物価高の影響、89.4％が実感　家計負担は 「食料品」 が84.4％で突出

生活防衛策1位は 「まとめ買い・安い店や見切り品の活用」 59.9％、 購入価格帯や外食頻度、買い物回数など、日常の買い方を見直す動きも

　インパクトホールディングス株式会社の連結子会社でフィールドマーケティング事業を展開するインパクトフィールド株式会社 （本社：東京都港区、代表取締役社長：寒河江 清人、以下 「インパクトフィールド」） は、お仕事紹介サイト 「MediF」 の登録スタッフ377名を対象に、「2026年 物価高・エネルギー高騰に伴う生活防衛に関する意識調査」 を実施しました。

　調査の結果、物価高・エネルギー価格の上昇による生活への影響を 「かなり感じている」 「やや感じている」 と回答した人は、合計89.4％に上りました。負担が増えたと感じる支出では、「食料品 （日々の自炊）」 が84.4％で最多となり、「光熱費」 45.4％、「嗜好品・飲料」 44.0％が続きました。

　実際に取り組んでいる生活防衛策では、「まとめ買いをする、安い食材・見切り品を狙う」が59.9％で1位でした。このほか、「電気をこまめに消す、エアコンの温度設定を見直す」 48.0％、「購入価格帯を下げる」 38.7％、「外食の頻度を減らし、自炊を増やす」 36.9％など、日常の購買や生活習慣を見直す動きが見られました。

　本調査から、物価高による負担が食料品を中心に広がる中、回答者が購入場所、購入タイミング、価格帯、外食頻度など、複数の方法を組み合わせて家計を管理している実態がうかがえます。

調査結果のポイント

• 89.4％が、物価高・エネルギー高騰による生活への影響を実感

• 負担が増えた支出は 「食料品」 が84.4％で最多

• 生活防衛策1位は 「まとめ買い・安い食材・見切り品の活用」 59.9％

• 48.0％が節電・エアコン設定を見直し、38.7％が購入価格帯を引き下げ

• 外食削減・自炊増加、ポイント活用、買い物回数の削減など、対策が多様化

89.4％が物価高・エネルギー高騰による生活への影響を実感

　「ここ1～2年で、物価高や電気・ガス料金の値上がりによる生活への影響をどの程度感じていますか」 と尋ねたところ、「かなり影響を感じている （非常に苦しい）」 が44.3％、「やや影響を感じている （工夫が必要になってきた）」 が45.1％となりました。両者を合わせると、89.4％が生活への影響を感じている結果となりました。一方、「あまり影響を感じていない」 は10.1％、「まったく影響を感じていない」 は0.5％で、影響を感じていない回答者は合計10.6％でした。

　注目すべき点は、生活への影響を感じている回答者が約9割に上るだけでなく、「かなり影響を感じている」 が44.3％を占めたことです。「やや影響を感じている」 45.1％との差は0.8ポイントにとどまり、強い影響を感じている層と、一定の工夫が必要だと感じている層がほぼ同程度存在しています。

　この結果から、調査回答者にとって物価高・エネルギー価格の上昇は、一部の人に限られた問題ではなく、家計や日常生活に広く影響する課題になっていることがうかがえます。ただし、本設問では具体的な支出額や家計に占める負担割合は測定していません。「非常に苦しい」 と回答した人の状況を金額ベースで示す結果ではない点には留意が必要です。

家計への負担は「食料品」が84.4％で突出

　物価高・エネルギー価格の上昇により、「特に値上がりがきつい」 「負担が増えた」 と感じる支出を複数回答で尋ねたところ、「食料品 （日々の自炊）」 が84.4％で最多となりました。次いで、「光熱費 （電気・ガス代）」 が45.4％、「嗜好品・飲料」 が44.0％、「ガソリン代・交通費」 が30.8％、「日用品・消耗品」 が28.6％となりました。

　食料品は他の項目を大きく上回る結果となり、日々の食費の上昇が家計に大きな影響を及ぼしていることがうかがえます。また、光熱費や日用品など生活に欠かせない支出も上位に挙がっており、物価高の影響が日常生活全般へ広がっていることが明らかになりました。

　近年は、原材料価格やエネルギーコストの上昇を背景に、食品や生活必需品の値上げが相次いでいます。今回の調査結果からも、生活者は日々の支出を見直しながら、限られた家計の中で優先順位を意識した消費行動を実践している様子がうかがえます。

生活防衛策1位は 「まとめ買い・安い食材・見切り品の活用」 59.9％

　物価高による支出を抑えるために、実際に取り組んでいる生活防衛策を複数回答で尋ねたところ、「まとめ買いをする、安い食材・見切り品を狙う」 が59.9％で最多となりました。次いで、「電気をこまめに消す、エアコンの温度設定を見直す」 が48.0％、「購入価格帯を下げる」 が38.7％、「外食の頻度を減らし、自炊を増やす」 が36.9％となりました。

約6割が購入場所や購入タイミングを工夫

最も多かった 「まとめ買いをする、安い食材・見切り品を狙う」 は59.9％でした。この結果から、回答者が支出を抑えるために、安く購入できる商品、店舗、時間帯、販売条件などを選んでいることがうかがえます。一方、本調査では、「まとめ買い」「安い食材」「見切り品」を一つの選択肢として尋ねています。そのため、回答者がこのうち具体的にどの行動を取ったのか、それぞれの実施割合は分かりません。

