AI×CRM戦略スタートアップのGene、「日本型CRMを、世界のスタンダードに」を掲げたミッション・ビジョン・バリューを制定

AI時代に企業やブランドが生き残るための、日本ならではのCRM戦略を提唱。

株式会社Gene

株式会社Gene(本社:東京都世田谷区、代表取締役:坂東大毅、以下Gene)は、2026年10月5日、ミジョン・ビジョン・バリューを一新しました。

Geneは、「日本型CRMを、世界のスタンダードに。」をビジョンに掲げ、30業種・500社以上、累計1.5兆円の購買データと向き合ってきたCRM戦略スタートアップです。


CRMをマーケティング施策ではなく「顧客を起点にした経営戦略」と捉え、企業の想いやブランドのカラーをCRMに実装し、顧客との関係から事業成長を実現する「日本型CRM」を提唱しています。

Geneはこのたび、ビジョン・ミッション・バリューを定めました。


それに合わせてコーポレートサイトも全面リニューアルしています。新サイトでは、Geneが考えるAI時代のCRMのあり方、支援内容、事例紹介、CRMの最新ナレッジを届けるオウンドメディアを開始。

本リリースでは、「日本型CRM」を含めた、ビジョン・ミッション・バリューに込めた想いと、それを形にした新コーポレートサイトの内容を紹介します。

新コーポレートサイトを見る

Geneが考えるAI時代のCRMと支援内容

 CRM失敗の理由は、企業の想いやスタッフのホスピタリティが届いてないから

CRM導入プロジェクトの約半数は、成果を得られずに終わっています。

2025年の調査でも、CRM施策の失敗率は約55%にのぼり※、

MAツール導入企業の調査においては、「すべての機能で『活用していない』」が過半数にのぼります※2。このようなCRMの課題の上位は、「設定や配信が属人化している」49.1%、「営業連携やCRM統合が進んでいない」44.6%※3と、ツールを入れても企業のニーズにそぐわず、使いこなせていない実態が明らかになっています。

従来のCRMは、すべてのお客様に同じ内容のクーポンやメールを一斉に配信し、反応がなかった人や離れていった人が多くても、数を打てば一定の割合は戻ってくる。そうした確率論と効率を優先するやり方が主流でした。

一方、日本企業の強みは、世界に認知されているように、現場のスタッフがお客様の好みや生活を覚え、一人ひとりに寄り添った接客です。それはホスピタリティとして、日本の文化的な価値にもなっています。


ところが、顧客対応がCRMシステムに実装された途端、日本企業ならではのホスピタリティ反映されなくなり、日本らしいきめ細やかさは消えてしまう。企業の想いや本当の価値が伝わらないまま、お客様が商品やサービスから離れていく状況がCRM業界では当たり前になっていました。

Geneが30業種・500社以上の支援で見てきた中で、CRMがうまくいかない原因は、お客様一人ひとりの生活や好み、ブランドへの愛着の深さといった違いも、企業が大切にしている想いや理念、商品・サービスに込めた価値、現場のスタッフが積み上げてきた接客やホスピタリティも理解しないまま、どの企業にも同じCRMツールと同じコミュニケーション施策を当てはめていることです。

当社は、こうしたCRM業界の課題を打破し、日本企業ならではのホスピタリティが伝わる顧客関係を構築できるCRMの実現を目指します。顧客起点で経営戦略を構想し、事業全体の成長を実現する「日本型CRM」の確立に取り組んでまいります。

 AI時代に、商品の機能や価格だけでは差別化できない

今や、AIによって商品やサービスは瞬く間に模倣される時代になりました。
商品やサービスの機能・価格・スペックの差はすぐに模倣が可能であり、プロダクトだけで差別化し続けることは困難になっています。

このAI時代において企業やブランドが差別化されるためには、「またこの店員さんのサービスを受けたい」「自分を覚えてくれていて、大切にしてもらえている」と感じてもらえる、企業とお客様一人ひとりとの深い絆を構築していく必要があります。


品質の高い商品そのものの価値と、お客様に一生商品を使い続けてもらうためのホスピタリティを感じるコミュニケーションを継続していく。

この2つを掛け合わせたお客様の顧客体験を設計し、お客様のブランドや商品への愛着と信頼を積み上げていくことが、何より重要となります。


それが、AIには模倣できない、これからの企業の本当の価値となっていくことは間違いありません。

そして品質の高いプロダクトときめ細やかなサービスは、日本企業が本来もっている強みであります。
Geneは、日本ならではの高いホスピタリティを通じて、企業がお客様との本当の絆を築くための日本型CRMを実現するために、AIを駆使したCRM設計を提案しています。

