IAS、第20版「メディアクオリティ レポート(MQR)」を発表。アドフラウドが増加する中、防止対策が広告予算の保護と成果向上を実現

詐欺手法の巧妙化により、アドフラウド未対策キャンペーンのアドフラウド発生率は、対策済みキャンペーンの最大15倍に。デスクトップ動画の世界平均ビューアビリティが、過去最高の83.9%を記録

IAS

2025年6月3日 - グローバルなメディア計測と最適化のプラットフォームを提供する Integral Ad Science(本社:米国ニューヨーク、日本オフィス:東京都千代田区、カントリーマネージャー:竹井 伸仁、以下 IAS)は本日、節目となる第20版の「メディアクオリティ レポート(MQR)」を発表いたしました。本レポートは、IASが全世界で毎日計測する2,800億件以上のデジタル・インタラクションから得られた知見に基づき、デスクトップ、モバイルウェブ、モバイルアプリ、コネクテッドTV(CTV)環境におけるディスプレイ広告と動画広告フォーマットの品質と効果を測定するために必要なベンチマークを、広告主やパブリッシャーに提供します。

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今回のレポートでは、オープンウェブ環境に焦点を当て、進化を続けるデジタル広告市場の動向を明らかにしています。注目すべきポイントとしては、アドフラウド対策を講じていないキャンペーンにおけるフラウド発生率の増加、ブランドリスクに占める攻撃的な表現やヘイトスピーチの割合の増加、そしてアテンションなどの新たな指標へのシフトに伴うビューアビリティの安定化が挙げられます。

IASのCEO、 リサ・アッツシュナイダーは次のように述べています。

「デジタルメディアの複雑さが加速する中で、IASは引き続き、パートナーの皆様が成功するために必要な透明性、精度、そして保護を提供することに尽力しています。第20版を迎えた今回のMQRでは、デジタル広告に潜む多様なリスクからブランドを守り、広告効果を最大化するために、積極的かつ戦略的なメディア品質の取り組みがこれまで以上に重要であることを強調しています。」


第20版 MQRにおける世界の主要インサイト

  • アドフラウド未対策キャンペーンでは、アドフラウド発生率が15倍に
    アドフラウド対策を講じていないキャンペーンでは、アドフラウド発生率が2024年末時点で前年比19.0%増加し、過去4年間で最も高い10.9%に達しました。これは、アドフラウド対策を導入しているキャンペーンと比べて、実に15倍もの高い水準です。一方で、アドフラウド対策を導入して最適化されたキャンペーンでは、不正手口の巧妙化が進む中でも、アドフラウド発生率は前年比9.8%減少し、世界平均で0.7%と安定した水準を維持しました。

  • 攻撃的な表現、物議を醸すコンテンツ、ヘイトスピーチの割合が増加傾向
    2023年から世界全体のブランドリスクは10.6%減少(2021年比では39%減)し、過去最低の1.5%を記録しました。しかしその一方で、ブランドリスクの「構成比」が変化しつつあります。特にオープンウェブ環境では、攻撃的な表現、物議を醸すコンテンツ、ヘイトスピーチの占める割合が、2020年以降で最も高い水準に達しました。中でも、攻撃的な表現の占める割合は前年比で72%も増加しており、オンライン上のリスクが質が進化し続けていることを示しています。

  • 世界のビューアビリティは高水準で安定化へ
    数年間にわたる継続的な上昇を経て、2024年の世界全体のビューアビリティはほぼ横ばいとなり、前年比の伸びはわずか1.6%にとどまりました。中でも、デスクトップ動画のビューアビリティは5.4%増加し、過去最高の83.9%を記録。従来型・新興の両チャネルにおいて、動画コンテンツの消費が引き続き拡大していることが示されています。
    全体としてビューアビリティが高い水準で維持される中、マーケターは広告効果をより深く捉えるために「アテンション」などの新たな広告効果指標に注目し始めています。アテンションは、広告が表示される環境といった状況的要因に加え、クリックや視線などのユーザーインタラクションを組み合わせて捉えることで、広告インプレッションがブランドメッセージにどの程度影響を与えたかを測定し、ビジネス成果に向けた最適化を可能にしています。

APAC地域の主要インサイト

  • アドフラウド:APACの傾向は世界全体と同様に推移

    APAC地域におけるアドフラウドの傾向は、世界的な動きと一致しており、アドフラウド対策を講じたキャンペーンにおけるフラウド発生率は、デスクトップディスプレイ(1.3%)およびモバイルウェブ動画(0.3%)で前年からの大きな変化は見られませんでした。デスクトップ動画ではアドフラウド率が1.1%から0.8%へ減少した一方、モバイルウェブディスプレイは0.4%から0.5%へとわずかに増加しています。

