【若手社員1,200人調査】やりがいを感じる内省支援の1位「振り返りサポート」、65.7％が回答
成長加速の鍵は「教訓を生かす支援」
累計13,000社420万人以上の組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT（オールディファレント）株式会社（所在地：東京都千代田区 代表取締役社長：眞﨑大輔）および「人と組織の未来創り🄬」に関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所は、2024年10月12日～10月15日の期間で、社会人1年目から4年目の若手社員に対し意識調査を実施しました。
若手社員への育成は大きく分けて「業務支援」「精神支援」「内省支援」の3つの支援があると言われています。これまで、「業務支援」「精神支援」の実態（*1）を公表しました。今回は、内省支援（*2）の実態を調査・分析します。
*1
若手社員1,200名の意識調査（業務支援編）https://www.all-different.co.jp/download/all/news_20241223.pdf
若手社員1,200名の意識調査（精神支援編）https://www.all-different.co.jp/download/all/news_20250107.pdf
*2内省支援とは、振り返りのサポートにより、個人の成長をサポートすること。
〈背景〉
当社の調査結果（*3）によると、人事責任者・担当者が抱く若手社員への課題は「主体性・積極性」が最多の結果となりました。実際に、多くの企業から「自分で考えて行動できるようになってほしい」「指示待ち人材が多い」など、若手社員へのお悩みの声が当社に寄せられます。
「主体性・積極性」を高めるには、言われたことをやるだけではなく、自分自身で「どうすればよいのか」「こう取り組んでみよう」と考える力を養い、自己成長につなげることが重要です。様々な成長支援がある中で、自分自身で考え抜く力を養うためには、リフレクション（振り返り）が効果的とされています。リフレクションとは自分の行動を主観や感情ではなく、俯瞰(ふかん)して考えて振り返り、次に活かす学びを得る方法です。
このようなリフレクションを上司や先輩からサポートすることを「内省支援」と呼びますが、実際に効果的な内省支援ができている企業はどれほどあるでしょうか。本レポートでは、若手社員が成長するために、内省面においてどれだけ支援をしてもらっているか、調査結果をまとめました。
*3「人事の課題」実態調査（社員の育成編）https://www.all-different.co.jp/download/all/news_20230126.pdf
■調査結果の概要
●3割の新人が、上司や先輩から内省面の支援を「全くしてもらっていない」と回答
●内省支援をしてくれる相手は「同じグループ・チームの先輩」が最大。年次が上がるにつれて増加傾向
●内省支援の内容トップは「業務や行動への振り返りサポート」、一方「得た教訓を試す機会の提供」「他業務への応用」の支援は少ない結果に
■調査結果の詳細
3割の新人が、上司や先輩から内省面の支援を「全くしてもらっていない」と回答
まず初めに、社会人1年目～4年目の若手社員に対して、上司や先輩からの内省支援が十分と感じているかを質問しました。
結果、「十分にしてもらっている」「してもらっている」と回答した割合は、社会人1年目は53.6％、社会人2年目は52.7%、社会人3年目は53.7％、社会人4年目は58.0％となり、各年次共通して半数以上が支援をしてもらっていると回答しました。その中で、「十分にしてもらっている」と感じる割合は、社会人1年目が21.3％と最大の結果となりました。
一方、「全くしてもらえていない」と回答する割合も、社会人1年目が30.3％と最大となり、3人に1人が全く内省支援されていないと感じている実態が明らかになりました。（図1）
内省支援をしてくれる相手は「同じグループ・チームの先輩」が最大。年次が上がるにつれて増加傾向
次に、内省支援をしてもらっていると回答した若手社員に誰から支援を受けているか質問しました。
社会人1年目では、「同じグループ・チームの先輩」と28.7％が回答し、次に「役職が1つ上の上司」（27.7％）、「同期」（22.7％）と続きました。
社会人2年目も同様に「同じグループ・チームの先輩」と回答する人が31.3％と最も多くなり、次に「役職が1つ上の上司」（23.7％）、「同期」（17.0％）と続きました。
社会人3年目も「同じグループ・チームの先輩」と回答する人が33.0％と最も多くなり、次に「役職が1つ上の上司」（27.7％）となりました。次いで、「同期」「役職が2つ以上、上の上司」がともに17.3％となりました。
社会人4年目では、「同じグループ・チームの先輩」と回答する人が34.3％と最も多くなり、次に「役職が1つ上の上司」（29.0％）、「同期」（24.3％）と続きました。
全年次共通して、上司からのサポートよりも「同じグループ・チームの先輩」の支援が多く、年次が上がるにつれて、割合が増える傾向にありました。（図2）
内省支援の内容トップは「業務や行動への振り返りサポート」、一方「得た教訓を試す機会の提供」「他業務への応用」の支援は少ない結果に
ここからは、若手社員が具体的にどんな内省支援をしてもらっているか、支援内容について、全年次共通した結果を見ていきます。
