障がい者の社会参画を促進する「e-sports Barrier Break-Cup」創業者夫妻が語る、47都道府県リーグ構想への道

創業エピソード

2021年6月3日 10時27分 NPO法人 e-sports Barrier Break-Cup

　2021年3月、障がいの有無関係なく競い合えるe-sportsの大会「e-sports Barrier Break-Cup」がオンラインで開催されました。今回で第4回となる本大会は、普段社会との接点が持ちづらい障がい者の方へ、社会参加の機会を創出することを目的としており、e-sportsを通して向上心や目標をもてるだけでなく、チーム戦においては仲間と共に戦い、人間関係を身につけたり、障がい者の方自身が活き活きと自信を持って生活する、また一歩踏み出すきっかけとして貢献できると期待しています。そこで、NPO法人e-sports Barrier Break-Cup理事長の杉中夫妻に、創業の経緯や事業推進についてインタビューを行いました。

—創業に至った経緯を教えてください。

杉中忠（以下、夫）：30歳という節目で、これから何のために生きていこうと考えていたときにご縁があって、納棺師の会社に正社員で入りました。ある日、当時お世話になっていた社長から、「お前は深くものごとを考えていないし、なんとなく明るいから介護・福祉事業部も手伝え」と言われまして。その状況で言われたら「わかりました」としか言いようがないじゃないですか。つまり、福祉を始めたきっかけは業務がきっかけです。

夫：それから3年ぐらい経つと、葬儀の仕事の情熱は落ちてはいなかったのですが、介護・福祉の仕事の情熱が上がってきたのです。要は、お金で買えないものがあるということがわかりました。「ありがとう」の価値というのはきれいごとではなく、意外と嬉しいんだな、と。仕事していて「ありがとう」と言われることって少ないじゃないですか。ちゃんとやっていればあるのでしょうけど、社内の出世どうこうとか、社長、上司、同僚といった内情的なことはあっても、お客様からリアルに「ありがとう」と言われることは少ないと思います。その中で徐々に「これはいいな」とハマッていったということです。

夫：私の妻は、そこで出会った看護師さんです。彼女は私と違って18歳から医療を目指してずっとやってきたので、一本筋が通っています。彼女と恋愛をすることでいろいろ気付くとともに好かれようと思って頑張っていたら会社になっていきました。福祉事業のきっかけは「やれ」と言われたからで、続けているのは奥さんと一緒にやっていると楽しいからが本質です。

—e-sportsとの出会いについて教えてください。

夫：障がい者の方がやって楽しいと思える仕事は何だろう。この視点でずっと妻と仕事を探し続けていました。ここに至るまでに経緯はありますが、俗に言う障がい者の仕事は、単純作業のような内職仕事が多いと思います。その背景には、「障がい者は何ができるか」という発想から生まれています。でも私たちは、その考え方はずれていると思っています。「障がい者が何をできるか」ではなく「障がい者は何をやりたいか」に変えました。

夫：調べていくと、多くの方が室内でパソコンと向き合う仕事が好きということが分かりました。理由は、なんとなくかっこいいから。小学生や中学生が仕事を選ぶ理由に似ていると思います。かっこいいから、キラキラしてるから、楽しそうだから、時代の先端だから、など。

夫：そこで、今から4年ほど前に妻とともに広告代理店部門を立ち上げました、パソコンでデータ入力をしたり、チラシや名刺を作ったり。障がい者の方がやりたいかなと思い、最後は妻の直感に従い広告の部門を作ったのですが、これは当たりました。私たちにとって当たるということは、障がい者の方がうちと契約し出勤を続けてくれること。さらに、顧客満足度が高いこと。利益も出しながら、仕事も充実させられることを実現しました。

杉中智美（以下、妻）：私たちは全国で90社ほど開業支援で福祉の立ち上げ協力をしているのですが、とある鹿児島のお客様から「福祉とeスポーツの大会を開催しませんか？」と言われたんです。「e-sportsには可能性を感じているのですが、私も奥さんも福祉を始めたばかりで、大会運営やPRはまだ情熱を注げないんです」とそのお客様がお話しいただきました。そこで、私たちも、e-sportsはいいなと思い真剣に考え始めたのですが、せっかく発案してくれた彼なしで行うのは違うと思い、理事に迎えたんです。それが2020年7月の話で、8月ごろから大会をやっています。

妻：楽しいことであれば人が集まります。そういう意味では、e-sportsはあくまで手段。障がい者の方は生産性が低いと本人が思っている方が多くおり、「自立は難しいだろう」というイメージが持たれてしまっています。しかし、スポーツの大会をすることで、F-1のようにスポンサーや地域を背負い、大会を運営する側になれば自尊心が芽生え、向上します。今、運営する中で徐々に笑顔が出ていると感じますね。

—e-sports事業について教えてください。

妻：e-sportsの魅力は多岐にわたります。e-sportsはWeb上でできるので、雨天でもコロナでも中止ということはほぼありません。よく「ゲームなんて」と言われるじゃないですか。今現在、ゲームはネガティブに捉えられがちだと思っています。しかし地域を背負って、経済へ貢献するという手段として活用できれば、見方がガラッと変わるのではと思います。ゲーム業界の健全化になるとともに、福祉としては自由度が高くなって職業選択が増えるでしょう。

妻：業界の未来も明るいと思います。Jリーグのようになったりとか。今回、愛知県に後援をいただきましたが、地域や企業がもっと熱を上げてくれるとありがたいと思っています。例えば、今後愛知県がe-sports福祉チームを5つぐらいもって、地元企業のスポンサーも募り、チームを応援して愛知県を盛り上げようとか。そういった流れになってもおかしくないなと。

夫：できれば、8割ぐらいは障がい者の方に収入として入る事業としてやりたいのです。だからスポンサーの方は、お金を出すことに大きな価値がある、と伝えていきたいです。このような取り組みが国に認められて、Barrier Break-Cupにお金を出して、障がい者もきちんと収入が得られる中で、企業の法定雇用率も緩和されるとなったら嬉しいです。そこまでいけたら理想ですね。

夫：e-sports×福祉はほかの事業者も出てきていますが、おそらく「e-sportsをやれば利用者が集まって儲かるな」以上のことは考えずに終わってしまっていると思います。Barrier Break-Cupは、地域や企業のためにどうお返しするかに特化したいと思っています。自分たちのためだけに動いていない、我々はむしろ地域から税金をいただいて、地域や企業のPRを行っていき、貢献することがベースです。寄付ではなく、ビジネスとして進めていきます。与えられる「寄付」ではなく、ビジネスとして行うからこその価値があると思っています。

—最後に、今後の展望について教えてください。

夫：全国の福祉事業者が「このシステムはいい」と思っていただけたら、自由に使っていただきたいです。私たちたちが与えられるのは、この理念と、スポンサー、そして、私たちの福祉事業所の障がい者の給与が4倍になっているというこのシステムです。例えば、秋田県の福祉事業所に使っていただくと、何がもたらされるか。秋田県の地元の企業さんはスポンサーになりたいという志願が増えます。要するにサッカーでいうJリーグのスポンサーのようになれます。このようにe-sportsのJリーグのような形式を創ることを今後考えています。

夫：私のJリーグ構想はこれです。全国の福祉事業所の、志を共にする方だけです。私たちたちの説明会を聞いて「やる」という方が年間20団体ずつ増えればいいなと思っています。