約2人に1人が節電や空調設定を見直し

「電気をこまめに消す、エアコンの温度設定を見直す」 は48.0％となり、約2人に1人が実践していました。負担が増えた支出では 「光熱費」 が45.4％、生活防衛策では節電・空調設定の見直しが48.0％でした。両設問は質問内容が異なるため単純には比較できませんが、エネルギーコストへの対応が日常の行動に取り入れられている様子がうかがえます。

38.7％が購入価格帯を引き下げ

「購入価格帯を下げる」 は38.7％でした。購入価格帯の引き下げは、低価格商品への切り替え、購入容量の変更、購入店舗の変更などにつながる可能性があります。ただし、本調査では、具体的にどの商品やブランドへ切り替えたのか、容量や店舗を変更したのかまでは尋ねていません。

調査から見えた、物価高時代の購買・販促への示唆

　本調査では、調査回答者の89.4％が物価高・エネルギー価格の上昇による生活への影響を感じ、84.4％が食料品への負担増を挙げました。生活防衛策は、まとめ買いや安い食材・見切り品の活用に加え、購入価格帯の引き下げ、外食から自炊への切り替え、ポイント活用、買い物回数の削減など、多岐にわたっています。

　これらの結果から、生活防衛が単なる購入抑制だけではなく、「どこで買うか」「いつ買うか」「いくらの商品を選ぶか」「何回買うか」といった、日常の買い方の見直しに広がっていることがうかがえます。

1．価格だけでなく、家計上のメリットを具体的に示す

購入価格帯を下げる回答者が38.7％に上る中、商品価格に加え、生活者が購入判断に使える情報を分かりやすく示すことが重要だと考えられます。

例えば、以下のような情報です。

• 1回当たり・1食当たりの価格

• 内容量と使用回数

• 通常容量と大容量商品の単価比較

• 保存期間や保存方法

• 使い切りやすさ

• 調理時間や使用時間

• 買い置きのしやすさ

2．短時間で比較・判断しやすい売場を設計する

まとめ買い、安い食材・見切り品の活用、ポイント利用など、価格や購入条件を意識した行動が見られました。消費財メーカーや小売事業者には、容量、単価、値引き条件、ポイント還元の条件などを、店頭で比較しやすく提示する視点が求められます。

具体的には、次のような施策が考えられます。

• 複数個購入時のメリットを簡潔に表示する

• 通常容量と大容量商品の単価を比較しやすくする

• 値下げ品・見切り品の売場を分かりやすくする

• ポイント付与の期間、条件、対象商品を明示する

• 店頭POPやデジタルサイネージで使用方法を伝える

3．自炊やまとめ買いを支える 「購入後」 の提案を行う

外食を減らして自炊を増やす回答者は36.9％でした。食品メーカーや小売事業者にとっては、商品の購入時だけでなく、購入後の保存、調理、使い切りまで含めた情報提供も選択肢となります。

例えば、以下のような提案です。

• まとめ買い後の保存方法

• 食材を使い切るためのレシピ

• 一つの食材を複数メニューに展開する方法

• 冷凍・小分け保存の方法

• 調理時間を短縮する使い方

• 食品ロスを減らす工夫

※以上は本調査の結果を基にしたインパクトフィールドの考察です。本調査では、各施策が購買率、売上、ブランド選択などに与える効果は検証していません。

総括

　今回の調査では、「MediF」 登録スタッフ377名のうち89.4％が、物価高・エネルギー価格の上昇による生活への影響を感じていました。負担が増えた支出では、「食料品」 が84.4％で最も高く、「光熱費」 45.4％、「嗜好品・飲料」 44.0％が続きました。特に食料品は、2位の光熱費を39.0ポイント上回っています。

　生活防衛策では、59.9％がまとめ買い、安い食材・見切り品の活用を選択しました。このほか、節電、購入価格帯の引き下げ、外食の削減、ポイント活用、買い物回数の削減など、複数の行動が見られました。

　こうした結果から、調査回答者が購入場所、購入タイミング、価格帯、頻度などを見直しながら、家計への負担を抑えようとしていることがうかがえます。インパクトフィールドでは、今後も生活者の意識や行動の変化を継続的に調査・分析し、企業の商品開発、店頭販促、マーケティング活動に役立つ情報を発信してまいります。

調査概要

調査手法 ： インターネット調査
調査地域 ： 全国 47 都道府県
調査対象 ： お仕事紹介サイト 「MediF」 に登録している 20 歳～79歳男女
調査期間 ： 2026年7月1日 （水） ～ 7月7日 （火）
有効回収数 ： 377サンプル
 

※ 図表の数字は、四捨五入による端数を調整していないため、内訳と計は必ずしも一致しません。
 

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インパクトフィールド株式会社　会社概要

会社名 ： インパクトフィールド株式会社 （インパクトホールディングス株式会社 連結子会社）
代表者 ： 代表取締役社長　寒河江 清人
設立 ： 2004年2月
資本金 ： 100百万円
本社所在地 ： 東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル23F
事業内容 ： フィールドマーケティング事業、データマーケティング事業、スタッフィングサービス事業、セールスプロモーション事業など
WebURL ： https://field.impact-h.co.jp/

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