直近3か月のフードデリバリーの利用率は14％、20～30代の利用率は2割台　食材宅配の利用率は15％、「届くまでの温度管理」の不満が増加傾向

－ 宅配に関する調査（2026年）フードデリバリー・食材宅配編 －

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2026年9月、全国20～79歳の男女3,000人を対象に「宅配に関する調査（2026年）」を実施し、「宅配」に関わる利用実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、フードデリバリー（料理宅配）と、食材宅配（食品宅配）にフォーカスをあて分析をしました。

■調査結果
【フードデリバリーの利用状況】

直近3か月の利用率は14％と2年前と同様な結果である。年代が若いほど利用率は高まり、20代は23％、30代が20％の利用率。＜図1＞

利用シーンは「外食をするのが面倒・時間がない」54％、「料理・自炊をするのが面倒・時間がない」47％が多い。3番手にあがる「自宅に食べるものがないとき」は31％と2年前より6ptの上昇。＜図2＞

利用者の不満点は、「配達料金がかかる／高い」「届くまでの温度管理」「配達エリアが限られる」が2割台。「配送時の揺れ・衝撃などで料理が崩れている」が増加傾向にある。＜図3＞

 【フードデリバリーの今後の利用意向】

フードデリバリーの今後の利用意向は、26％と2022年より低下傾向。フードデリバリーを過去に利用したことのある層では、「利用したい」17％、「やや利用したい」39％と合わせて56％の意向がある。＜図4＞

 【食材宅配の利用状況】

直近3か月の利用率は15％と2022年から変わらない。70代の利用率はやや高め。＜図5＞

利用する理由は「お買い物が面倒・時間がない」42％、「重たいもの・かさばるものを届けてくれる」38％、「安全・安心である」31％が上位にあがる。＜図6＞

利用者の不満点は、「届くまでの温度管理」「配達料金がかかる／高い」「少量を頼みにくい」など。「届くまでの温度管理」は、増加傾向にある。＜図7＞

 【食材配達の今後の利用意向】

食材宅配の今後の利用意向は、22％と2022年よりやや低下。食材宅配を過去に利用したことのある層では、「利用したい」29％、「やや利用したい」35％と合わせて64％の利用意向がある。＜図8＞

■レポート項目一覧

□ 属性設問（性別/年代/居住地/婚姻状況/同居子ども有無/同居人数/職業/居住形態/世帯年収/テレワーク頻度/共働き有無/ポテンシャル・ニーズ・クラスター）

□ 調査結果サマリー

▼フードデリバリー編

□ フードデリバリーの利用頻度

□ 利用したサービス

□ 注文した料理

□ 利用したシーン/最も多く利用したシーン

□ フードデリバリーの不満点/最も不満な点

□ 利用して困ったこと/改善してほしい点（自由回答抜粋）

□ フードデリバリーを利用していない理由

□ フードデリバリーの利用意向

□ 利用意向のある理由（自由回答抜粋）

▼食材宅配編

□ 食材宅配の利用頻度

□ 利用したサービス

□ 3か月以内に購入したもの/定期購入しているもの

□ 利用している理由/最も重視する点

□ サービスの不満点/最も不満な点

□ 利用して困ったこと/改善してほしい点（自由回答抜粋）

□ 食材宅配を利用していない理由

□ 食材宅配の利用意向

□ 利用意向のある理由（自由回答抜粋）

□ 宅配BOXの有無

▼参考資料

□ ポテンシャル・ニーズ・クラスター（PNCL）について

◆レポートのダウンロードはこちらから　　　　

https://www.cross-m.co.jp/report/20261014delivery

■調査概要
調査手法　：インターネットリサーチ

調査地域　：全国47都道府県　　　　　　　　

調査対象　：2026年：20～79歳の男女

　　　　　　2022年・2024年：20～69歳の男女

調査期間　：2026年：9月16日（水）～17日（木）

　　　　　　2024年：9月6日（金）～7日（土）

　　　　　　2022年：9月27日（火）～28日（水）

有効回答数：2026年：本調査3,000サンプル

　　　　　　2022年・2024年：本調査2,500サンプル

※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要

会社名：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/

所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F

設　立：2003年4月1日

代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹

事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】

株式会社クロス・マーケティング　広報担当マーケティング部

TEL ： [phone] FAX ： [phone]

E-mail ： [e-mail]

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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」