日本企業のパフォーマンスマネジメントの革新を後押しすることをミッションとして、アジャイルHRを立ち上げた松丘啓司。これまで、OKRや1on1の導入支援、書籍の出版等を通じ、多くの企業をともに変革してきました。そんな松丘が、「正しくエンゲージメントを測定するサーベイを世に出したい」との思いで2023年に発表した『A&Iエンゲージメント標準調査』。共同で開発にたずさわった株式会社インテージや東京大学の川上憲人特任教授との出会い、製品化への壁など、開発者ならではの知られざるエピソードを含んだ、エンゲージメントサーベイ誕生秘話について紹介します。

従来の人事マネジメントに対する、松丘啓司の問題意識

アジャイルHRの松丘啓司は、長年、人と組織のコンサルティングに携わる中で、時代の流れにそぐわないマネジメントが個人と組織の成長を阻んでいるのではないかという問題意識を持っていました。

松丘は、『管理職のどのようなマネジメント能力や行動が部下の行動や成長に影響を与えるのか』を学術的に解明することで問題解決の糸口が見つかると考え、2021年に東京大学大学院医学系研究科の川上憲人教授の研究室（精神保健学分野）の門をたたきます。

東京大学と『マネジメントコンピテンシー診断』を共同開発

東京大学との共同研究の結果、「マネジメントコンピテンシー調査票」を作成し、部下のエンゲージメントを高める管理職のマネジメント能力や行動（マネジメントコンピテンシー）を、管理職自身が自己評価できる仕組みを開発しました。

　株式会社アジャイルHR　代表取締役社長　松丘啓司

CXの向上とEXの向上【インテージの視点】

マネジメントコンピテンシー診断に関する研究を東京大学と進めていた時期に、国内最大手のマーケティングリサーチ企業である株式会社インテージとも協業の議論がスタートしました。

インテージ社のCXコンサルタントは、企業のマーケティングや市場調査を支援する事業を通じて、カスタマーエクスペリエンス（CX：顧客が商品やサービスを利用する過程で感じる体験）の向上には、従業員側のエンゲージメント向上が欠かせないと考えていました。

しかし、当時は「エンゲージメント」の統一した定義や分析方法は確立されていませんでした。世の中には「エンゲージメントサーベイ」をうたう商品はいくつもありましたが、なかには組織診断や従業員満足度調査をそのまま利用している例もあり、エンゲージメントを正しく測定していないものもありました。アジャイルHRとインテージは、人的資本経営の指標として用いることが可能な、エンゲージメントを正しく測定するサーベイの必要性を感じていました。

正しくエンゲージメントを測定するサーベイを世に出したい

このような議論のなかで、人事のプロフェッショナルであるアジャイルHRと、データテクノロジーのプロフェッショナルであるインテージの思いが一致し、東京大学との共同研究を踏まえた「正統派の従業員エンゲージメントサーベイ」を開発することになったのです。

サーベイ開発にあたって乗り越えるべきいくつもの壁

サーベイは、学術的・統計的な裏付けがなければ信頼を得ることができないため、商品化して世の中に送り出すためには、いくつもの越えるべき壁がありました。

 2022年1月から、インテージ社と共同で調査モデルの構築を始めました。1回の調査で原因と結果が把握できる構造とする必要があるため、大量の設問から検証調査を重ねて、不要な設問をそぎ落しながら因果関係を確認する作業を何度も繰り返す地道な作業です。

同時に、すでに市場に存在するエンゲージメントサーベイの課題を解消すること、企業が実際にサーベイを導入する際にぶつかる壁や実施後の問題点をクリアすることなど、様々な視点から検討を重ねました。

最終的には33問という少ない設問数で、エンゲージメントそのものだけではなくその要因、また結果までも測定することが可能になりました。

「A&I」ネーミングの由来

人事コンサルティングのアジャイルHR、データ分析のインテージ、両社それぞれの専門領域におけるプロフェショナルとしての力を最大限に注いで開発した背景から、このサーベイはアジャイルHRの頭文字の「A」、インテージの頭文字の「I」をとって「A&Iエンゲージメント標準調査」と名付けられました。

