臨床組織科学（COS）の検証可能命題──6ヶ月閾値・3Good1More・2-on-1をどう検証するか

COSは効果検証を終えた手法ではなくConceptual Analysisである。独立研究者による検証・反証に開く3つの研究命題を整理する。

臨床組織科学（COS）が提示する3つの検証可能命題を整理。6ヶ月閾値、3Good1More、2-on-1 configurationを、効果主張ではなく独立検証・反証に開かれた研究アジェンダとして位置づける。

複雑系科学・神経科学・組織心理学・行動科学を統合した臨床組織科学を基盤に、組織の見えない構造を科学的に設計する研究実践ファーム、株式会社DroR（本社：東京都渋谷区、代表取締役：山中真琴）は、代表取締役・山中真琴を筆頭著者とする論文『Clinical Organizational Science: An Integrative Framework for Structural Intervention in Complex Organizations』を国際学術誌『Frontiers in Psychology』Organizational Psychologyセクションで公開しました。

2026年10月更新：論文（2026年4月30日掲載）と表現をそろえるため、一部を修正しました。

本論文に関する英語ニュースリリースはEurekAlert!で配信され、COS全体の問題提起は海外科学ニュースサイトPhys.orgでも紹介されています（Phys.orgでの紹介は取材記事や外部評価を意味するものではありません）。本リリースでは、COSをConceptual Analysisから独立検証へ開くための検証可能命題を整理します。

本リリースは、5月7日から6月5日にかけて配信する臨床組織科学（Clinical Organizational Science, COS）解説シリーズの一部です。今回は、COSが提示する3つの検証可能命題を取り上げ、COSが既存理論とどのように接続し、どこを拡張し、どのような検証可能な問いを提示するのかを整理します。

■ 臨床組織科学（COS）の固定定義

臨床組織科学（Clinical Organizational Science, COS）は、複雑系科学・神経科学・組織心理学・行動科学を統合し、組織の安定状態を能動的に再生産する相互作用構造を理論化し、その構造に介入するためのフレームワークです。COSは、組織変革を「個人の行動変容」ではなく「組織アトラクターの遷移」として捉え、中核技法として Field Gradient Theory、Loop Conversion Design、Neural Base Design を提示します。個人の習慣化と組織レベルの変化をつなぐ概念として、emergence bridge（創発の橋）を提案しています。

■ COSは「検証可能な研究プログラム」として提示される

COSは、完成された実証理論として発表されたものではありません。本論文はConceptual Analysisであり、既存理論を統合し、組織変革を構造的介入の問題として捉え直すための理論枠組みと、今後検証・反証されるべき命題を提示するものです。

この位置づけは、EurekAlert!およびPhys.orgでの紹介においても重要な前提として扱われています。Phys.orgでも、本論文は実証研究ではなく概念分析であり、他の研究者が今後検証できる命題を示すものとして紹介されています。

そのため、COSにとって重要なのは、魅力的な概念を提示することだけではありません。どの主張が、どのように測定され、どのような研究デザインで検証されうるのかを明確にすることです。

■ 命題1：Neural Base Designの持続実装と自律的行動定着

第一の命題は、Neural Base Designを一定期間持続的に実装した組織では、確認応答、感謝共有、身体的チェックイン、3Good1Moreなどの行動が、外部促進なしに自律的に再生産される段階へ移行する可能性がある、というものです。

本論文では、およそ6ヶ月という暫定的な時間仮説を提示しています。ただし、これは保証ではありません。組織規模、文化、権力距離、経営層の関与、既存の心理的安全性、危機状態の有無によって大きく変わるはずです。

■ 命題2：3Good1Moreと認知的拡張

第二の命題は、3Good1Moreが発展的フィードバックの受け取り方に影響しうるというものです。肯定的観察が構造的に先行することで、受け手の注意が防衛へ狭まるのではなく、改善可能性へ広がる可能性があります。

