職場の暑さリスク、現場労働者の3人に1人が熱中症や欠勤を経験　従業員の約8割が「会社の対策は不十分」、4割が「対策に1万円以上の自己負担」の実態

-「職場での暑さ・熱中症対策に関する実態調査」を実施、2023年の調査結果との変化も確認-

日本シグマックス株式会社

2025年7月22日 14時40分

日本生まれのサポーター専業ブランド「MEDIAID（メディエイド）」を展開する、日本シグマックス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木洋輔）は、働く人を対象にした「職場での暑さ・熱中症対策に関する実態調査」を実施いたしましたのでその結果をレポートいたします。

【調査サマリー】

気温上昇による職場の暑さがより問題視されている。実施されている暑さ・熱中症対策の有効性を明確にするため、暑熱環境下で働く人を対象にアンケートを実施し分析した。また、企業の対策義務化および酷暑化を受け、2年前に実施した調査(※1)からの変化を確認した。
暑熱環境下で働く283名のうち、81.3％が暑さによって仕事の効率への影響が『ある』。そのうち3人に1人は熱中症を身近に感じたり、暑さによる体調不良により欠勤したりしていると回答。また半数の方が「集中力や判断力の低下」を感じている。
会社が実施している暑さ・熱中症対策への印象について、78.1％が「実施していない」・「実施しているが不十分」と回答。またそのうちの6割以上が「個人で暑さ対策を追加実施している」。いずれの結果も2023年の調査結果と同水準であった。
自己負担で追加実施する暑さ対策の内容としては「涼しい下着・インナー」が39.6％と最多。41.2％の方が暑さ対策のために「1万円以上」を自己負担していると回答。

※1：「職場での暑さ対策に関する実態調査」https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000379.000002354.html

■調査の背景：2024年度の職場での熱中症発生数は過去最多、罰則付きで熱中症対策が義務付けられ急務

　近年、熱中症での救急搬送者数は増加しています。特に、2024年の職場における熱中症の発生状況について、死亡を含む休業4日以上の死傷者数は1,257人と、統計を取り始めた2005年以降最多、うち死亡者数は31人（※2）となっており、厚生労働省からは、各事業場で熱中症予防について対策を講じるよう発信されています（※3）。
　また、2025年6月1日から職場における熱中症対策を労働安全衛生規則改正により罰則付きで義務付けられ、対策実施は急務であると言えます。

そこで、暑さがより厳しくなる梅雨明けを前に、職場で行われている暑さ・熱中症対策の実態調査を実施いたしました。

※2：厚生労働省「職場における熱中症による死傷災害の発生状況（令和6年）」 p.1

※3：引用　厚生労働省　「令和7年『STOP！熱中症クールワークキャンペーン』」キャンペーン要綱

■調査結果

1．暑熱環境下で働く283名のうち、81.3％が暑さによって仕事の効率への影響が『ある』。そのうち3人に1人は熱中症を身近に感じたり、暑さによる体調不良により欠勤したりしていると回答。

▲暑熱環境下で働く283名のうち、81.3％が暑さによって仕事の効率への影響があると回答。

▲暑さより仕事の効率への影響があると回答した人のうち、3人に1人が熱中症を身近に感じたり暑さによる体調不良での欠勤を経験

　暑熱環境下で働く283名のうち、81.3％が「暑さによって仕事の効率に影響がある」と回答し、そのうち3人に1人が「熱中症や脱水症状などの体調不良」と「暑さが原因の体調不良による欠勤」を経験されていることが明らかとなりました。

　また、半数以上の方が、暑さが原因による「集中力や判断力の低下」を感じていることが分かりました。

　暑熱環境下での労働現場では、3人に1人と高い割合で体調不良や欠勤が生じているほか、半数以上の回答があった「集中力や判断力の低下」は、能率の低下だけでなく業務中の転倒や事故に繋がる可能性もあります。そのため、暑熱環境へ適切な対策は、社員の熱中症予防にとどまらない労働安全衛生の確保や、業務の効率化にも寄与するものと考えられます。

2．会社が実施している暑さ・熱中症対策への印象について、78.1％が「実施していない」「実施しているが不十分」と回答。また、そのうちの6割以上が「自己負担で暑さ対策を追加実施している」。

　会社が実施している暑さ・熱中症対策への印象について、「十分に実施している」という回答は21.9％にとどまり、78.1％は「実施していない(25.4％)」、「実施しているが不十分(52.7％)」と感じていると回答しました。また、そのうち、会社が実施している暑さ・熱中症対策に加えて自己負担で暑さ対策を行っている方が6割以上いることが明らかとなりました。

　いずれの結果も、2023年の調査と同じような水準でした。2025年6月1日の労働安全衛生規則改正により、職場における熱中症対策が罰則付きで義務付けられましたが、会社で実施している暑さ・熱中症対策の内容改善は十分な内容に達しておらず、多くの課題が残されていると考えられます。

　また、会社が行っている暑さ対策としては、「エアコンの設置」の回答が50.7％と最も多く、次いで「飲料の支給（36.2％）」、「食品の支給（33.5％）」が挙げられていました。それに対して、会社が直近で取り入れた暑さ対策として多かったのが「ファン付きウェアの支給（20.4％）」、「冷却グッズの支給（17.6％）」でした。

　2023年の調査でも、会社が行っている暑さ対策は「エアコンの設置」、「飲料の支給」、「食品の支給」の順に多く挙げられ、本調査と同様の傾向が見られました。また、会社が直近で取り入れた対策として「ファン付きウェア」や「冷却グッズ」の支給が増えている背景として、ファン付きウェアの普及が進んでいること、新しい冷却服の発売が増えていることが考えられます。

