2024年度の新入社員に「就職活動をやり直したいと考えたことはあるか」を調査

過半数が「1回もない」と回答

株式会社ジェイック

企業向けの教育研修事業と若年層向けの就職支援事業を展開する株式会社ジェイックは、当社が提供する新入社員研修の受講者に対して行った「就職活動をやり直したいと考えたこと」についてのアンケートの結果を発表します。(回答者269名、調査日2024年7月2日-7月8日)

 

■就職活動をやり直したいと考えた回数:過半数が「1回もない」(61.0%)

              
「入社から今日まで、就職活動をやり直したいと考えたことはありますか?」と質問したところ、「1回もない」が61.0%、「1、2回はある」が29.4%、「3回以上ある」が9.6%となり、過半数が一度も就職活動をやり直したいと考えたことがないという結果となりました。

ジェイック/2024年度の新入社員に「就職活動をやり直したいと考えたことはあるか」を調査

 

■どのような時に就職活動をやり直したいと感じたか(自由記述・一部抜粋)

 

上記の設問で 「1、2回はある」「3回以上ある」と回答した方に、「どのような時に就職活動をやり直したいと感じましたか?」と質問したところ、以下の回答が寄せられました。

 

▶仕事内容や業務について

・業務内容が思っていたことと違ったとき

・自身の適性と仕事内容が合っていないと感じたとき

やりたいこととのズレを感じたとき

・仕事が覚えられなくて自分に合っているのか不安になってしまったとき

・仕事でミスをして、上手くいかなかったとき

・仕事でミスをしてしまった、上司にキツイことを言われてしまったとき

・勤務中に暇な時間ができてしまったとき

・自分が希望する配属先にいけなかったから

 

▶職場環境や待遇面について

・会社の雰囲気が良くないと感じたとき

・慣れない環境にきついと感じてしまったとき

給料面や休日の日数など、もっと良い会社があったと感じるとき

・後輩が自分よりも給料、働き方がいい会社に就職が決まっとき

・残業が多いと感じたとき

 

▶キャリアや、他業界・他社への興味について

・自分のキャリアや将来のビジョンについて考え直したいから

・自分の成長スピードが遅いと感じるとき

・もっと上を目指したいと思ったから

・もっといろんな会社を見ておくべきだったと思うから

・もっといい会社があるのではないかと感じるから

・違う業界をみたいと思うから

・もともと業種を悩みながら就活を続けたため、選ばなかった業種を日常で目にしたとき

 

▶その他

・人として苦手、許せない上司がいるから

・一人暮らしが辛くて実家に戻りたくなったとき

 

 

■就職活動をやり直すなら重視すること:過半数(55.2%)が「仕事内容」と回答

 

同じく冒頭の設問で「1、2回はある」「3回以上ある」と回答した方に、「就職活動をやり直すなら、なにを重視しますか?あてはまるもの2つを選択してください」と質問したところ、「仕事内容」が55.2%、「給与」が39.0%、「福利厚生」が22.9%、「勤務地」が20.0%、「社風や社員の雰囲気」が15.2%、「働き方の柔軟性(リモートワークや副業可など)」が14.3%、「教育体制(新人研修・社内教育など)」が7.6%、「大変さを含めたリアルな働き方」が6.7%、「昇給・昇格等の評価制度」「その他」が同ポイントで4.8%、「資格支援などのキャリア形成制度」「企業規模・企業の知名度」「社員のキャリアアップ事例」が同ポイントで2.9%、「企業理念(ミッション)」が1.0%となりました。

              

ジェイック/2024年度の新入社員に「就職活動をやり直したいと考えたことはあるか」を調査

 

 

今回の調査結果について、8年以上新卒採用支援に携わっているFuture Finder®メディア事業部長の佐藤は、次のように述べています。

 

「今回、当社が2024年卒新入社員に実施した調査では、入社から3か月が経過した新入社員のうち、過半数が『就職活動をやり直したい』と考えたことがない、という結果が出ました。昨今の売り手市場の影響で、多くの学生が複数の内定を取得し、十分に比較検討したうえで就職先を決定する傾向が強まっています。そのため、入社後3か月程度の段階では、大きなギャップやモチベーションの低下を感じることが少ないのではないかと考えられます。

