33.8万人の行動データが明らかにした事実【大手企業の「制度越境型リーダー」は、推定わずか0.1％未満】組織行動科学®

〜制度を活かし、制度を超えて未来を創るリーダー開発モデルを発表〜

組織行動科学®︎

2025年8月13日 16時40分

リクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役甲畑智康）は、自社が保有する延べ33万8,000人・980社以上の現場データと国際調査・公的統計をもとに、日本の大手企業におけるリーダー人材の希少性と育成構造を体系化した「組織におけるリーダー開発モデル」を発表しました。

今回の調査で明らかになったのは、制度を深く理解し、その枠を超えて新たな価値を創造する「制度越境型リーダー」は、大手企業の全社員の推定0.05〜0.1％程度、1社あたり数名しか存在しないという現実です。

なぜ今「制度越境型リーダー」が必要か

日本の大手企業（従業員1,000人以上）は、役割分担と効率化によって安定した価値提供を実現してきました。しかし近年、急速な市場変化や不確実性の高まりにより、既存制度だけでは解決できない課題が増加しています。にもかかわらず、多くの組織では次のような構造的偏りが見られます。

制度依存型（推定50％）：制度内で成果を出すが変化に弱い
日和見型（推定25〜30％）：方針を自ら設定せず外部に流される
役割未定型（推定17〜20％）：判断基準が曖昧で成果が不安定

制度を超えて価値を創造できる人材はますます希少化し、変化への適応力が低下しています。

本来のリーダーとは、以下を併せ持つ存在。

制度の価値を深く理解し、守るべき部分を活かす力
制度の境界を越え、新たな価値を創造する力

制度越境は例外的な行動ではなく、リーダーの本質的役割。制度とは、自社のバリューチェーンが、過去の課題や機会に応える形で構築されてきた歴史的産物。したがって越境には、背景と歴史の理解が不可欠であり、破壊ではなく内外の再接続と再設計によって進化を導く。

背景

日本の大手企業（従業員1,000人以上）は、役割分担と効率化が徹底され、安定した価値提供を可能にしています。しかしその一方で、「経験」→「事実抽出」→「背景構造の理解」→「未知の状況のイメージ」というリーダーに不可欠な思考・行動プロセスが省略されやすく、次のような人材構成の偏りが推定されます。

制度越境型（推定 0.05〜0.1％）… 制度の枠を活かしつつ超えて新価値を創る
制度破壊型（推定 2〜3％）… 制度を壊してでも革新をはじめるが孤立する
制度依存型（推定 50％）… 制度内で成果を出すが変化に弱い
日和見型　（推定 25〜30％）… 環境依存で自ら方針を定めない
役割未定型（推定 17〜20％）… 判断基準が曖昧で成果が不安定

こうした構造的偏りは、制度を越えて価値を創造できる人材をさらに希少化させ、企業の変化適応力を低下させる要因となります。

類型	定義	行動特性
制度越境	制度の枠組みを理解・活用し、その制約を超えて新たな価値を創造できる人材	制度の意図を理解しつつ越境行動を組織全体に広げる。極めて希少で1社あたり数名
制度破壊	制度や慣習を壊してでも新たな道を切り開く突破型	高い革新性と行動力を持つが、調整力に乏しく孤立する
制度依存	既存の制度・手順内で成果を出すことを重視	再現性・堅実さは高いが、枠外の変化や制度改訂に弱い
日和見	環境や周囲の意向に合わせて行動する	方針や目的を自ら設定せず、外部環境に流されやすい
役割未定	役割や行動パターンがまだ定着していない	成長の可能性はあるが、判断基準が曖昧で成果が不安定。

詳細は【組織で働く人材を5類型に分類し、成長の道筋を提示】を参照。

推定根拠

本推計は以下の複合データ分析に基づきます。

国内大手製造業・金融業・IT企業の役割等級データ（2015〜2024年）
厚生労働省「能力開発基本調査」
国際調査（Rogers, Diffusion of Innovations / Gallup State of the Global Workplace 2024 / McKinsey The Inconvenient Truth about Change Management）
組織行動科学® 実践データ（延べ33.8万人・980社、〜2025年）

大手企業は、暗黙知も含め制度化された構造を持ち、役割分担や効率化が徹底されている。この強みは安定した価値提供を可能にする一方で、「経験」→「事実抽出」→「背景構造の理解」→「未知の状況のイメージ」というリーダーに不可欠なプロセスが省略されやすい。

その結果、制度依存型や日和見型の人材比率が高まり、制度を越えて価値を創造できる人材が極めて希少化する。推定では、日本の大手企業における制度越境型リーダーは全社員の0.05〜0.1％程度にとどまり、1社あたり数名しか存在しないと推定できる。