２０代転職希望者の６割近くが、社会人になる前から転職を視野に。「転職すべきか迷うことがあった」との回答は７割超

株式会社学情（本社：東京都中央区）は、20代の仕事観や働く意識をひも解くために、20代の転職希望者を対象に「転職意向」に関してインターネットアンケートを実施しました。転職について「社会人になる前から視野に入れていた」との回答が57.9%に上りました。転職希望者の６割近くが、社会人になる前から転職をキャリアの選択肢に入れていたことが分かります。一方、「転職活動をするにあたって、転職すべきか迷うことがあった」と回答した人は７割を超えました。迷った理由は「早期離職は社会的なイメージが悪いと思ったから」が最多。迷わなかった理由では「無理して合わない会社で就業し続ける必要がないと思ったから」が最多でした。

【TOPICS】

（1）「社会人になる前から転職を視野に入れていた」20代が６割近く

（2）「転職活動をするにあたって、転職すべきか迷うことがあった」と回答した20代が７割超

（3）転職すべきか迷った理由は、「早期離職は社会的なイメージが悪いと思ったから」が最多

（4）転職すべきか迷わなかった理由は、「無理して合わない会社で就業し続ける必要がないと思ったから」が最多

 

【調査の背景】

終身雇用が当たり前ではなくなりつつある今、働き手による主体的なキャリア形成への関心が高まっています。20代の中には、新卒での就職を「ファーストキャリア」と表現し、転職を通じてキャリアを形成していきたいと考える人が増える傾向にあります。転職への関心が高まる中、20代の転職意向について調査しました。

 

（1）「社会人になる前から転職を視野に入れていた」20代が６割近く

　転職に対するイメージについて「社会人になる前から、転職することを視野に入れていたか」を尋ねたところ、「はい」が57.9%に上りました。20代の転職希望者の６割近くが、社会人になる前から転職をキャリアの選択肢に入れていたことが分かります。「いいえ」と答えた人は42.1%でした。

（2）「転職活動をするにあたって、転職すべきか迷うことがあった」と回答した20代が７割超

　「転職活動をするにあたって、転職すべきか迷うことがあったか」を聞いたところ、「はい」が72.0%に上りました。７割超が実際に転職するかどうか迷う経験をしていたことが分かります。「いいえ」と答え、迷うことがなかった人は28.0%でした。

（3）転職すべきか迷った理由は、「早期離職は社会的なイメージが悪いと思ったから」が最多

　転職すべきか迷った理由（複数回答可）は、「早期離職は社会的なイメージが悪いと思ったから」が60.7%で最多。次いで「転職をするにもアピールできるスキルや経験がないと思ったから」59.6%、「自分の市場価値が分からなかったから」50.3%、「希望する転職先を見つけられるか分からないから」45.9%、「一般的に『とりあえず３年以上働いてから』と言われているから」45.4%が続きました。転職について迷う人は、早期離職に対するマイナスイメージを気にするとともに、自分の経験への自信のなさがあることがうかがえます。

（4）転職すべきか迷わなかった理由は、「無理して合わない会社で就業し続ける必要がないと思ったから」が最多

　転職すべきか迷わなかった理由（複数回答可）は、「無理して合わない会社で就業し続ける必要がないと思ったから」が66.2%で最多。次いで「年齢を問わず転職が当たり前になっているから」42.3％、「未経験の仕事への挑戦は早いほうがいいと思ったから」40.8％が続きました。

■調査概要

・調査期間：2025年8月2日～2025年8月18日

・調査機関：株式会社学情

・調査対象：20代就職・転職希望者（20代専門転職サイト「Ｒｅ就活」のサイト来訪者）

・有効回答数：303件

・調査方法：Web上でのアンケート調査

※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0％にならない場合があります。

■株式会社学情とは

東証プライム上場・経団連加盟企業。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数260万人の「20代向け転職サイト６年連続No.1・20代専門転職サイト〈Ｒｅ就活〉」（2019年～2024年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位）や「30代向けダイレクトリクルーティングサービス〈Ｒｅ就活30〉」、会員数60万人の「スカウト型就職サイト〈Ｒｅ就活キャンパス〉（2025年３月１日より、あさがくナビからブランドリニューアル）」を軸に、20代・30代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。

また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し（自社調べ）、「転職博」や「就職博」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。

［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会、一般社団法人 日本人材紹介事業協会、日本就職情報出版懇話会、公益財団法人 森林文化協会］

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