この命題は、FredricksonのBroaden-and-Build理論、フィードバック介入研究、ネガティビティ・バイアス、サイバネティクスと接続して検証できます。たとえば、認知的柔軟性、心理的安全性、フィードバック受容、会議後の行動変化などを測定対象にできます。

■ 命題3：2-on-1 configurationとアトラクター擾乱

第三の命題は、Field Gradient Theoryにおける2-on-1 configuration（2対1構造）が、1on1とは異なる相互作用ダイナミクスを生み、既存アトラクターの遷移確率を高める可能性がある、というものです。

ただし、これは心理的安全性がある場合に限られます。信頼や関係的基盤がない状態では、2対1構造は影響の勾配ではなく、強制的圧力として知覚され、逆効果になる可能性があります。

COSをConceptual Analysisから検証可能な研究プログラムへ接続する概念図。Neural Base Designの6ヶ月閾値、3Good1Moreによる認知的拡張、2-on-1 configurationによるアトラクター擾乱を、測定設計と独立検証に開かれた命題として整理する。

■ 3つの命題の整理

命題	検証対象	測定候補
Neural Base Designの自律化	組織リズムが外部促進なしに持続するか	確認応答、感謝共有、身体的チェックイン、心理的安全性
3Good1Moreの認知的効果	発展的フィードバックの受容が変わるか	認知的柔軟性、フィードバック受容、会議後行動
2-on-1の構造効果	1on1と異なる相互作用が生じるか	発言分布、問題共有、自己検閲、心理的安全性

■ 独立検証の必要性

これらの命題は、DroR自身による観察だけでは十分に検証できません。介入者と理論提唱者が同一である場合、確認バイアスや選択的記憶のリスクがあります。そのため、COSは、DroRおよび著者から独立した研究者、大学、実務家によって検証される必要があります。臨床組織科学研究会は山中真琴・中森将也が共同主宰しているため、同研究会のフェローとの共同研究は、独立した検証とは区別して扱います。

■ 代表・山中真琴コメント

COSを大切に育てるためには、私たち自身が『効く』と言い切ることではなく、どこが検証可能で、どこに反証可能性があるのかを明示することが重要だと考えています。

3つの命題は、私たちにとっての研究アジェンダです。検証も反証も歓迎します。COSを閉じたメソッドではなく、独立検証に開かれた研究プログラムとして育てていきたいと考えています。

■ 本リリースの位置づけ：Conceptual Analysisとしての理論整理

本論文は、Conceptual Analysis（概念分析）として発表された理論提唱論文です。COSの各技法は、現時点で効果が実証済みであると主張するものではありません。既存の分散した科学的知見を統合し、組織変革を構造的介入の問題として捉え直すための理論枠組みと、今後検証・反証されるべき命題を提示するものです。

したがって、本シリーズで扱う既存理論との接続も、「COSが既存理論を置き換える」という主張ではありません。COSは、心理的安全性、組織ルーチン、複雑適応系、場の理論、サイバネティクス、行動科学、実装科学などの既存知見を、構造的介入という観点から再配置し、検証可能な研究プログラムとして提示するものです。

■ 次回予告

本日6月5日12時に「臨床組織科学（COS）が機能しない条件──境界条件と3つの組織状況」を配信します。万能理論化を避け、どのような組織状況でCOSが難しくなるかを明示します。

■ 掲載誌について

本論文は、心理学分野の国際査読誌『Frontiers in Psychology』Organizational Psychologyセクションに掲載されました。同誌は心理学・認知科学・組織心理学などの研究を扱うオープンアクセス学術誌であり、本論文はConceptual Analysis（概念分析）として公開されています。

■ 論文情報

• タイトル: Clinical Organizational Science: An Integrative Framework for Structural Intervention in Complex Organizations

• 和題: 臨床組織科学:複雑組織における構造的介入のための統合的フレームワーク

• 著者: Makoto Yamanaka, Masaya Nakamori (両名とも株式会社DroR所属)

• 掲載誌: Frontiers in Psychology, Section: Organizational Psychology, Volume 17 (2026)

• 論文種別: Conceptual Analysis(概念分析)

