運動部活動の指導者不足解消へ地域連携を支援 日本スポーツ協会と日本郵政がスクラムを組む

スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを行うJSPO（正式名称：公益財団法人日本スポーツ協会　東京都新宿区／会長 遠藤利明）は、日本郵政株式会社（東京都千代田区／代表取締役社長 増田寬也）と、２０２３～２０２５年度まで協賛契約（JSPO スポーツ･アクティブ･パートナー･プログラム「オフィシャルパートナー」）を新たに締結しました。

日本郵政株式会社には、今後、国民スポーツ推進事業を展開する当協会のパートナーとして、部活動地域連携支援に向けて、公認スポーツ指導者の育成を中心により力強いご支援･ご協力をいただくこととなります。

10月５日（木）には、本件に関する記者発表を実施しました。当日は、増田日本郵政社長と遠藤JSPO会長による発表や、室伏スポーツ庁長官のビデオメッセージ放映を行いました。

日本郵政株式会社 ホームページ　https://www.japanpost.jp/

■JSPO（公益財団法人日本スポーツ協会）について

JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。
JSPOでは、国民体育大会や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医･科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「みる」「ささえる」ための幅広い事業を展開しています。また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ･体育協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。

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▶ 事業概要パンフレット　https://www.japan-sports.or.jp/about/tabid57.html#09 （通読約15分）