最も多い内省支援の内容は「業務や行動への振り返りサポート」で、27.8%の若手社員が回答しました。次に、「自分の強み・弱みの伝達（気づかせてくれた）」が27.1%、「多角的な視点でのアドバイス」が25.0%と続きました。
一方、「振り返り内容で得た教訓を試す機会の提供」や、「他の業務に応用できるような教訓を見つけるサポート」はそれぞれ1割以下の結果となり、あまり支援がされていない実態が明らかとなりました。（図3）
やりがいを感じる内省支援は「業務や行動への振り返りサポート」と6割が回答。一方、離職意向が高まる内省支援は「キャリアへの助言」がトップに
最後に、内省支援の内容を若手社員はどのように捉える傾向があるか見ていきます。この章では、若手社員の捉え方のうち、「やりがいを感じた」「成長のための頑張ろうと思った」「会社を辞めたいと思った」の3つに絞り、その感情を抱いた若手社員がどのような内省支援を受けているか見ていきます。
「やりがいを感じた」内省面の支援内容
まずは、「やりがいを感じた」と捉えた若手社員が受けている内省支援内容を見ると、「業務や行動への振り返りサポート」が65.7％となり、最大となりました。次に、「多角的な視点でのアドバイス」（35.1％）、「自分の強み・弱みの伝達（気づかせてくれた）」（28.4％）が続きました。（図4）
「成長のために頑張ろうと思った」内省面の支援内容
次に、「成長のために頑張ろうと思った」と捉えた若手社員が受けている内省支援内容を見ると、「自分の強み・弱みの伝達（気づかせてくれた）」と回答した割合が38.7％とトップになりました。次に、「業務や行動への振り返りサポート」（36.6％）、「多角的な視点でのアドバイス」（34.0％）が続きました。（図5）
「会社を辞めたいと思った」内省支援
最後に、「会社を辞めたいと思った」と捉えた若手社員が受けた内省支援内容を見ると、「キャリアの方向性への助言」と回答した割合が36.0％と、最大になりました。次に、「業務や行動への振り返りサポート」（26.0％）が続きました。（図6）
■まとめ
本調査より、年次関係なく半数以上が内省支援をしてもらっており、特に、「同じグループ・チームの先輩」からの支援が最も多い結果となりました。一方、社会人1年目では、3人に1人の割合で「全くサポートしてもらっていない」と感じている実態も明らかとなりました。
具体的な支援内容としては、「業務や行動への振り返りサポート」と回答する割合が最も大きくなりました。その他、「強み・弱みの伝達」や「多角的な視点でのアドバイス」により、視座を高めたり、視野を広げたりするサポートも高い割合で実施されていることがわかりました。一方、「振り返りで得た教訓を試す機会の提供」や「他の業務に応用できるような教訓を見つけるサポート」など、振り返りを他の業務に転用するようなサポートまでは行き届いていないこともわかりました。
やりがいを実感している若手社員が受けている内省支援は、「業務や行動への振り返りサポート」がトップとなりました。失敗体験や成功体験を通じ、次に活かせる学びや気づきを整理していくことを、入社初期の若手社員が一人でやりきることは非常に困難です。経験豊富な先輩や上司の力を借りることで、高い視座・視点で振り返ることができ、手応えを感じやすくなるでしょう。
また、成長意欲が高まる内省支援は「強み・弱みの伝達」がトップとなりました。自分が見えていなかった点を指摘してもらうことで、正しい自己認識につながり、成長に向けた行動が明確になるでしょう。成長を実感できると、モチベーション向上につながることが期待できます。
一方、会社を辞めたくなってしまう内省支援もありました。それは「キャリアの方向性への助言」です。社員の長期的な意欲を高めるために行うキャリア支援ですが、組織目標と個人目標の関係性を助言できていなかったり、今後のキャリアに向けて納得感のある内容になっていない場合、逆効果になる場合もあります。短期・中長期の観点で、キャリア支援を誰がどのように取り組むのかを定め、支援側の育成も推進していく必要があるでしょう。
■調査概要
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調査対象者 |
社会人1年目～4年目の就労者 |
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調査時期 |
2024年10月12日～10月15日 |
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調査方法 |
調査会社によるインターネット調査 |
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サンプル数 |
1,200名（社会人1年目300名、社会人2年目300名、社会人3年目300名、社会人4年目300名） |
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属性 |
