株式会社ぐるなびが運営する飲食店情報サイト「ぐるなび」は、2021年6月26日（土）に開設25年を迎えます。

インターネット黎明期の1996年に、“日本の食文化を守り育てる”という創業の想いのもと、飲食店検索サービスのパイオニアとして開設された「ぐるなび」は、多くの飲食店やユーザーの皆様に支えられ、サイトの月間ユニークユーザー数は4,400万人（2020年12月時点）、ぐるなび会員数は2,116万人（2021年4月1日時点）、総有料加盟店舗数は55,763店（2021年3月時点）と、日本最大級の飲食店情報サイトへと成長しました。さらに、2021年7月1日には「楽天デリバリー」事業及びテイクアウト事業を承継し、食の総合サービスへの進化の一歩を踏み出します。

飲食店情報サイト「ぐるなび」沿革

ここでは「ぐるなび」サイトの25年をその成長の軌跡と共に、サイトの未来への進化について、代表取締役社長 杉原章郎、専務執行役員 竹島美保、常務執行役員 田村敏郎が語った想いをお届けします。

「食の総合サービス」化へ前進

サイトによる販促支援と業務支援を両輪で回しさらなる飲食店支援へ

代表取締役社長　杉原 章郎

1996年は、インターネットを活用した様々な情報サービスが始まり出した頃で、グルメジャンルのサービスは面白いと感じていたことを非常に印象的に覚えています。

イートインの情報発信を中心に始まり、これまで育ってきた「ぐるなび」というサイトは、EC、デリバリー、テイクアウトなど様々な食に関するサービスや「食のコミュニティ」を包括し「食の総合サービス」化を進めていきます。これにより、飲食店には、ぐるなびに多数あるサービスの中から自店に合うものを選んで利用していただき、ユーザーには、食べたいものやシーンに合わせて食の予約や購入が完結できるよう縦横無尽なサービスを展開してきます。また、これらが手のひら上（アプリ上）で簡便に使えるサービスにすることが重要だと思っています。「ぐるなび」サイトによる飲食店の販促支援と併せて、業務支援により注力し、両輪を回すことでさらなる飲食店の支援につなげていきます。

ぐるなびが飲食店とユーザーの接点を強化させ、

「食のサステナビリティ」に貢献

専務執行役員　竹島 美保

開設当初はHTMLを手書きで作業していたため、今では考えられない速度でサイトの更新をしていました。当時は、メニュー情報や店舗情報の更新に10日ほどお時間をいただくこともあり、この25年でのインターネットの進化をあらためて実感しています。

コロナ禍で、飲食店とユーザー双方の環境が変わり、イートインだけでなくデリバリーやテイクアウトなど、食体験のシーンやスタイルが多様化しました。この変化に合わせて「日本の食文化を守り育てる」というぐるなびの創業からの想いも、食の安心安全やSDGsに配慮した「信頼できる食文化」とすることが重要になると思っています。「食のサステナビリティ」をキーワードに、新しいスタイルの飲食店と食の楽しみ方が多様化したユーザーの接点を強化させていくことがぐるなびの使命であり、強く推し進めていきたいと思っています。

「ぐるなび」サイトの利便性をさらに向上し、

ユーザーにマッチングする情報提供を強化

常務執行役員　田村 敏郎

社会人になってからの歓迎会や飲み会は、ぐるなびの地図を印刷して持ち歩いていました。開設当時、世の中になかった飲食店のデータをインターネット上に置いたことは、大変画期的なサービスであったと思います。

現在では、ユーザーの楽天ID連携数が500万人規模と新規会員が拡大し、良質な会員基盤が構築されていますが、「ぐるなび」サイトのこれからの課題は、ユーザーの利得性だけでなく利便性を向上させ、飲食店とユーザーをマッチングをさせること。レコメンド機能などで情報をパーソナライズ化し、ユーザーに合った選択肢をしっかり提供し、飲食店への送客につなげていくことが重要だと思っています。また、ネット予約についても、ユーザーのニーズに合わせて細かく予約ができるよう、質と量を上げていくことが今後重要になると考えています。

7月からはデリバリーとテイクアウト事業が本格化しますが、ここでもぐるなびのデータを最大限に活用しながら、それぞれのユーザーに合うお店をマッチングさせ、飲食店には新たな売上づくりの手段として活用していただきたいと思っています。

1996年に飲食店情報サイト「ぐるなび」を開設。詳細なメニュー情報や今日のおすすめ情報等を事前に確認してから飲食店に行くという外食のスタイルを定着させました。現在ぐるなびは「食でつなぐ。人を満たす。」という存在意義 (PURPOSE)のもと、日本の外食の健全な発展の一助となるべく、飲食店情報サイトの領域以外でも事業を展開。外食業界の生産性向上に貢献することを目指し、ITの力による店舗業務の効率化、人材関連の支援、業務代行など、飲食店経営をトータルにサポートする幅広い事業に取り組んでいます。