 Geneは、企業の想いを起点にCRMを設計する、CRM戦略コンサル

Geneは、CRM戦略コンサルティング企業として、一社一社の企業ごとに、CRM戦略設計や、システム選定、コミュニケーション施策をカスタマイズしてご提案しています。

CRM支援では、

①企業やブランドの価値を理解

②現場や店舗スタッフの接客スタイルや、接客ナレッジを把握

③各オンラインのサイトやシステムのデータを把握

④①〜③で理解した企業ごとのスタイルをデータとシステムに乗せ、現場からオンラインまで一貫してお客様にホスピタリティが届くように設計
⑤顧客データを起点に事業全体の経営戦略を設計

と5つの構成で、CRM戦略を実施していまいります。

具体的には、企業が顧客に与えたい価値、つまりブランドの独自性やサービスに込めた想いを言語化するとともに、現場のスタッフがお客様と築いてきた関係や顧客理解をヒアリング等を通じて掬い上げます。

そのうえで、システムに貯まるデータと、現場に貯まるお客様の好みや接客のナレッジを統合し、どの店舗でもオンライン上でも、お客様が「同じ温度の体験」ができるように、お客様一人ひとりに合った価値の届け方を設計していきます、

また、CRM施策を届けて終わりではなく、お客様と関係を築けているかの計測・改善を可能にする体制を整え、企業が自らCRM施策を実施・分析・改善を回せる「自走」を最終的なゴールにおいています。

そして、最終的には、セグメント別の顧客データから事業全体の売上を予測する、独自の売上予測モデルを構築します。誰に、どんな施策を打つべきか。どの事業に投資すべきか。その優先順位が明確になり、具体的な戦略方針につながります。

この「CRM経営」の実現を、Geneは支援していきます。

 Geneのビジョン・ミッション・バリュー

このたびGeneは、この考え方を自社にも向け、ビジョン・ミッション・バリューを策定しました。

Vision|日本型CRMを、世界のスタンダードに。

日本企業が古くから大切にしてきた、お客様一人ひとりに寄り添う「おもてなし」の心。日本型CRMとは、企業の想いや、現場のスタッフが積み上げてきた接客を、データとシステムに乗せて全社で再現できるようにするCRMです。CRMをマーケティング施策ではなく、顧客を起点にした経営戦略として捉え、店舗からオンラインまで、どこでもお客様に同じ想いを届ける。AIによって商品やサービスが瞬く間に模倣される時代に、模倣できない顧客との絆を積み上げていく。この日本型CRMを、世界のスタンダードにしていきます。

Mission|すべての場所で同じ温度の体験を。

現場に「点」として散らばる一人ひとりの創意工夫を、データとシステムの力で「線」から「面」へと繋ぎます。優秀なスタッフの判断力を全店舗の接客品質へと広げ、スタッフによって差がついていたフォローはシステムが担う。店舗やデジタルの垣根を超えたあらゆる接点で、お客様にとっての「最良の理解者」として寄り添い、企業からの「温もり」を感じられる状態をつくる。

Value|己に、人に、誠であれ。

自分に嘘をつかず、他者にも社会にも正直に生きること。自社の利益や売上目標のために、お客様にとって不必要な提案をしないこと。お客様を「数字」ではなく、一人の人として見続けること。たとえ短期的な数字に繋がらなくても、正しい道を美しく生きる。この愚直なまでの「誠」の姿勢が、Gene全社員の共有する指針です。

ビジョン・ミッション・バリューを読む

日本型CRMの考え方をまとめたナラティブ

 CRM戦略支援の事例:ヤマダヤ

ECと店舗データをつなぎ、半年でROAS600%超を実現 ― 24ブランドを持つアパレル企業のCRM設計

【取り組み】

1893年創業、24のブランドと約150の直営店舗・オンラインストアを展開する総合アパレル企業・株式会社ヤマダヤ。店舗とECの顧客データが分断され、接客も属人化していた課題に対し、お客様に選ばれている理由の言語化、ロイヤリティ別のコミュニケーション設計、11種類のダッシュボードと売上予測モデルの構築、NPSを起点に店舗とECをつなぐ体験設計まで支援しました。

