【2035年、384万人の人材不足時代へ】今起きつつある社会変革、それは人生100年時代の「リタイアの変化」だ！『RETIRE SHIFT』7/8発売
「つまらない60歳代前半の仕事と65歳リタイア」という常識が変わる。いつまで働き、どう老後に備えるべきか。自分にとって最適な「引退戦略」がわかる一冊！
株式会社東洋経済新報社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：山田徹也)は、山崎俊輔氏による新著、『RETIRE SHIFT（リタイア・シフト）』を2026年7月8日に発売いたしました。
今まで、定年後の働き方については「60歳で定年を迎え、再雇用で賃金が下がっても、5年耐え忍べば年金がもらえる」というイメージが一般的でした。しかし、時代は大きく変わり始めています。超人材不足時代を迎え、高い能力と意欲を持つシニア層が求められています。
時代の変化にいち早く気づいた企業は「65歳定年、70歳継続雇用」に動き出しています。65歳超定年企業は3社に1社にまで増加し、5年後には半数に迫る勢いです。
会社員にとっては、高齢者の処遇改善を怠る企業を「選ばない」という選択ができるようになります。公的年金は65歳からもらえるので、理不尽な環境で無理に長く働く必要はないからです。
まさに、「自分の引退年齢を会社ではなく自分で決められる」時代が到来しつつあります。引退を決定する主導権は会社ではなく、個人にシフトし始めています。「リタイア・シフト」の時代が、超高齢社会の最前線である日本で始まろうとしているのです。
本書では、老後資金問題のスペシャリストである山崎氏が、「なぜリタイア・シフトがわが国で生じているのか」という社会の変化や、「企業はシニア層をどう評価し、活かすべきか」という経営側の最新動向をわかりやすく解説します。
その上で、「年金はいつから受け取るべきか」「何歳で仕事を引退すべきか」など、激変する労働環境の中でシニア層がとるべき戦略を示します。「老後のお金と働き方」に関する漠然とした不安を解消し、自分にとってベストな「引退戦略」を考えるために、必読の一冊です。
◆本書の主なトピック
・年金を最大84％増やす！長生きの不安を解消「WPP理論」
長く働く（Work Longer）、私的年金の取り崩し（Private Pensions）、公的年金の繰り下げ（Public Pensions）をリレーさせる「継投策」で、老後の安心を最大化するアプローチです。
・5～10年早く辞める「リトルFIRE」、ゆるく働く「サイドFIRE」
40代でのFIREではなく、5～10年早いリタイアを目指す「リトルFIRE」なら、準備期間を長期で計画することが可能なため、無理のない資産形成計画を立てることが可能です。
また、経済的自立を盾にし、自分の好きな仕事を自分のペースで続ける「サイドFIRE」という選択肢もあります。「残業ゼロ、昇格意欲なし」といったゆるい働き方で、年収以外の部分に重点を置いて働くことも可能です。
・【経営層、人事必読！】シニアを戦力にできる会社、できない会社
日本企業は「人材不足」が大きな経営課題となっています。本書で紹介される調査によると、2035年には、労働力不足は384万人に達する見込みです。
こうした人材不足に対応するために「60歳代後半～70歳代の高齢者」をいかに活用するかが、重要なカギとなります。
彼らは新卒人材とは異なり、社会人としての基礎研修を必要とせず、すでに熟練した技能を持ち、組織への高い帰属意識と定着率を兼ね備えた、企業にとって魅力的な人材層です。シニア人材を「貴重な即戦力」として組織を再定義できるかが、企業の生き残りを左右します。
ベストセラー『LIFE SHIFT』日本版編集者も太鼓判！
「世界で日本人だけができるライフ・シフトの実践だ」
◆著者プロフィール
山崎 俊輔（やまさき しゅんすけ） リタイアメント・アドバイザー／AFP
フィナンシャル・ウィズダム代表／1級DCプランナー／消費生活アドバイザー
1972年生まれ。中央大学法学部法律学科卒業。企業年金研究所、FP総研を経て独立。商工会議所年金教育センター主任研究員、企業年金連合会調査役（確定拠出年金担当）などを歴任。老後資産形成、企業年金制度（確定拠出年金）、投資教育が専門。論文発表も多数（第５回日本ＦＰ学会優秀論文賞受賞）。
端的でわかりやすいお金のコラムに定評があり、連載・寄稿多数の人気ＦＰ。著書に『老後に4000万円って本当ですか？』（日本経済新聞出版）、『普通の会社員でもできる 日本版FIRE 超入門』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）など多数。
街歩きが趣味で、ブラタモリにも登場した東京スリバチ学会に所属。コミックのコレクションは6000冊を数えるマンガオタクでもある。
◆書誌情報
RETIRE SHIFT（リタイア・シフト） / 山崎 俊輔 著
定価：1,980円（税込）
発売日 : 2026年7月8日
ISBN : 978-4-492-04838-2
体裁 : 四六判／並製／336頁
発行元：株式会社東洋経済新報社
東洋経済ストアサイト：https://str.toyokeizai.net/books/9784492048382/
Amazonページ：https://www.amazon.co.jp/dp/4492048383
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