〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜職場でのソーシャルギフト活用が徐々に浸透。同僚・上司・後輩への贈呈が17.9%。手土産として6.0%が利用、ホワイトデーと同程度の利用率

■本レポートの概要

オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現を目指す「ギフトモール オンラインギフト総研」（https://giftmall.co.jp/souken/）は、近年増加する「ソーシャルギフト」の動向を踏まえ、ソーシャルギフト利用経験者に特化した実態調査を実施いたしました。全国の15歳～59歳の男女、合計2,250人（2024年7月からの1年間にギフト購入経験があり、ソーシャルギフトを贈った・受け取った経験がある人）を対象とした本調査の結果を、全16回にわたって順次発表するレポートのうち本レポートは第8回目の発表となります。

今回のレポートのトピックは、「ビジネスシーンでのソーシャルギフト活用の浸透」です。従来プライベートな関係性で使われることが多かったソーシャルギフトが、職場においても新しいコミュニケーション手段として活用され始めています。ソーシャルギフトを贈ったことがある相手として「同僚・上司・後輩」が17.9%、取引先への贈呈も4.1%に達し、ビジネスシーンでソーシャルギフトを活用する動きが見られる結果になりました。

さらに、「ビジネスシーン（手土産など）」での利用が6.0%を記録し、これはホワイトデー（5.8%）と同程度の利用率となっており、手土産などの従来のビジネスギフトにおいても、現物で持参するのがまだまだ主流ではあるものの、ギフトカード等のデジタルギフトで贈るような新しいギフトの渡し方が生まれてきていることを示しています。

ギフトモール オンラインギフト総研の小川安英所長は「ビジネスシーンでのソーシャルギフト活用が徐々に進んでいる。効率性と心遣いを両立させる新しいコミュニケーション手段として職場でも利用され始めており、今後の動向が注目される」と分析しています。

ギフトモール オンラインギフト総研 所長 小川 安英

1998年リクルート（現リクルートHD）入社。人材、旅行、金融にまたがる幅広い領域に従事したのち、ギフト領域におけるイノベーションを目指し、2020年7月ギフトモールに参画。10兆円の規模を持つギフト市場の中でも特にオンラインギフトの可能性に着目し、利用率の推移や市場動向を分析。総研立ち上げ以降、様々な調査を定期的に実施・発表し、数々のセミナーへの登壇、テレビや新聞、雑誌などメディアへの出演実績を重ねながら、次世代ギフトの形を精力的に探求。

■詳細調査結果 

1.【職場でのソーシャルギフト活用】同僚・上司・後輩への贈呈が17.9%、職場での新しいコミュニケーション手段として利用 

ソーシャルギフトでギフトを贈った相手比較

「同じ会社の同僚・上司・後輩」にソーシャルギフトを贈ったことがあるという人が全体の17.9%という結果でした。友人や親など、プライベートな関係性のなかで贈られることが多いソーシャルギフトが、職場における新しいコミュニケーション手段としても活用され始めていることを示しています。また、「仕事の取引先」にソーシャルギフトを贈ったことがあるという人が4.1%という結果になりました。少数ながらも、取引先との新たなコミュニケーション手段としても利用されていると言えるでしょう。

 2.【ビジネス手土産での活用】手土産として6.0%が利用、ホワイトデーと同程度の利用率 

ソーシャルギフト利用シーン比較

ソーシャルギフトを贈ったシーンとして、「ビジネスシーン（手土産など）」が6.0%となりました。この数値は、ホワイトデー（5.8%）と同程度の利用率となっています。

まだ数は限定的ですが、前述の「仕事の取引先」へのギフトに加えて、出張や旅行の際の職場同僚への手土産を、ソーシャルギフトを利用して贈ったと回答しています。従来の手土産と比較すると「かさばらない」「SNSやメールで渡せる」「すぐに受け取れる」といったソーシャルギフトの特性が、このような結果につながっているものと考えられます。

■今後の展望

この「ビジネスシーンでのソーシャルギフト活用」は、今後さらに拡大する可能性があります。

1.職場コミュニケーション活性化のための企業の積極的な活用

 ソーシャルギフトの普及により、従来のビジネス関係を超えた新しい職場コミュニケーションが生まれ始めています。今後、職場のコミュニケーションの活性化や従業員満足度の向上のために、例えばプロジェクト成功のお祝い、チームビルディングの一環として、ソーシャルギフトをより積極的に活用するような企業が増える可能性があります。

2.営業ツールとしての手土産活用の広がり

 現在の手土産利用6.0%という状況ですが、今後さらなる活用の可能性があります。新規開拓時のアイスブレイクツール、商談後のフォローアップ、契約成立時のお礼ギフトなど、デジタルならではの即時性と利便性に魅力を感じる企業や営業担当者が、マーケティング活動における新しいツールとして活用することもあるかもしれません。

3.ギフト商品の多様化による用途拡大

 現在は主にカフェドリンクや軽食が中心のソーシャルギフトですが、今後は配送ギフトとして冷蔵・冷凍食品や重量のある商品なども展開されることで、より本格的なビジネスギフトが可能になる可能性があります。高級食材や地域特産品なども選択肢に加わることで、取引先への印象的なプレゼントとしての活用も考えられます。