 

一方で、約4割は就職活動をやり直したいと考えたことが1回以上あり、特に仕事内容や業務、職場環境、待遇面のギャップを感じた時に考える傾向が見受けられました。就職活動をやり直すなら、半数以上が『仕事内容』を重視したいと考えていることもわかりました。企業の採用担当者は、新入社員の満足度の向上や離職率の減少のために、採用時に仕事内容について十分な情報提供を行うことが重要です。面接や企業説明会では、具体的な業務内容や職場環境について例を挙げて詳しく説明し、実際に社員がどのような仕事をしているか具体例を挙げて示すことが効果的です。また、既に入社している新入社員へは、入社後のギャップを感じているかどうかを確認することも重要です。新入社員へのフォローは個別対応が必要ですので、まずは配属先の上司にヒアリングを行い、新入社員のモチベーション低下が見られる場合には、人事部門が個別面談を実施することをお勧めします。社内では本音を話しにくいこともあるため、社外のキャリアコンサルタントを利用するのもひとつの選択肢です。」

 

FutureFinder® メディア事業部長 佐藤 裕康

ジェイック入社後、中途採用支援からキャリアをスタート。その後は、マーケティング部門の立ち上げ、組織マネジメントを経て、2016年にダイレクトリクルーティングと求人メディアの2つの特徴を併せ持つ新卒スカウトサイト「Future Finder®」の立ち上げを担当。2020年に同事業部の事業部長に就任。

 

【調査概要】

調査名称:新入社員研修「就職活動をやり直したいと考えたこと」についてのアンケート

調査対象:当社が提供する新入社員研修の受講者

調査機関:自社調査

調査方法:Webアンケート

調査期間:2024年7月2日~7月8日

回答者数:269名    

 

▶本調査記事URL:https://www.hr-doctor.com/news/education/new-employee/news-30175

 

 

■「Future Finder®」概要

企業と学生との“特性マッチング”を行う就職支援(採用支援)サイトです。心理統計学を活用した診断エンジンを用いて、企業は自社で定着・活躍可能性の高い学生を探し出すことができ、学生は特性検査の結果をもとに、自分の特性が活かせる社風の会社組織・職(仕事)を知ることができます。ダイレクトリクルーティングと求人メディアの2つの特徴を併せ持つサービスで、18卒の支援よりスタートしており、現在は25卒、26卒の支援を行っています。

 

▶詳細URL:https://futurefinder.net/

 

■会社概要

社名   :株式会社ジェイック

代表取締役:佐藤 剛志

設立   :1991年3月

資本金  :2億6,205万円(2024年1月末現在)

本社所在地:東京都千代田区神田神保町1-101 神保町101ビル6F(東京本社・受付)

事業所  :東北、名古屋、大阪、福岡オフィス、熊本オフィス、上海ジェイックマイツ

事業内容 :フリーター・既卒・第二新卒者向けの就職・採用支援サービス「ジェイック 就職カレッジ🄬 」 

中退者の就職・採用支援サービス「ジェイック 中退就職カレッジ」  
新卒学生の就職・採用支援サービス「新卒カレッジ🄬 」

新卒スカウトサイト「Future Finder🄬」

企業向け教育研修事業

URL    :https://www.jaic-g.com/

既卒向け就職支援サービス:https://www.jaic-college.jp/

新卒向け就職支援サービス:https://shinsotsu.jaic-college.jp/lp/2023/

企業向け採用支援サービス:https://www.jaic-g.com/service/adoption/

企業向け教育研修サービス:https://www.jaic-g.com/service/education/

採用×教育チャンネル 「HRドクター」:https://www.hr-doctor.com/

 

【お問い合わせ先】
株式会社ジェイック  担当:松尾

E-mail: info@jaic-g.com TEL  03-5282-7600  FAX  03-5282-7607

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社ジェイック

19フォロワー

RSS
URL
https://www.jaic-g.com/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区神田神保町1-101 神保町101ビル7F(受付6F)
電話番号
03-5282-7600
代表者名
佐藤 剛志
上場
東証グロース
資本金
2億6205万円
設立
1991年03月