。

そして、「新人研修」を担当する講師は「２年目のメンバー」から抜擢され、研修カリキュラムを考えてもらうことで、その社員のスキルアップも図っているという点から、株式会社リアルソフト様の理念に基づいた社員が主体的に成長できる場の提供を実現していると感じました。

さらに、若手社員が多く「業務の進め方や受け止め方」に関する相談が多かったことから、プログラミングや業務技術以外における「仕事の仕方、心構え」などをカバーする「ステップアップ研修」の実施、20代、30代のメンバーを次期マネージャーに引き上げるため、マネージャーの一部の仕事を担ってもらう「マネージャーチャレンジプロジェクト」など独自の人材育成体制も多く整っており、社員が自身のキャリアを形成しながら企業の成長に貢献する仕組みが定着している点が高く評価されました。