「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」は、魅力を感じると回答した学生が7割に迫る。「個人の成果が分かりやすい企業のほうが、キャリアアップできそう」の声
【TOPICS】
(1)「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」は、魅力を感じると回答した学生が7割に迫る
(2)「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」のほうが「年功序列型」より魅力的とした学生が6割を超える
【調査の背景】
終身雇用が当たり前ではなくなりつつある今、働き手による「主体的なキャリア形成」や「成果に応じた報酬」への関心が高まっています。現在就職活動をしている2025年卒の学生は、「給与体系」をどのように捉えているのか、アンケートを実施しました。
(1)「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」は、魅力を感じると回答した学生が7割に迫る
「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」は「魅力を感じる」と回答した学生が25.7%に上りました。「やや魅力を感じる」42.6%を合わせると、「成果に応じて給与が決まる給与体系」は魅力を感じると回答した学生が7割に迫ります。「頑張る理由になる」「成果が目に見える形で、評価につながると嬉しい」「個人の成果が分かりやすい企業のほうが、キャリアアップできそう」といった声が寄せられました。
(2)「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」のほうが「年功序列型」より魅力的とした学生が6割を超える
「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」と「年功序列型の給与体系」について、「個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」が魅力的だと回答した学生が23.3%に上りました。「どちらかと言えば、個人の成果に応じて給与が決まる給与体系」39.4%を合わせると、6割以上の学生が「個人の成果に応じて給与が決まる」給与体系のほうが魅力的だとしています。「成果が給与に反映されるほうが、モチベーションが上がる」「成果が給与に反映される企業のほうが、成果にこだわる社風があり成長できると思う」「転職が当たり前になってきているので、年功序列型の給与は魅力を感じない」といった声が上がりました。
■調査概要
・調査期間:2023年8月24日~2023年9月6日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:「あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)」へのサイト来訪者
・有効回答数:373件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万名、学生満足度2年連続No.1のスカウト型就職サイト(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数3年連続No.1(※2020年~2022年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、職種別掲載機能を実装し“ジョブ型採用”を可能にするなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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