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株式会社ライボ
会社概要

Job総研による『2022年 仕事の意識度調査』を実施 メンタル管理に”ズル休み”の選択肢 肯定派7割超

〜 8割が経験する仕事への拒否反応 中間管理職に顕著 〜

ライボ

 キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ(本社:東京都渋谷区 代表取締役:小谷匠 以下「ライボ」)は、500人の社会人男女を対象に「2022年 仕事の意識度調査」を実施しました。同調査は仕事をしたくないと感じた経験の有無、及びその理由とタイミング、またズル休みの経験有無や賛否を含めて年間のズル休み日数などについて調査しました。


【仕事の意識度】
 コロナ禍を境に働き方やライフスタイル、または価値観など働く社会人の周辺環境は大きく変化しました。仕事への向き合い方や働き方そのものを見直したという方も多いのではないでようか。
 一般的な夏休みの時期も終わり、帰省や旅行または自宅でのんびりなど、様々な休暇を過ごした社会人にとって、休み明けは仕事に対するモチベーションに影響しているのか。仕事に行きたくないなどモチベーションが低下する方もいれば、リフレッシュしてより一層仕事に打ち込めるなど様々かと思います。そこでJob総研では年代や役職階級別を含め、仕事をしたくないと感じた経験有無及びその理由やタイミング、またズル休みの経験有無や賛否、年間のズル休み日数などを調査した「2022年 仕事の意識度調査」を実施しました。

 

【調査概要】
調査対象者    :全国 / 男女 / 20~50代
調査条件     :1年以内~10年以上勤務している社会人
          20人~1000人以上規模の会社に所属
調査期間     :2022年8月3日~8月9日
サンプル数    :500人
調査方法     :インターネット調査
【TOPICS】
・全体の77.0%が「仕事をしたくないまたは行きたくない」と感じた経験があると回答
・年代別では「30代」が83.0%で最多になり、役職階級別では「主任レベル」が87.5%で最多
・仕事をしたくないと感じる理由は「やる気が出ない」が60.3%で最多
・全体の67.0%が「ズル休み肯定派」に回答し、役職階級別では「課長レベル」が82.0%で肯定派
・全体の37.8%が「ズル休み経験あり」と回答し、年間のズル休み日数は「1日」が最多


 

【仕事したくない・行きたくない】
 仕事をしたくない・行きたくないと感じた経験について、全体の77.0%が「感じたことがある」と回答しました。これを年代別で見ると全年代で7割を超える回答で、30代が83.0%で最多になり、次いで40代が81.5%、20代が71.8%、50代が75.4%になりました。
 更に役職階級別で見ると役員以外の全階級で7割を超え、主任レベルが87.5%で最多回答になり、次いで係長レベルが82.8%、課長レベルが82.1%で上位3つの回答結果になりました。


【理由とタイミング】
 仕事をしたくないと感じた経験がある385人にその理由を聞くと、「やる気がでない」の回答が60.3%で最多になり、次いで「仕事が面白くない」が45.2%、「忙しい仕事が待っている」が42.9%、「人間関係が悪い」34.3%、「朝起きるのが辛い」32.2%と続き、最も少ない回答だったのは21.0%の「通勤がしんどい」でした。また、仕事をしたくないと感じる瞬間を聞くと、「朝起きた時」が66.0%で最多になり、次いで「職場で嫌なことがあった時」が42.1%、「日曜日の夜」35.1%、「寝る前」30.6%、「週明け」26.5%と続き、最も少ない回答だったのは8.3%の「仕事から帰る時」でした。

※更に詳細な集計データは別紙の「2022年 仕事の意識度調査 報告書」をご参照ください(※2)


【ズル休みの賛否】
 ズル休みをしても良いと思うかについて聞くと、「良いと思う」38.0%と「どちらかといえばしても良いと思う」29.0%を合算した67.0%が”しても良い派”の回答をしました。”してはいけない派”の回答は33.0%でした。またこれを役職階級別に見ていくと、”しても良い派”は82.0%で「課長レベル」が最多回答になり、次いで「主任レベル」が70.8%、「部長レベル」と「役員レベル」が同率の66.7%で上位3つの回答でした。最も低い回答だったのは「係長レベル」の58.7%でした。


【ズル休みの経験有無】
 嘘をついてズル休みをした経験の有無については、全体の37.8%が「ある」と回答し、「ない」は62.2%の結果になりました。経験ありを回答した189人に年間のズル休み日数を聞くと「1日」が45.5%で最多回答になり、次いで「2日」が23.3%、「3日」が13.8%で上位3つの回答でした。9.0%が「10日以上」と回答しました。


【回答者コメント】
 ズル休みに関する言及が多く、心身共に健康管理としてズル休みを肯定する意見や、週休3日制度の普及を望む声も顕著にみられましたので下記をご参照下さい。
・健康が1番なので心身共に限界が近かったらズル休みでも休んだほうが良い
・自分の仕事をコントロールできる範囲、迷惑をかけない範囲で息を抜くのは大事だと思う
・ズル休みは聞こえが悪いかもしれないけど、遠慮せず休みをとって良いと思う
・こまめに休みを取れるように週休3日制度が普及してほしい
・やる気が出ない時はむしろ仕事のパフォーマンスが落ちるのでズル休みでも積極的に取るべき

※更に詳細な集計データは別紙の「2022年 仕事の意識度調査 報告書」をご参照ください(※2)


【調査まとめ】
 今回実施した「2022年 仕事の意識度調査」では、約8割が”仕事をしたくない・行きたいくない”と感じた経験があると回答し、役職階級別では、「主任・係長・課長」の中間管理職レベルが上位を占めました。
 上司や部下の間に入ることが多い中間管理職においては、人間関係のストレスから仕事に行きたくないと感じるケースも多いと考えられます。ズル休み肯定派についても中間管理職が上位を占め、課長レベルにおいては8割超がズル休み肯定派の回答をする結果になりました。一方「実際にズル休みをしたことがある」の回答が4割に留まっていることから、ズル休みは肯定するものの、実際は無理をしてでも仕事に出ている社会人が多いことがわかりました。自由記述コメントでも、ズル休み肯定派の意見が顕著にみられ、「心身の健康を維持できない場合は嘘をついてでもズル休みするべき」など同様のコメントが多く、週休3日制の普及を望む声も多数寄せられました。
 ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。

【(※2) 2022年 仕事の意識度調査 報告書】
報告書では同調査の属性や回答結果をより詳細にご確認いただけます
https://job-q.me/articles/13895

【同調査のレポート記事】
「仕事に行きたくない理由とは?乗り越え方や実際に退職した割合もご紹介」
https://job-q.me/articles/13893

【(※1)Job総研について】
 Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
 就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。

【JobQについて】
 「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は35万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQ”休日・休暇”に関するQ&A
https://job-q.me/categories/corporate/vacations

【会社概要】
会社名        :株式会社ライボ
設立         :2015年2月3日
代表取締役      :小谷 匠
所在地        :〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容       :キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社     :2019年3月1日 パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ     :https://laibo.jp/
JobQ        :https://job-q.me/

【プレスリリース原稿】
https://prtimes.jp/a/?f=d13597-20220819-d7617692fc08da816796c028a5bfa44e.pdf

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東京都渋谷区本社・支社
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https://job-q.me/articles/13893
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会社概要

株式会社ライボ

26フォロワー

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URL
http://laibo.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都渋谷区道玄坂1丁目19−9 第一暁ビル3階
電話番号
03-6416-1760
代表者名
森 宏記
上場
未上場
資本金
-
設立
2015年02月
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