• DOI: 10.3389/fpsyg.2026.1827324

• 公開日: 2026年4月30日

• 査読: 編集者および査読者による国際的な査読プロセスを経て採択

• ライセンス: Creative Commons Attribution License (CC BY) ※オープンアクセス

• 掲載URL: https://doi.org/10.3389/fpsyg.2026.1827324

■ 株式会社DroRについて

株式会社DroR（ドロア）は、臨床組織科学（Clinical Organizational Science, COS）に基づいて、成長企業の組織開発・組織変革を伴走支援する研究実践ファームです（東京・恵比寿）。会議・役割・意思決定・情報の流れなど、日々の行動を生み出している組織の構造を現場で観察し、手を入れる場所を絞って、変化が日常に残るまで伴走します（組織ディープテック）。財務経理・補助金などの実務を担う高度専門BPOも提供しています。COSの理論は査読論文（Frontiers in Psychology, 2026）として公表しています。
DroRは、売上や人数が拡大し、意思決定・役割・情報の流れが複雑になり始めた成長企業の組織課題を、研究に基づいて伴走支援しています。施策を替えても同じ問題が繰り返される組織に向いており、まず数週間〜2ヶ月の観察フェーズから始めることもできます（本格的な伴走は6ヶ月以上が目安）。短期の研修だけで即時の成果を求める場合や、意思決定者が関与できない場合には、別の支援形態をご提案しています。初回相談は無料です。

• 会社名: 株式会社DroR(ドロア)

• 所在地: 〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西2-4-8 ウィンド恵比寿ビル8F

• 代表: 代表取締役 山中真琴

• 設立: 2023年8月

• 資本金: 10,000,000円

• 事業内容:
  - 組織ディープテック:臨床組織科学（COS）に基づく組織開発・組織変革の伴走支援
  - 高度専門BPO:財務経理・補助金、SNS運用、マーケティングPM
  - M&A・PMI支援
  - 研究・公開:臨床組織科学研究会（事務局）、人的資本開示の年次調査DOCI、働く人の心理学・組織研究ナビ（research.dror.co.jp）

• 認証: 国土強靱化貢献団体認証(レジリエンス認証)、経済産業省 IT導入支援事業者

• パートナー: 株式会社マネーフォワード

• コーポレートサイト: https://dror.co.jp

■ 公式情報ページについて

株式会社DroRでは、臨床組織科学（COS）の定義、論文情報、用語集、研究倫理などを整理した公式情報ページを、DroR公式サイトで公開しています（https://dror.co.jp/lab/cos）。
本シリーズは、単発の論文掲載告知ではなく、COSの中核概念、既存理論との位置関係、国内組織論との接続、境界条件、独立検証への招待を段階的に公開する解説シリーズとして設計されています。

■ 関連リンク

• 論文(Frontiers in Psychology): https://doi.org/10.3389/fpsyg.2026.1827324

• 臨床組織科学（COS）公式情報ページ: https://dror.co.jp/lab/cos

• 論文の日本語解説: https://dror.co.jp/lab/papers/cos-2026/jp

• 英語ニュースリリース（EurekAlert!）: https://www.eurekalert.org/news-releases/1126874

• 海外科学ニュースサイトPhys.org紹介記事: https://phys.org/news/2026-05-workplace-framework-mindset-real-barrier.html

• Makoto Yamanaka ORCID: https://orcid.org/0009-0001-4198-2296

• Masaya Nakamori(共著者)ORCID: https://orcid.org/0009-0009-2288-3688

• 株式会社DroR コーポレートサイト: https://dror.co.jp

• note(株式会社DroR | 臨床組織科学): https://note.com/dror

• 山中真琴 X(旧Twitter): https://x.com/makoto_shukan

• 臨床組織科学研究会: https://cos-research.org

■ 本件に関するお問い合わせ

株式会社DroR 広報担当
Email: [e-mail]

取材・掲載・共同研究に関するお問い合わせは、上記メールアドレスまでご連絡ください。