「なぜ、正解を求めるのか？」 95％の人材が陥る“正解依存”を超え、正解のない問いに挑む習慣を育む（組織行動科学®）

組織行動科学®の大規模データ（33.8万人・980社）に基づく分析から、未来を切り拓く人的資本開発の核心を提言

組織行動科学®︎

2025年8月27日 13時52分

組織行動科学®のリクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役甲畑智康）は、延べ33万8,000人・980社以上のデータと実践知をもとに構築した「組織行動科学® 理論体系」から、最新レポート『なぜ、正解を求めるのか』 を発表しました。本レポートでは、人と組織が「唯一の正解」に依存する構造を明らかにし、未知の問いに挑む力を育てるための実践的指針を提示しています。

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なぜ唯一の正解を欲し、未知の問いを回避するのか？

人は不安回避と教育の影響で正解依存に陥る。

不確実性への不安回避：脳は「予測できない状況」をストレスとして感じるため、不確実な問いを避け、確定した正解を求める傾向を持つ
学校教育の影響：試験や評価は「唯一の正解」を前提に構成されている。学習者は「考える」より「正解を当てる」習慣を身につける
即時の心理的リワード：正解を得ると「分かった！」「当たった！」という快感が生まれる。一方、正解のない問いは報酬が遅れ、努力しても不確実で報われにくい
習慣化の影響：正解に従う行動は繰り返しやすく、無思考でも続けられる。「なぜ同じことをつまらなくても続けるか？」の根本。それは「正解に従う行動は認知負荷が低く安心感が得られる」ため
責任回避の心理：唯一の正解に従っていれば「間違いの責任」を問われにくい。正解のない問いに挑むと、上手くいかない時に責任を問われるリスクがある
同調圧力：多数派が「正解」を信じて行動していると、それに従う方が安心

こうして人は正解依存に陥り、正解のない問いを避け、自分が主語の思考と行動を繰返す。

正解依存の広がり：95％以上が正解依存型

延べ 33.8万人・980社 の大規模データ分析によると、組織人材の 95％以上 が「正解依存」に属し、本当に“正解のない問い”に向き合える人材は 5％未満 にとどまることが分かりました。

制度依存型（約50％）
日和見型（25〜30％）
役割未定型（17〜20％）

これらが大多数を占め、安心を得るために「正解に従う」行動を繰り返しているのが実態です。

参考1：大手企業の「制度越境型リーダー」は、推定わずか0.1％未満

参考2：組織で働く人材を5類型に分類し、成長の道筋を提示

戦略的含意：企業ポジションごとの課題

レポートでは、企業の競争ポジションごとに「正解のない問いに挑む層」の必要度を整理しました。

フォロワー企業：安定運営に正解依存型が多くても問題は少ない
チャレンジャー企業：破壊型・越境型を 7％以上 確保することが不可欠
リーダー企業：変化を主導するために、越境型・破壊型を厚く配置する必要
ニッチャー企業：専門領域特有の非定型課題に挑める人材をピンポイント配置

実践指針：「定型×非定型」の設計比率

人材開発の具体策として、日常業務の 70〜90％を定型タスク、10〜30％を非定型課題 として設計する。この「活用×探索」の両立が、正解のない問いに挑む習慣を文化として根づかせる鍵です。また、フィードバックは「間違いの指摘」ではなく「問いを深める対話」として届けることが重要であり、上長や人材開発部門の関わり方が決定的な役割を果たします。