世界がカーボンニュートラルに舵を切った昨今、日本では2050年に二酸化炭素の排出量を実質ゼロにすることを目標に、そのロードマップと言える「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が策定されました。そのような社会情勢の中、モビリティもまた100年に１度の大変革期を迎えています。電気自動車は未来の乗り物ではなく、あたりまえの時代になるのは、すぐそこまで来ているのです。また、電気自動車は単なる移動手段としてだけでなく、その大容量バッテリーを活かし、走る蓄電池として様々なシーンでの活用に期待が高まっています。既に、「災害時の電力源」、「屋外イベントやアウトドア施設での給電」などで活躍しています。今回は、電気自動車が我々の生活にどのように関わってくるのか、日産自動車（株）でマーケティングを担当する、織田さんと小口さんに話を伺いました。

-織田さん、小口さんのご担当を教えていただけますか

織田：「日産リーフ」と「日産アリア」のマーケティングを担当しています。マーケティング戦略を始め、販売戦略や、今後どのようなクルマが世間に求められるかなどを、日々考えています。

小口：2022年度初頭に発売を予定している、「軽クラスの電気自動車」を担当しています。今はまさに、発売に向けてのマーケティング活動や市場リサーチをして、立ち上げが成功裏に行くよう奔走しています。

-本当に自動車は全て電気自動車に変わっていくのでしょうか

織田：はい。確実に変わります。日本は、2050年までのカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を宣言しています。それに向け、2030年に温室効果ガスを2013年から46％の削減を目指しています。CO2排出がゼロの電気自動車は、脱炭素社会の実現に大きく貢献することは間違いありません。また、日産でも、2030年代の早期に、主要市場に投入する全ての新型車を電動化することを打ち出しています。他社の動向をみても、電気自動車にシフトしていくのは必然です。

小口：日産は、世界で初めて量産型の電気自動車「日産リーフ」を2010年に他社に先駆け発売しました。現在までの販売台数は、国内で15万台を超え、世界では50万台以上となりました。また、軽自動車は日本市場の中で一番ボリュームの大きなセグメントですので、私が担当する「軽クラスの電気自動車」は、今後の電動化をけん引する存在になると思います。

-日産自動車の電気自動車や電動車両にはどのような車種があるのでしょうか

織田：電気自動車は、「日産リーフ」の他、現在予約注文を受け付けている「日産アリア」、さらに来年度発売予定の「軽クラスの電気自動車」の３車種があります。

小口：その他に、“e-POWER”という、ガソリンで発電し、電気の力で走る技術を搭載した電動車として、「ノート オーラ」、「ノート」、「キックス」、「セレナ」の４車種があり、大変好評を得ております。

日産リーフ

日産アリア

ノート　オーラ

ノート

キックス

セレナ

-電気自動車の利点は、CO２排出量ゼロ以外にありますか

織田：回転数の上昇とともに徐々にトルクが上がるエンジン車と比べ、電気自動車は、モーターで動くことから、トルクが一気に最大となるため、自分の意のままに操れ、さらに力強い走りを感じることができます。また、モーターは振動と音がないので、車内はとても静かです。実際に試乗していただくと、その良さを実感頂けると思います。また、充電器は全国に約３万基あり、いまやガソリンスタンドの数よりも多いので、もはや充電する場所に困ることはありません。逆に、ガソリンスタンドが少ない地方のエリアであれば、自宅で充電できる電気自動車は、とても便利です。電気料金が安い時間帯に充電することで、家計に優しいクルマとも言えます。

小口：電気自動車は移動手段としてだけでなく、“走る蓄電池”として、例えば、災害による停電時に、電気を供給することができます。「日産リーフe+」が搭載している62kWhの大容量バッテリーなら、一般家庭で使用する、約４日分の電気を賄えます。※１

※１　一般家庭での一日あたりの使用電力量を約12kWh/日とした試算値。V2H等の変換効率は含みません。実際の電力使用量は、使用環境、住環境、季節等の条件により増減します。

-実際にどのような活用事例があるのでしょうか

織田：2019年の台風15号による、千葉県での長期停電の支援活動で「日産リーフ」が活躍しました。

台風上陸２日後から、停電地域に53台の「日産リーフ」を電力源として派遣しました。特に避難行動が難しい福祉施設や保育園での電力供給では、主に、熱中症対策の扇風機と情報取得のための携帯電話への充電など、また、夜間は給水先で投光器を照らすためにも活用しました。

小口：年々自然災害が増える中、災害に備えて、電気自動車活用の取り組みを進める自治体が増えているなど、日産は、全国の自治体と電気自動車を活用し、脱炭素化と防災力強化に向けて連携を強化しています。

-電気自動車は私たちの生活にどのように関わってくるのでしょうか

織田：電気自動車は、停電時の電力供給などの「災害対策」、電気を貯める蓄電池機能を活用した「エネルギーマネジメント」、CO2排出ゼロを活かした「環境に優しい観光」、「地方での交通課題の解決」など、現在日本が抱える地域課題を解決するための大きなポテンシャルを持っています。また、電気自動車は、自動運転技術との親和性も高く、今後ますます我々の生活に無くてはならない存在になるでしょう。

小口：今までは、電気自動車は値段が高いイメージがあったかもしれませんが、来年度発売を予定している「軽クラスの電気自動車」の発売により、低価格帯の電気自動車が登場することで、もっと電気自動車を選ぶお客さまが増えるでしょうし、自治体や法人での採用も増えてくることが予想されますし、そうなることを期待しています。皆さんの周りのクルマは、どんどん電気自動車に変わっていくことでしょう。