以上のような観点で、ビジネスコミュニケーションツールとして、ソーシャルギフトがさらに進化していく可能性があると考えられます。

■FAQ形式でのトピックス整理

Q1. 会社の同僚・上司・後輩にソーシャルギフトでギフトを贈る人はいるの？

A. 17.9%の人が同じ会社の同僚・上司・後輩にソーシャルギフトを贈った経験があることが分かりました。これは約5人に1人の割合となり、少数ながらも職場でのソーシャルギフト活用が行われていることを示しています。プロジェクト成功のお祝いや感謝の気持ちを表現する新しいコミュニケーション手段として活用されています。

Q2. ビジネスシーンでのソーシャルギフト利用はどの程度あるの？

A. ビジネスシーン（手土産など）での利用が6.0%を記録し、これはホワイトデー（5.8%）と同程度の利用率となっています。また、同僚・上司・後輩への贈呈17.9%と取引先への贈呈4.1%という結果が出ており、職場における新しいコミュニケーション手段として徐々に活用され始めていることが明らかです。

■ギフトモールのビジネスソーシャルギフト

国内最大級のオンラインギフトサービス「ギフトモール」（https://giftmall.co.jp/）では、企業のビジネスコミュニケーションを支援するソーシャルギフトソリューションを提供しています。社内コミュニケーションから取引先との関係構築まで、様々なビジネスシーンで活用いただけます。

ギフトモールのソーシャルギフト： https://giftmall.co.jp/socialgift/guide/ 

<調査概要> 

実施時期：2025年6月 

実施内容：インターネット上のパネルによる調査 

調査主体：株式会社ギフトモール オンラインギフト総研 

回答人数：全国15歳〜59歳の男女2,250名（ソーシャルギフトの贈った・受け取った経験がある人） 調査URL：https://giftmall.co.jp/souken/ 

※小数点以下の四捨五入により合計100%にならない場合があります。 

※本調査結果をご利用いただく際は、【ギフトモール オンラインギフト総研 調べ】とご明記ください。

レポート掲載先　ギフトモール オンラインギフト総研：

 https://giftmall.co.jp/souken/report/business-gift-digitalization 

■関連プレスリリース

2025年8月6日配信 

～2025年版ソーシャルギフト利用実態調査～誕生日ギフトをソーシャルギフトで贈る「新常識」。ソーシャルギフト利用者の7割以上が誕生日プレゼントにも活用 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000048025.html 

2025年8月14日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜誕生日ギフトをソーシャルギフトで贈る「新常識」 ソーシャルギフト利用者の7割以上が誕生日プレゼントにも活用。これまでギフトを贈る機会が少なかった相手にも気軽にギフトを贈る時代へ 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000072.000048025.html 

2025年8月20日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜ソーシャルギフトの現時点の主流は「電子チケット」。ソーシャルギフト利用者の86.6%が「電子チケット」を贈ったことがあると回答 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000073.000048025.html 

2025年8月27日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜 「気持ち」を贈る新文化。気軽に「気持ち」を贈る10～20代、50代では1万円以上の本格ギフトも贈る人も 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000048025.html 

2025年9月3日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜 ビジネスギフトとしてのソーシャルギフト活用が浸透。利用経験者の43.7%が企業から受け取り体験あり、未体験者の8割も関心 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000075.000048025.html 

2025年9月10日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜マーケティング施策として浸透中「インセンティブ型ソーシャルギフト」。消費者が取った行動、1位は62.7%で「アンケート回答」。満足度81.8%、企業マーケティングでの活用が本格化

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000077.000048025.html 

2025年9月17日配信 

〜2025年版ソーシャルギフト利用実態調査〜ビジネスギフトとして満足度が高いのは「金券・チケット系」「カタログギフト」「食品」の3本柱

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000078.000048025.html 

■ギフトモール オンラインギフト総研について

ギフトモール オンラインギフト総研は、①新しいギフト文化の兆しの発信 ②今後のギフトのあり方の提起・提言 を主な活動内容として、オンラインギフトサービスを通じた幸福度の高い世の中の実現に貢献するために2021年に発足。

自社グループの運営する国内最大級のオンラインギフトサービスにおけるサプライヤーとユーザーそれぞれのデータから把握できる消費トレンドや、定期的に行う独自調査の結果等を踏まえて、オンラインギフト業界の最新の情報の発信を行います。

オンラインギフト総研 公式サイト：https://giftmall.co.jp/souken/ 

■株式会社 ギフトモールについて

「MAKE MORE SMILES　～世界により多くのスマイルを。」をPurpose（存在意義）に、「The World of Giftization　～テクノロジー・データの力で世界のすべてをギフトで満たす」をVision（実現したい世界・未来）に掲げ、新たなギフト体験創造に取り組む2014年創業のテクノロジー企業。日本とシンガポール・タイを拠点に、日本・インド・インドネシア等グローバルなギフト・プレゼント市場に向けてテクノロジープラットフォーム事業を推進中。100万点以上の取扱商品点数、約78万点以上のソーシャルギフト商品、10万点以上のパーソナライズギフト商品を扱う「Giftmall（ギフトモール）」および専属バイヤーによる厳選ギフトを集めた「Anny（アニー）」、お祝いイベント特化レストラン予約サービス「Annyお祝い体験」等を運営。グループの月間訪問ユーザー数は約3,600万人、グループ全体の年間流通額は約200億円を突破し、ギフト特化型のオンラインプラットフォームとして国内最大級の規模を誇る。

Giftmall（ギフトモール）公式サイト：https://giftmall.co.jp/ 

Anny（アニー）公式サイト：https://anny.gift/ 

Annyお祝い体験公式サイト：https://oiwai.anny.gift/