3．自己負担で追加実施する暑さ対策の内容としては「涼しい下着・インナー」が39.6％と最多。41.2％の方が暑さ対策のために「1万円以上」を自己負担していると回答。

　暑さ対策を自己負担で追加で実施している内容のうち、「涼しい下着・インナーの購入」が42.9％と最も多く回答され、次いで、「飲料の購入（42.0％）」、「汗拭きシート・制汗剤スプレーの購入(41.2％)」が挙げられました。

▲暑さ対策のため1万円以上自己負担で実施した方の年代は50歳以上55歳未満の方が最多。若年層は少ない傾向。

　また、前年に実施した暑さ対策による自己負担額について聞いたところ、「1万円以上」と回答した人が41.2％もおり、その内容として「ファン付きウェア(44.9％)」の回答が上位に挙がっていました。

　さらに、「暑さ対策の自己負担額が1万円以上」と回答した方の人数を年代別に分析したところ、「50歳以上55歳未満」が最も多く、35歳未満といった若年層は少ない傾向にありました。

■本調査結果を受けて：ウェルネス事業部宮地早紀（みやちさつき）　コメント

　本調査では、会社における暑さ・熱中症対策の実態を調査し、暑熱環境下で働く283名のうち8割以上の方が暑さによる仕事への効率に影響が出ており、3人に1人が熱中症などの体調不良やそれによる欠勤といった暑さによる課題が生じています。

　また、会社で実施されている暑さ対策について7割以上の方が満足していないことも本調査より分かりました。その上、本来職場環境の安全確保は事業者の責任であるにもかかわらず、実に4割以上の方が暑さ対策のために「1万円以上」を自己負担するなど、従業員任せになっている現実が浮き彫りになりました。

　従業員に安心して安全に働いてもらうために、企業は職場ごとの暑熱環境の特徴や従業員のニーズを把握し、それに合った暑さ対策をする必要があります。

■調査概要

・調査期間：2025年7月8日（火）～7月10日（木）

・調査対象：全国の建設・製造・運送・鉄鋼・電気通信・電気ガス水道等の業務に従事する25～55歳男女計2,208人

　うち、企業に勤め、屋内屋外を問わず、夏期もしくは年中暑い環境で働く機会があると回答のあった283名について分析。※不誠実回答（無意味な自由記述等をしている）は除外

・調査方法：インターネット調査

・調査機関：自社調査

○その他詳細なデータについては、日本シグマックス株式会社経営企画室にお問い合わせください。

○本調査を引用する場合は「2025年日本シグマックス調べ」もしくは「日本シグマックス株式会社『職場での暑さ・熱中症対策に関する実態調査（2025年）』」と記載ください。

弊社は、ペルチェ式冷水循環服「メディエイドアイシングギアベスト2」をワーカー向けに展開しております。

詳細は【参考資料】をご参照ください。

■「MEDIAID（メディエイド）」より展開するワーカーズケア事業 https://mediaid.sigmax.co.jp/special/workerscare/

医療現場で培ったノウハウを活かし、誕生したブランド「MEDIAID（メディエイド）」。働く人の身体活動をサポートしたいという想いから、2021年にメディエイドより、ワーカーズケア事業を立ち上げました。

　各関節サポーターやアシストスーツ、暑熱対策アイテムといった製品や、企業向け腰痛対策サービスの実施を通して、労働安全衛生面での課題解決や、従業員の満足度向上、健康経営®のサポートに貢献してまいります。

■日本シグマックス株式会社について　https://www.sigmax.co.jp/

所在地：東京都新宿区西新宿1-24-1

創業：1973年6月1日

資本金： 9,000万円

代表取締役社長：鈴木　洋輔

社員数：246名（2025年3月末）

売上高：143.7億円（2025年3月期）

日本シグマックスは「身体活動支援業※」を事業ドメインとし、幅広いフィールドで人々の身体に関わる製品・サービスを提供しています。創業以来「医療」の中でも「整形外科分野」に特化して、各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品、冷却療法のためのアイシングシステム、治療・診断のための医療機器など、特徴のある製品を提供してまいりました。「スポーツ分野」ではスポーツ向けケア・サポートブランド『ZAMST』を中心に国内外で高い評価を受けております。また日常生活を支える「デイリーケア」、労働者の身体をサポートする「ワーカーズケア」といった分野で『MEDIAID』ブランド製品を拡大展開しております。

※身体活動支援業：運動器障害の予防・診断・治療・回復、及び運動機能維持・向上を目的とした製品・サービスを提供することにより、人々がより健康で快適な生活を送れるよう支援する業（当社による造語）

【参考資料】メディエイドアイシングギアベスト2　概要

■労働現場での暑さ対策に向けて、独自構造の冷却服「メディエイドアイシングギアベスト2」を開発

　当社が展開するサポーター専業ブランド「MEDIAID」では、働く人の身体活動をサポートすべく2021年よりワーカーズケア事業を立ち上げました。さらに、労働現場での熱中症対策やそこで生じている困りごとを解決するべく、日本初(※4)となるペルチェ素子による冷却に水冷を組み合わせ、特許取得した独自タンクレス構造の冷却服「メディエイドアイシングギアベスト」を2023年に発売いたしました。

　その中でユーザーから頂いた要望に応えるべく開発・改良を重ね、冷却性能や装着時のフィット感、連続動作時間を格段に向上させた「メディエイドアイシングギアベスト2」を発売する運びとなりました。