【成果】

・継続的なコミュニケーション施策のROASが半年で600%に到達

・初回購入から2ヶ月以内のリピート率が昨対比で平均20ポイント改善

・初回→2回目の購買CV率が約2.2倍、3回目への転換CV率も約1.3倍に改善

・誤差3%以内の売上予測モデルで、施策効果を定量評価できる体制を構築

事例詳細を見る

ヤマダヤ様ほか導入事例

 コーポレートサイトを全面リニューアル、無料「CRM診断」も開始

新コーポレートサイトでは、Geneが考えるAI時代のCRMと支援内容を伝えるため、下記のコンテンツを一新しました。

新サイトの主なコンテンツ

  • トップページ

  • 会社概要

  • CRM戦略コンサルティングのサービス内容

  • ビジョン・ミッション・バリュー

  • 日本型CRMの考え方

  • メンバー紹介

  • 事例紹介

  • オウンドメディア「CRMお役立ち情報」

  • 「AI時代のCRM実践ガイド」の配信

  • 採用情報

【無料】初回CRM診断を受付中

新サイトでは、無料の「初回CRM診断」を受け付けています。CRM施策の現状を分析し、具体的な改善提案をいたします。

無料の初回診断に申し込む

CRM施策の現状分析と改善提案(無料)

 日本型CRMを理解するための資料

AI時代のCRM実践ガイド

顧客データ活用を最大化し、AI時代のCRMを成果につなげる実践ステップと成功事例を解説した資料です。AIに模倣されない差別化をつくるCRMの考え方と実践方法を、30業種・500社以上の支援知見をもとにまとめました。

資料概要

・なぜ今、CRMが経営戦略なのか ── AI時代のCRMの本質

・知っておきたい、CRMの基本知識と全体像

・顧客データを事業成長につなげる方法

・LTVを最大化するCRM経営の方程式

・ロイヤル顧客育成の実践ステップ

・Geneのサービス内容と支援実績のご紹介

資料をダウンロードする(無料)

AI時代のCRM実践ガイド

 代表コメント

株式会社Gene 代表取締役 坂東 大毅

「学生時代から、デジタル・マーケティングの現場に身を置いてきました。そのなかで私が見てきたのは、DXに苦戦する多くの企業の姿です。ものづくりで世界に誇る日本が、なぜデジタルでは失敗するのか。問い続けた末に辿り着いたのは、昨日より今日、ひとつでも良くし続ける日本ならでは現場の創意工夫と温かさが、西欧型のデジタル化では消えてしまう、という答えでした。『日本らしいデジタルがこの国には必要だ』。その想いから、私はGeneを創業しました。

経営の核は、お客様との深い関係であり、それを深めることが、最終的に利益と事業成長に直結します。デジタルとデータの力で、あらゆる場所で、

あたたかいホスピタリティを、全社をあげて届けていく。これが、世界に誇るべきマーケティングの新しい常識になると、私たちは信じています。日本型CRMを社会に実装し、世界最先端のマーケティングの常識を、この国からつくる。その使命を、Geneとともに実現していきます。」

※新サイトのトップメッセージより抜粋

トップメッセージを読む

代表・坂東大毅のメッセージ全文

 株式会社Geneについて

株式会社Geneは、「日本型CRMを、世界のスタンダードに。」をビジョンに掲げるCRM戦略コンサルティング会社です。企業の想いをCRMに実装し、顧客との長期的な関係を通じて事業成長を実現する「日本型CRM」を提唱。30業種・500社以上、累計1.5兆円の顧客データをもとに、CRMを単なるマーケティングツールから顧客起点の経営戦略へと引き上げる支援を行っております。

  • 会社名:株式会社Gene(Gene, Inc.)

  • 所在地:〒154-0023 東京都世田谷区若林5-41-15 アーヴェイン世田谷501

  • 代表取締役:坂東 大毅

  • 設立:2020年7月17日

  • 資本金:1,000万円

  • 事業内容:日本型CRM事業(CRM戦略設計/マーケティング/システムPM・開発・開発チーム構築/事業企画/経営戦略)

  • URL:https://geneinc.co.jp

 本リリースに関するお問い合わせ先

株式会社Gene ブランド・広報戦略部 担当:岩谷

E-mail:press@geneinc.co.jp

※1 2025年米国調査(Johnny Grow)

※2 Innovation & Co.「MAツール活用実態調査」

※3 ベーシック「BtoBマーケティング担当者330名調査」(2025年)

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社Gene

0フォロワー

RSS
URL
https://geneinc.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都世田谷区若林5-41-15 アーヴェイン世田谷501
電話番号
03-6161-1991
代表者名
坂東 大毅
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
2020年07月