（１）業種 農業,林業 19人（1.6％）、漁業 7人（0.6％）、鉱業,採石業,砂利採取業 9人（0.8％）、建設業 52人（4.3％）、製造業 171人（14.3％）、電気,ガス,熱供給,水道業 20人（1.7％）、情報通信業 80人（6.7％）、運輸業,郵便業 32人（2.7％）、卸売業,小売業 76人（6.3％）、金融業,保険業 53人（4.4％）、不動産業,物品賃貸業 23人（1.9％）、学術研究,専門・技術サービス業 27人（2.3％）、宿泊業,飲食サービス業 28人（2.3％）、生活関連サービス業,娯楽業 15 人（1.3％）、教育,学習支援業 66人（5.5%）、医療,福祉 221人（18.4%）、複合サービス事業 23人（1.9％）、サービス業,他に分類されないもの 91人（7.6％）、公務 47人（3.9%）、その他 61人（5.1%）、わからない 79人（6.6%） （2）企業規模 1－50名 221人（18.4％） 51－100名 182人（15.2％） 101－300名 219人（18.3%） 301－1,000名 168人（14.0%） 1,001－5,000名 153人（12.8%） 5,001名以上 117人（9.8%） わからない 140 人（11.7%） |
*本調査を引用される際は【ラーニングイノベーション総合研究所「ファーストキャリア調査（内省支援編）」】と明記ください
*各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としています
*構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100%とならない場合がございます
■CLM（最高育成責任者）の考察
「教訓を生かす支援」は支援体制の構築と支援者スキル向上がカギ
本調査結果から、若手社員に対する内省支援の重要性が明確になりました。
各年次共通して、半数以上が支援をしてもらっていると回答する一方、社会人1年目の3人に1人が内省支援を全く受けていないという現状は、組織の成長を阻害する要因となり得ます。
内省支援は「振り返り」と「概念化」から構成され、次に同じような業務に従事する際に成功する確率を高め、応用も期待できるため、非常に重要です。振り返りの内容を単なる反省で終わらせず、経験したことを効果的に学びへと転換する「経験学習モデル」のサイクルで内省支援を行なうことを推奨します。
若手社員の内省を習慣化させ、本人の成長に繋げるためには、事前に内省支援の体制を構築するといいでしょう。メンター制度の導入も効果的であり、若手社員が定期的に相談できる場を提供することで、成長意欲やモチベーションを高める効果が期待できます。一方で、全ての若手社員に対して一人の上司や一人の先輩社員のみで支援を担うのは難しいため、効果的な支援を行なえるよう、組織的にカバーできる体制が望ましいです。
また、企業は支援者側のスキル向上も欠かせません。学習効果の高い内省支援を行なうためには、新しい視点での切り口を提示できるかなど、質の高い質問ができるかが重要です。そのために、内省支援を担当する上司や先輩社員に対して、傾聴や質問の仕方などのロールプレイング研修を行なうことも効果的です。これにより、支援者自身のスキルが向上し、より質の高い内省支援が可能となります。
以上のように、内省支援の体制を整え、若手社員が安心して働ける環境を整えることで、組織の持続的な成長に繋がることが期待できるでしょう。
ALL DIFFERENT株式会社
事業開発推進本部 シニアマネジャー
開発室 室⾧
CLM（最高育成責任者）
根本 博之（ねもと・ひろゆき）
ラーニングイノベーション総合研究所
人と組織の未来創りに関する様々な調査・研究活動を行っている当社研究機関。データに基づいた組織開発に関する解決策を提供。
ALL DIFFERENT株式会社
組織開発・人材育成支援を手掛けるコンサルティング企業。
人材育成から、人事制度の構築、経営計画の策定、人材採用までの組織開発・人材育成の全領域を一貫して支援。
《沿革》
2006年 トーマツイノベーション株式会社として人材育成事業を開始し、業界初や特許取得のサービスを多数開発・提供
2019年 株式会社ラーニングエージェンシーとして、デロイトトーマツグループから独立
2024年 ALL DIFFERENT株式会社へ社名変更
代表取締役社長 眞﨑 大輔
本社所在地 〒100-0006 東京都千代田区有楽町2-7-1 有楽町 ITOCiA（イトシア）オフィスタワー 15F(受付)・17F・18F
支社 中部支社、関西支社
人員数 316名（2024年4月1日時点）
事業 組織開発支援・人材育成支援、各種コンテンツ開発・提供、ラーニングイノベーション総合研究所による各種調査研究の実施
サービス 定額制集合研修「Biz CAMPUS Basic」／ライブオンライン研修「Biz CAMPUS Live」／ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge」／ビジネススキル診断テスト「Biz SCORE Basic」／IT技術習得支援サービス「IT CAMPUS」／デジタルスキル習得支援サービス「DX CAMPUS」／管理職アセスメント「Discover HR」「Competency Survey for Managers」／人事制度構築支援サービス「Empower HR」
経営計画策定支援サービス「Empower COMPASS」／転職支援サービス「Biz JOURNEY」ほか
URL https://www.all-different.co.jp/corporate
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