  • ビューアビリティ:堅調に推移し、一部でグローバル平均を上回る
    APAC地域におけるビューアビリティは引き続き堅調に推移し、デスクトップ動画では、2023年の69.2%から2024年に88.9%へと大幅に上昇し、世界平均の83.9%を上回る結果となりました。モバイルウェブ動画も81.6%から83.3%へと上昇しています。

  • タイム・イン・ビュー:全環境/フォーマットでAPACが世界平均を上回る

    APACの広告におけるタイム・イン・ビューは、全環境/フォーマットで、EMEAおよびアメリカ地域を上回り、世界平均よりも高い水準となりました。モバイルアプリディスプレイでは、2023年の16.09秒から2024年に14.06秒へと減少したものの、デスクトップディスプレイ(20.07秒)およびモバイルウェブディスプレイ(15.74秒)は、前年からほぼ横ばいで推移しました。

  • ブランドリスク:暴力的なコンテンツが増加傾向

    ブランドリスク全体は減少傾向にあるものの、APAC地域でも、暴力的な表現、攻撃的な表現、物議を醸す内容、ヘイトスピーチの割合が2024年を通じて増加しました。中でも、デスクトップディスプレイにおける暴力的コンテンツの割合は、2024年上半期の43.5%から下半期には54.3%へと増加しています。

日本の主要インサイト

  • アドフラウド:改善傾向にあるものの、依然として世界・APAC平均を上回る
    日本のアドフラウドは、アドフラウド対策済みキャンペーン(デスクトップディスプレイ広告)で、前年の2.5%から1.4%へと大幅に改善にしました。しかしながら、世界平均(1.1%)とAPAC平均(1.3%)を依然として上回っており、詐欺手法が高度化する中で、積極的かつ継続的な不正対策が求められています。

  • ビューアビリティ:世界的に高水準で安定する中、日本では大きく下回る水準に
    2024年、日本のデスクトップディスプレイ広告におけるビューアビリティは2023年の56.8%から50.8%へと大幅に低下し、世界平均(74.0%)およびAPAC平均(71.6%)を大きく下回る結果となりました。一方で、モバイルウェブディスプレイ広告では52.3%から53.5%へとわずかに改善し、モバイルアプリのディスプレイ広告でも64.4%から66.1%へと上昇しました。

  • タイム・イン・ビュー:モバイル環境で比較的好調
    日本では、モバイル環境におけるタイム・イン・ビューが比較的良好なパフォーマンスを見せています。モバイルウェブのディスプレイ広告の平均は14.04秒で、世界平均の13.65秒を上回りました。

今回で第20版を迎えるMQRは、デジタル広告のメディア品質とパフォーマンスを計測する上でのゴールドスタンダードであり続けています。AIの進化、消費者行動の変化、そしてパフォーマンス重視の戦略へのシフトなど、デジタルエコシステムが急速に進化する中で、実用的なメディア品質に関するインサイトは、広告主、パブリッシャー、プラットフォームが複雑化する環境を乗り越え、優れた成果を上げるための指針となります。IASのリサーチチームは、IASが日々インプレッションレベルで収集する2,800億件以上のデジタル・インタラクションの分析に基づき、本レポートを作成しています。

▶︎ 『メディアクオリティ レポート 第20版』のダウンロード:https://integr.al/43jkr1R

Integral Ad Scienceについて

Integral Ad Science (IAS)は、世界をリードするメディア計測と最適化のプラットフォームです。世界中の大手広告主、パブリッシャー、メディアプラットフォームに対して、メディア品質に関する最も実用的なデータを提供し、優れた結果を支援しています。IASのソフトウェアが提供する包括的かつ豊富なデータは、広告が安全かつ適切な環境で、実在する人間によって見られていることを確実にし、広告主には広告費用対効果の向上を、パブリッシャーにはより多くの収益をもたらします。私たちの使命は、デジタルメディア品質における信頼性と透明性の世界基準になることです。詳しくは、integralads.com/jp/をご覧ください。

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会社概要

Integral Ad Science Japan 株式会社

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URL
http://integralads.com/jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区有楽町1−1−2 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー12F
電話番号
03-4588-6307
代表者名
Lisa Utzschneider
上場
未上場
資本金
-
設立
2015年03月