20代正社員に「週休3日制の使い方」を調査　増えた休日で取り組みたいこと、1位「スキルアップや資格取得の勉強」

株式会社ジェイック

2024年12月11日 10時19分

企業向けの教育研修事業と若年層向けの就職支援事業を展開する株式会社ジェイックは、20代の正社員を対象に実施した「週休3日制の使い方」に関するアンケート調査の結果を発表します。（回答者205名、調査日2024年10月10日～10月30日）

■週休3日制の導入：1位「希望する」(51.2％)、2位「どちらかといえば希望する」(35.1％)
「週休3日制の導入を希望しますか？」と質問したところ、「希望する」が51.5％、「どちらかといえば希望する」が35.3％、「どちらかといえば希望しない」が9.3％、「希望しない」が3.9％となり、「希望する」と「どちらかといえば希望する」を合わせると、8割以上の方が週休3日制の導入を希望していることがわかりました。

■現在の休日の過ごし方：1位「趣味・娯楽」(67.8％)、2位「睡眠・休息」(42.9％)
「現在の休日の過ごし方について、あてはまるものを2つ教えてください」と質問したところ、「趣味・娯楽」が67.8％、「睡眠・休息」が42.9％、「家族・友人と過ごす」が29.8％、「スキルアップや資格取得の勉強」が12.7％、「運動など健康維持の活動」が9.8％、「家事・育児・介護」が5.4％、「副業」が4.4％、「その他」が0％となりました。

■週休3日制が導入されたら、増えた休日で取り組みたいこと：

1位「スキルアップや資格取得の勉強」(40.5％)、2位「趣味・娯楽」(40.0％)

「週休3日制が導入された場合、増えた休日で新しく始めてみたいことや、現在よりもさらに時間をかけたいことはありますか。あてはまるものを２つ選択してください」と質問したところ、「スキルアップや資格取得の勉強」が40.5％、「趣味・娯楽」が40.0％、「運動など健康維持の活動」が38.0％、「睡眠・休息」が21.0％、「家族・友人と過ごす」が18.0％、「副業」が12.7％、「家事・育児・介護」が2.4％、「その他」が0％となりました。

現在の休日の過ごし方と比較すると、「運動など健康維持の活動」が28.2pt、「スキルアップや資格取得の勉強」が27.8pt、「副業」が8.3pt増加しており、これらは現状では十分に取り組めていないものの、週休3日制が導入され休日が増えた場合、新たに取り組んでみたいというニーズが明らかになりました。

■週休3日制の導入を「どちらかといえば希望しない」「希望しない」理由（自由記述・一部抜粋）

冒頭の設問で、週休3日制の導入について「どちらかといえば希望しない」「希望しない」を選択した方へ、「その理由を教えてください」と質問したところ、以下の回答が寄せられました。

▼業務負担が増える不安

・一日あたりの仕事量が増える可能性があるから

・週休3日になるとその分、他の日の働く時間が長くなると思うから

・休日が増える分、残業時間が増えると思うから

・1日あたりの就業時間が伸びると、集中が続かないから

・仕事の効率が悪くなると思うから

・今はまだ実力が足りないため仕事が追い付かないから

・週4で業務を達成できるか不透明だから

・お客様のために平日はあまり休みたくないから

▼収入への影響の懸念

・給与が減りそうだから

・給料が減ると困るから

▼休日の取り方に関する希望

・週休2日で働き、お盆やお正月にまとめて休みが欲しいから

・年間で同じ休日数なら、週休3日よりもまとまった休みを取りたいから

▼仕事に対する意欲

・仕事が好きだから

・仕事を楽しんでいるため

・働きたいから

・経験を増やす機会が減るから

▼その他

・3日では休みが多すぎると思うから

・特にやることがないため、だらけるよりは働いていたいから

・仕事に向かうのが億劫になる可能性があるから

今回の調査結果について、当社執行役員の東宮は、次のように述べています。

「昨今、働き方改革やワークライフバランスの重要性が増すなか、今回の調査では8割以上の20代正社員が『週休3日制を希望する』と回答しており、休みが増えることを肯定的に捉える人が多いことがわかりました。週休3日制導入後に増えた休日で取り組みたいことでは、『スキルアップや資格取得の勉強』や『運動など健康維持の活動』が大幅に増加し、現状では十分な時間を確保できていない活動に対する潜在的なニーズも顕在化しました。

増えた休日は自己投資や健康促進の機会として捉えられており、週休3日制は個々のライフスタイルやキャリアアップを支援する可能性を秘めています。一方で週休3日制は、勤務や給与に関する就業規則の変更など、導入にあたってさまざまな企業の意思決定が必要なこともあり、スピード感を持って進めることが難しい面もあります。企業は、休日を増やすことを今後の選択肢の１つとして捉えつつ、まずは現在の休日制度を維持しながら、従業員のニーズに応える施策を進めることが有効です。たとえば、資格取得支援制度の充実や、自己啓発を促すセミナー参加費や書籍代の補助、充実した研修や教育プログラムの提供があります。また、副業の緩和やフレックスタイム制の導入など、従業員の柔軟な働き方を推進する施策も効果的でしょう。そうした施策は、従業員のキャリア成長を促進し、満足度を高めるとともに、企業全体の生産性や競争力を向上させることにもつながります。」

株式会社ジェイック執行役員兼株式会社Kakedas取締役　東宮美樹

ハウス食品株式会社で営業職を経験、人材紹介会社で求職者（3000人）のカウンセラーを経験した後、2006年ジェイックに入社し、「研修講師」としてのキャリアをスタート。2014年には前例のない快挙となる、講師として「リピート率100％」を3年連続で達成。組織開発相談など支援実績多数。定着・活躍推進、キャリア自律、イクボス、女性活躍推進などを中心に活躍中。グループ会社、株式会社Kakedasの取締役を兼任。

【調査概要】

調査名称：「週休3日制の使い方」についてのアンケート

調査対象：当社の就職支援サービスを利用して就職・入社した20代の正社員

調査機関：自社調査

調査方法：Webアンケート

調査期間：2024年10月10日～10月30日

回答者数：205名

■教育支援サービス（教育事業部）の概要

当社にて20年以上続いている事業で、受講者の“マインド面”を重視して行動変容を促す研修を得意としています。主な研修としては、世界的ベストセラー書籍を基にした「７つの習慣®」研修や、目標達成メソッドとして著名な「原田メソッド®」の研修、『人を動かす』等で有名な「デール・カーネギー・トレーニング」研修、その他顧客企業のニーズに合わせた各種カスタマイズ研修を提供しています。

サイトURL：https://www.jaic-g.com/service/education/

■会社概要

社名　　　：株式会社ジェイック

代表取締役：佐藤　剛志

設立　　　：1991年3月

資本金　　：2億6,205万円（2024年7月末現在）

本社所在地：東京都千代田区神田神保町1-101　神保町101ビル7F（受付6F）

事業所　　：名古屋、大阪、福岡オフィス、熊本オフィス、上海ジェイックマイツ

事業内容　：フリーター・既卒・第二新卒者向けの就職・採用支援サービス「ジェイック就職カレッジ®」　

　　　　　　中退者の就職・採用支援サービス「ジェイック中退就職カレッジ®」　　
　　　　　　新卒学生の就職・採用支援サービス「新卒カレッジ®」

　　　　　　新卒スカウトサイト「Future Finder®」

　　　　　　企業向け教育研修事業