POCを経て、2023年に発売開始

サーベイが完成した後、次は企業の協力を得て、実際に企業で導入する際にサーベイがサービスとして機能するかの検証（POC）を開始することになります。

まだ世にでていないサーベイを実施してみようという企業を探すことは容易ではありません。当時、コンサルティングや研修で支援をしていた企業の経営者・担当者に、「A&Iエンゲージメント標準調査」の開発の背景や思いを説明し、サーベイ導入により成し遂げられる改革のストーリーを根気よく語り続けました。その結果、複数社が名乗りをあげてくださいました。

2023年4月「エンゲージメントを高める会社」出版

ちょうど同じ頃、松丘は、かつて人事業界において大ベストセラーとなった「1on1マネジメント」に次ぐ書籍「エンゲージメントを高める会社」～人的資本経営におけるパフォーマンスマネジメント～を出版しました。本を読み、共感してくださった経営者から問い合わせがあり、A&Iエンゲージメント標準調査の導入を即決いただくこともありました。 

このように私たちが取り組んできた「パフォーマンスマネジメント」の可能性を感じる出来事がいくつか続き、無事に企業導入におけるサービス検証を終えることができました。

サーベイ導入企業からの評価

導入していただいた企業からは、「設問数の多さや本業の忙しさから『サーベイ疲れ』をしている現場でも、負担なく実施できた」「単に組織の状態が分かるだけではなく、次にどのような打ち手が必要なのかが見えてきた」「人的資本経営の情報開示のために活用できる」など、我々が、従来のサーベイの課題と捉えていた点をクリアできたことが確認できる感想を多くいただきました。

大きな反響を呼んだ『従業員エンゲージメントサーベイ全国1万人調査』

POCと同時に、A&Iエンゲージメント標準調査を利用し、インテージ社のネットワークを利用して全国１万人のビジネスパーソンを対象とした「第１回従業員エンゲージメントサーベイ全国調査」を実施し、その結果をレポートとして発表しました。（２０２４年４月には第２回従業員エンゲージメントサーベイ全国調査結果を発表済）

日本の従業員エンゲージメントの全国平均値および業種別等の平均値を測定し、 世界的にも低い日本の従業員エンゲージメントの要因に言及する同レポートは、多くのメディアで取り上げられました。

その後２０２３年４月に「A&Iエンゲージメント標準調査」は正式にリリースされ、多くの企業にご活用いただいています。

東京大学との新たな共同研究【進化を続けるA&Iエンゲージメント標準調査】

現在の「A&Iエンゲージメント標準調査」を、よりデータ分析面において付加価値を高めるために、2023年6月から再度、東京大学大学院医学系研究科の社会連携講座「デジタルメンタルヘルス講座」に参画し、新たな共同研究をスタートしました。

同研究では、従業員のエンゲージメント向上に向けた改善のための「信頼性の高いバロメーター」として活用するために、①課題判別のためのスコアの判定基準の設定、②統計手法とデジタル技術を応用した分析アルゴリズムの構築を目指します。

この共同研究の成果は、2024年5月末に学会発表（第97回産業衛生学会）されました。A&Iエンゲージメント標準調査には、2024年末を目指して新機能を実装予定です。

 『エンゲージメントを正しく測るサーベイを活用することで、働く人々の活力と組織の生産性を継続的に高め、日本経済の発展に寄与したい』このような思いで、私たちは今後も企業の改革支援を続けてまいります。

【A&Iエンゲージメント標準調査】

従業員エンゲージメントと組織コミットメントを正しく測定できる、正統派エンゲージメントサーベイ

 https://a-i-engagement.com/

【株式会社アジャイルHR】

働く楽しさと職場の笑顔が満ち溢れるパフォーマンスマネジメントを実現

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