トヨタホーム、OMOの加速をゴールにデジタル体験のさらなる向上のため、Contentsquareを導入
デジタルコンテンツでの興味関心を、リアルな行動につなげるインサイトを提供
トヨタホームは、このたびの当社ソリューションの導入により、デジタル上での顧客インサイトを把握することで、住宅の購入を検討されているお客さまが本当に求める情報を、お客さまの興味関心を損なうことなく「展示場などへの来場予約」といったリアルな体験にシームレスにつなげ、販売機会の拡大に取り組みます。
トヨタホームのContentsquare導入背景
トヨタホームは、“Sincerely for You〜人生をごいっしょに。〜”をブランドビジョンとするトヨタグループの住宅メーカーです。近年、住宅を検討する消費者の多くは、展示場に足を運ぶ前にオンラインでさまざまな情報やコンテンツに触れており、その傾向は拡大の一途をたどっています。そのため、トヨタホームでは、自社のウェブサイトで展開するデジタルコンテンツで育んだ、お客さまの興味関心を、展示場や分譲地への来場予約をはじめとしたオフラインの体験につなげるOMO(Online Merges with Offline:オンラインとオフラインの統合)を加速したいと考えていました。
しかし、そのゴールに向けて、デジタル顧客接点の改修を進めるにあたり、これまで利用していたアクセス解析ツールやヒートマップツールだけでは、具体的にどこを・どのように変えるべきかの仮説や根拠を持って導き出すことが難しいという課題がありました。ウェブサイトの来訪者が、来場予約やカタログ請求といったオンラインからオフラインにつながる行動に至る導線の中の「どこで離脱しているか」までは分析できても、「どうすればその先に進んでもらえるか」の仮説が見えてこなかったためです。
そこでトヨタホームが、Contentsquareのデジタル顧客体験アナリティクスを評価したところ、ウェブサイトの来訪者がたどる導線を来訪者の目線で追体験できるうえ、それをページからページという荒い単位だけではなく、ページ内におけるあらゆる要素やコンテンツの単位で極めて細かく確認できるので、「どこで」にとどまらず「なぜ離脱してしまったか」を分析することが可能になると判断しました。これにより、具体的にどこを・どのように改修すべきかの仮説を高い精度で立てたうえで、改善の施策を推進できると同社は考えています。
トヨタホーム株式会社 トヨタホーム株式会社 営業統括部 宣伝企画室 デジタル・メディア課 課長 山口 高志氏のコメント
昨今、住宅業界においてもウェブサイトが顧客接点として重要視され、オンラインでのコンテンツ提供や資料ダウンロードを介して検討層とつながり、展示場などのリアル接点に足を運んでもらうことが不可欠になっています。そのような中で当社は、オンライン広告及び自社ウェブサイトの最適化による資料ダウンロードの最大化に取り組んできました。ただ、ウェブサイトの分析においてはタグ計測で取得する流入数などの数値情報を参照して戦略を構築するに留まっていました。
Contentsquareを導入し、訪問ユーザーのウェブ行動を可視化できる機能を活用することで、これまで不透明だった問題点を早期に発見し、より効率的に改善を図れることを期待しています。さらには、Contentsquareの活用を社内で促進することで、ウェブサイトの高度な分析が行えるプロ集団の形成につなげたいと考えています。
Contentsquareについて
Contentsquareがお届けするのは、デジタルの世界をより人間らしい世界へと変える「力」です。ContentsquareのAI搭載型プラットフォームは、カスタマージャーニーにおけるあらゆるタッチポイントで、顧客の行動、感情、意図に関する、コンテクストを重視した豊富なインサイトを提供します。このインサイトを利用することで、ブランド運営者は顧客との間に共感を築き上げ、持続的なインパクトを生み出すことが可能です。
デジタル体験分析のグローバルリーダーであるContentsquareは、世界中のブランドのビジネス手法の変革を促し、各ブランドがその社内で部門横断的なアクションを起こして、セキュリティ、プライバシー、アクセシビリティの面で顧客からの信頼を勝ち取れるよう支援しています。実際にContentsquareを利用してビジネスの成長と顧客満足度の向上を実現し、常に変化する世界により機敏に対応しようとしている大手企業は1000社を超えており、Contentsquareが提供するインサイトは世界中で100万を超えるウェブサイトの顧客体験の向上に貢献しています。そして日本でも、オイシックス・ラ・大地、カシオ計算機、キューサイ、ジャパネットたかた、ジェーシービー、ソニーネットワークコミュニケーションズ、日立製作所、三井住友カード、三菱地所、楽天グループといった数々のブランドに活用されています。
さらに詳しくは、https://contentsquare.com/jp-jp/をご覧ください。
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