ESG Journal、ホワイトペーパー「AI × サステナビリティ実践事例集2025 ～グローバル企業の実務から学ぶAI活用戦略～」を公開

- サステナビリティ領域におけるAI活用の背景と潮流、企業がAI活用を検討・実装する際のポイント、先進事例まで幅広く学べるお役立ち資料を無料提供 -

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社

2025年6月17日 12時16分

シェルパ・アンド・カンパニー株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役CEO 杉本淳、以下シェルパ）は、シェルパが運営するサステナビリティ・ESG特化メディア「ESG Journal」において、新たなホワイトペーパー「AI × サステナビリティ実践事例集2025 ～グローバル企業の実務から学ぶAI活用戦略～」を本日公開したことをお知らせします。

URL：https://esgjournaljapan.com/esg-assurance-aiesg （無料・要会員登録）

持続可能性と経済性の両立を目指すサステナビリティ経営の実現には、膨大かつ複雑化する財務およびサステナビリティ情報を含む非財務領域の情報を適切に分析・活用する高度な技術の導入が必要不可欠です。サステナビリティ情報は、環境関連、人権や社会課題、企業ガバナンスと、情報が多種多様であることから情報の収集・集約が煩雑になりやすく、また、非構造化データに当たるため一般的なオフィスツールでの処理や管理が困難です。このようなデータ特性を背景に、近年AI（人工知能）技術の活用は、サステナビリティ推進の実務において急速に期待されています。

本ホワイトペーパーでは、企業のサステナビリティ推進に向けた戦略策定や実務に応用可能なAI活用に関する示唆を提供し、読者の理解を深め、具体的なAI活用イメージを醸成することをゴールとしています。サステナビリティ推進や情報開示、評価の領域におけるAI活用の背景と潮流、企業がAI活用を検討・実装する際のポイントや留意点を整理した後、国内外の先進企業による活用事例を紹介します。各事例は、成功事例の列挙に留まらず、AI活用に伴う課題意識や注意すべきリスクにも言及し、サステナビリティ推進においてAIが果たす役割、活用時に検討すべき技術的・倫理的留意事項も紹介しています。

＜ホワイトペーパーの概要＞

タイトル：「AI × サステナビリティ実践事例集2025 ～グローバル企業の実務から学ぶAI活用戦略～」（全39ページ）

アウトライン：

AI×ESGの必要性
事例紹介：サステナビリティ実務へのAI活用
事例紹介：サステナビリティ評価・情報分析へのAI活用
AI活用/対応のポイント

URL: https://esgjournaljapan.com/esg-assurance-aiesg （無料・要会員登録）

執筆者：竹内　愛子（ESG Journal 専属ライター）

大手会計事務所にてサステナビリティ推進や統合報告書作成にかかわるアドバイザリー業務に従事を経て、WEBディレクションや企画・サステナビリティ関連記事の執筆に転身。アジアの国際関係学に関する修士号を取得、タイタマサート大学留学。専門はアジア地域での持続可能な発展に関する開発経済学。

監修：シェルパ・アンド・カンパニー ESGエキスパートチーム

サステナビリティ情報開示、ESG投資、脱炭素戦略、AI倫理など幅広い分野に精通し、豊富な実務経験を活かしてクライアントの課題解決を支援。国際的な経験を持つチームと連携し、最新のサステナビリティの動向を反映した高品質なコンサルティングサービスを提供。

＜こんな方におすすめ＞

・サスティナビリティ情報開示や評価機関対応の担当者

・サステナビリティ情報の取り扱いを効率化したいと考えている担当者

・サステナビリティ×AIに関心がある方

ESG・サステナビリティ特化型メディア「ESG Journal」について

「ESG Journal」は、国内外のESG・SDGsに関する最新ニュースや企業の取り組み事例、オリジナルコラムをタイムリーにお届けしています。

https://esgjournaljapan.com/

「ESG Journal」お役立ち資料（ホワイトペーパー）について

「ESG Journal」編集部と運営会社のシェルパ・アンド・カンパニーに所属するESGエキスパートたちが有するサステナビリティ・ESG関連の専門知見を集約したお役立ち資料として、ホワイトペーパーの公開を行っています。

日々の情報発信を通して得た知見や運営会社のシェルパが運営する企業向け情報開示支援クラウド「SmartESG」、ESGコンサルティングサービスの提供で培ったナレッジを集約したホワイトペーパーは、累計ダウンロード2,000件を突破し（2024年12月時点）、サステナビリティ関連業務に関わるビジネスパーソンから高い支持を得ています。

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